教育強化と開発志向人材の活用
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
山王がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「多様な人材が活躍できる組織作りを目的として、女性の平均勤続年数を平均7年にすることや、年次有給休暇の取得日数を一人あたり平均年間12日以上とすることを目標としております。また、男性の育児休暇取得促進や所定外労働時間の削減を目指し働き改革の検討を行ってまいります。」
従来の女性管理職増加や有給休暇取得目標から、人材の平均勤続年数、有給休暇、男性育児休業、所定外労働時間削減を含む多様な人材・働き方の施策へ整理が広がっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「労働力人口の減少のもとであっても、事業展開を支える人材の採用強化や成長分野を強化する人材の再配置などの組織戦略を推進してまいります。また、社員の育成、変化適応力向上のため、外部の教育システムによる階層別、分野別研修やキャリアパス教育、部門別教育を推進し、社員ひとりひとりがもつ成長意欲とキャリアビジョンを実現すべく、働く環境の整備を継続してまいります。」
教育・研修体制の強化に加え、採用強化、成長分野への人材再配置、キャリアパス教育、部門別教育を含む組織戦略へと範囲が広がっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「会社の発展と働く者の発展を一致させるとの「バリュー」の考え方のもと、社員ひとりひとりが持つ成長意欲とキャリアビジョンを実現すべく、すでに導入した外部の教育システムによる階層別、分野別研修や、クラウドを活用した人事評価システムの運用強化を図ってまいります。」
教育強化の施策が、外部教育システムによる階層別・分野別研修と、クラウド人事評価システムの導入・運用強化へ具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「社員の成長が会社の成長を支えるとの考えのもと、社員ひとりひとりが持つ成長意欲とキャリアビジョンを実現すべく、さまざまな教育、研修体制の強化を図ってまいります。」
教育強化の重点が、開発志向人材の活用から、社員の成長意欲・キャリアビジョンを支える教育・研修体制へ再整理されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「品質強化を進める上で基盤となる人員の育成や作業の標準化が重要であり、生産現場での実践的な教育をはじめ、安定した品質を確保すべく徹底的な品質改善を進め不具合発生ゼロを目指した品質管理強化を図ってまいります。」
教育強化の位置付けが、新規設備・新技術を担う開発志向人材の育成から、品質安定化、作業標準化、不具合ゼロを支える人材育成へと再整理されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「新規設備の導入や、新たな技術の展開を進める上で、基盤となる人員の育成が重要であり、生産現場での実践的な教育をはじめ、全社的な階層教育を強化してまいります。また、創意工夫を得意とする開発志向の人材の積極的活用や、育成を進めてまいります。」
新規設備・新技術の展開を支えるため、生産現場の実践教育、全社的な階層教育、開発志向人材の活用・育成を独立した対処課題として明示している。