テクノフレックス（3449）・リスク再掲
大規模災害による生産・物流停止リスク
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2023。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク476社が書いているテーマ・逆風489社・追い風6社
テクノフレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの494件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、生産拠点の分散化等により、一部の地域で大規模災害が生じた場合においても一定の製商品の供給を継続できる体制の構築に努めておりますが、複数の生産拠点地区において、大規模自然災害または火災等の事故が発生し生産設備及び物流機能が被害を受け、操業中止または出荷遅延等が生じた場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
生産拠点分散による供給継続体制と、複数拠点での災害・火災による操業停止リスクを継続して記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「主に、2022年２月に発生した当社新潟工場の大雪被害及び2022年８月に発生した当社神林工場の大雨被害に係る受取保険金であります。」
新潟工場の大雪被害と神林工場の大雨被害が発生し、災害損失および受取保険金として実際の会計処理に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 36,566」
第３四半期累計の特別損失として災害による損失36,566千円を計上しており、大規模災害等による損失リスクが実際の損失として現れている。 - FY2021初出有価証券報告書
「複数の生産拠点地区において、大規模自然災害または火災等の事故が発生し生産設備及び物流機能が被害を受け、操業中止または出荷遅延等が生じた場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
生産拠点分散による供給継続体制を整備している一方、複数地域での災害・火災による操業停止や出荷遅延をリスクとしている。