売上高経常利益率・ストック型収益比率の重視
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、当セグメントの売上高は1,529,176千円（前中間連結会計期間比2.5％増）、営業利益は187,430千円（同13.0％減）となりました。／その結果、当セグメントの売上高は、1,708,887千円（前中間連結会計期間比0.8％減）、営業利益は43,744千円（前中間連結会計期間比0.7％増）となりました。」
重要指標として追跡しているセグメント別の売上高・利益について、FY2026-H1の実績を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「セグメント別の売上高は、経営サポート事業3,025,985千円（前連結会計年度比4.5％増）、飲食事業3,439,339千円（前連結会計年度比0.4％減）となりました。売上高営業利益率は、経営サポート事業15.1％（前連結会計年度は15.6％）、飲食事業は1.3％（前連結会計年度は2.7％）となりました。経営サポート事業のストック収益額は2,522,780千円（前連結会計年度比6.8％増）、飲食事業の店舗数は119店舗（前連結会計年度は119店舗、ライセンス加盟店以外の宇奈とと商品取り扱い店舗は除く）となりました。」
重要経営指標を2025年12月期実績へ更新した。ストック収益額は増加した一方、両セグメントの営業利益率は低下し、飲食事業の店舗数は119店舗で前年度同数となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「各経営指標につきまして、セグメント別の売上高は、経営サポート事業2,896,121千円（前連結会計年度比8.6％増）、飲食事業3,452,672千円（前連結会計年度比17.8％増）となりました。売上高営業利益率は、経営サポート事業15.6％（前連結会計年度は16.1％）、飲食事業は2.7％（前連結会計年度は0.8％）となりました。経営サポート事業のストック収益額は2,362,590千円（前連結会計年度比1.1％増）、飲食事業の店舗数は249店舗（前連結会計年度比0.4％増）となりました。」
2024年12月期の重要経営指標を更新した。両セグメントの売上高、飲食事業の営業利益率、ストック収益額、店舗数が増加した一方、経営サポート事業の営業利益率は低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「各経営指標につきまして、セグメント別の売上高は、経営サポート事業2,667,266千円（前連結会計年度比11.1％増）、飲食事業2,930,969千円（前連結会計年度比25.5％増）となりました。売上高営業利益率は、経営サポート事業16.1％（前連結会計年度は14.4％）、飲食事業は0.8％（前連結会計年度は10.5％）となりました。経営サポート事業のストック収益額は2,336,565千円（前連結会計年度比14.2％増）、飲食事業の店舗数は250店舗（前連結会計年度比90.8％増）となりました。」
重要指標の2023年12月期実績を更新した。経営サポート事業の売上高営業利益率とストック収益額は上昇し、飲食事業の営業利益率は低下、店舗数は250店舗となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を持続的に高めていくことが経営上の重要課題と認識しており、セグメント別の売上高及び売上高営業利益率、並びに、経営サポート事業についてはストック収益額、飲食事業については店舗数（直営店、ライセンス店舗を含む）を重要な経営指標としております。各経営指標につきまして、セグメント別の売上高は、経営サポート事業2,400,212千円（前連結会計年度比18.2％増）、飲食事業2,335,225千円（前連結会計年度比44.9％増）となりました。売上高営業利益率は、経営サポート事業14.4％（前連結会計年度は14.1％）、飲食事業は10.5％（前連結会計年度は1.3％）となりました。経営サポート事業のストック収益額は2,045,527千円（前連結会計年度比13.7％増）、飲食事業の店舗数は131店舗（前連結会計年度比0.8％減）となりました。」
重要指標が、従来のストック型収益比率からストック収益額へ、飲食事業では店舗数を含む構成へ整理された。各指標の2022年12月期実績も開示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「各経営指標につきまして、セグメント別の売上高は、経営サポート事業2,030,069千円（前連結会計年度比0.0％増）、飲食事業1,611,877千円（前連結会計年度比16.7％減）となりました。売上高営業利益率は、経営サポート事業14.1％（前連結会計年度は12.5％）、飲食事業は1.3％（前連結会計年度は2.4％）となりました。経営サポート事業売上高のストック型収益比率は88.6％（前連結会計年度は87.2％）となりました。」
重視する指標について、セグメント別売上高、営業利益率、ストック型収益比率の当年度実績を開示した。経営サポート事業の営業利益率とストック型収益比率は上昇し、飲食事業の営業利益率は低下した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を持続的に高めていくことが経営上の重要課題と認識しており、セグメント別の売上高、売上高営業利益率及び経営サポート事業売上高のストック型収益比率を重要な経営指標としております。」
従来の売上高経常利益率から売上高営業利益率へ指標が変更され、セグメント別売上高が加わった。ストック型収益比率は引き続き重視している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上高経常利益率及び売上高のストック型収益比率を重要な経営指標としております。」
売上高経常利益率と売上高のストック型収益比率を、引き続き重要な経営指標としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を持続的に高めていくことが経営上の重要課題と認識しており、売上高経常利益率及び売上高のストック型収益比率を重要な経営指標としております。」
売上高経常利益率と売上高のストック型収益比率を、引き続き重要な経営指標としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を持続的に高めていくことが経営上の重要課題と認識しており、売上高経常利益率及び売上高のストック型収益比率を重要な経営指標としております。」
売上高経常利益率と売上高のストック型収益比率を、重要な経営指標として初めて明示している。数値目標自体は記載していない。