固定資産の減損リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
G−FACTORYがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。120社中70社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、セグメント情報上の重要な固定資産減損損失は該当なしと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、108,264千円の減損損失を計上しております。」
減損損失は前年度の418,538千円から108,264千円へ減少した。ただし、シンガポール2店舗及びベトナム1店舗で減損損失が発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、418,538千円の減損損失を計上しております。」
減損損失が前年度の17,942千円から418,538千円へ大幅に増加した。塾施設、福岡の飲食施設、シンガポール及びベトナムの直営店舗等で減損を計上している。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失17,942千円」
固定資産の減損損失は前年度の63,061千円から17,942千円へ減少した。ただし、東京都の直営店及びベトナムの直営店舗では減損損失が引き続き計上されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失63,061千円」
固定資産の減損損失が前年度の21,786千円から63,061千円へ増加し、減損リスクが金額面で拡大した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
東京都23区内の飲食直営店舗3店舗で21,786千円の減損損失を計上した。減損は引き続き発生したが、前年度の230,599千円から金額は減少した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失15,793千円」
2021年度第3四半期累計期間に15,793千円の固定資産減損損失を計上し、減損リスクが引き続き実績化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、230,599千円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失が230,599千円となり、前年度の88,115千円から増加した。感染症拡大に起因する減損損失も含まれている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失203,673千円」
当第3四半期累計期間に203,673千円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが多額の損失として実際に発生した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの飲食事業では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、政府・自治体による外出自粛要請等の影響を受け、来客数が減少しておりましたが、緊急事態宣言解除後は、一定の回復が見られております。このような状況のなか、今後も需要は徐々に回復し、当連結会計年度末に収束に向かうものと仮定して、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の長期化を前提とした固定資産減損・繰延税金資産の回収可能性の見積りが必要となり、減損リスクの要因が具体化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
「名代 宇奈とと 新宿センタービル店」「茶寮 宮坂」「ツギヒロchang」等で減損損失88,115千円を計上し、前年度の23,618千円から増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
ヴォーノイタリア小牧店、ナポリス吉祥寺店などの店舗資産について、当連結会計年度に23,618千円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「経営サポート事業」において、５店舗に係る店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において17,203千円であります。」
経営サポート事業の5店舗に係る店舗資産について、17,203千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要は変更ありません。」
固定資産の減損リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主な内訳は、減損損失33,053千円であります。」
当連結会計年度に33,053千円の減損損失を計上し、前年度の1,741千円から減損損失が増加した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要は変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要は変更ありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと一括記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。減損損失の内訳は、建物及び構築物1,330千円、その他411千円であります。」
将来の減損可能性をリスクとして記載する一方、当年度に合計1,741千円の減損損失が実際に計上されている。