日創グループ（3440）・リスク顕在化
建築関連投資の冷え込みによる業績影響
FY2023に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-07-15。
6記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建設投資の変動による需要・業績変動38社が書いているテーマ・逆風35社・追い風3社
日創グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている38社のうち14社を表示しています。上の文は38社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-15顕在化決算説明資料
「ライフスタイル事業では、主にタイル販売において、住宅需要が全国的に減少している影響を受け減収。」
住宅需要の全国的な減少が、タイル販売を中心とするライフスタイル事業の減収として第3四半期業績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新商品及び自社湿式タイルのＰＲ活動に積極的に取り組みましたが、住宅需要が全国的に減少している影響を受け、売上高は2,309百万円（前年同中間期比9.3％減）、セグメント利益は23百万円（同67.6％減）となりました。」
国内建築関連市場の冷え込みリスクについて、全国的な住宅需要の減少がタイル事業の減収減益として当中間期の業績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「新商品及び自社湿式タイルのＰＲ活動に積極的に取り組みましたが、住宅需要が全国的に減少している影響を受け、売上高は4,782百万円（前年同期比7.4％減）、セグメント利益は11百万円（同91.0％減）となりました。」
建築関連投資の冷え込みリスクについて、全国的な住宅需要の減少がタイル事業の売上高・セグメント利益の減少として通期業績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「全国的に新築住宅の着工数が減っている影響を受け、売上高は2,544百万円（前年同期比2.1％減）、セグメント利益は73百万円（同33.5％減）となりました。」
国内建築関連市場の冷え込みリスクについて、全国的な新築住宅着工数の減少がタイル事業の減収減益として実際に業績へ影響したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「日本国内の住宅・非住宅分野の建築関連市場が急激に冷え込んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅・非住宅を含む国内建築関連市場の冷え込みリスクを主要リスクとして再確認し、M&Aによる付加価値提案力・差別化の強化を対応策としている。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループが取り扱う製品・サービスは、建築業界向けのものが多くを占め、国内における建築関連の投資動向の影響を受けております。日本国内の住宅・非住宅分野の建築関連市場が急激に冷え込んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の太陽光発電市場に限定した需要リスクとは別に、住宅・非住宅を含む国内建築関連市場の冷え込みを主要リスクとして初めて明示した。