次世代自動車・自動運転と異業種参入による業界構造改革
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
三ツ知がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「自動車部品の構造変化（EV化）への対応」
EV化を含む自動車部品業界の構造変化を成長上の課題として引き続き認識し、高付加価値製品・EV関連部品・新素材技術への対応を掲げている。 - 2026-07-31再掲決算
「市場競争の激化等により日系メーカーの販売シェア低下傾向が継続しました。」
自動車部品業界の競争激化と日系メーカーの販売シェア低下傾向を継続的な環境要因として記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社が事業を展開する自動車部品業界におきましても、電動化や自動運転技術の進展、カーボンニュートラルへの対応といった構造的な変革が一層加速しており、部品メーカーにはこれまで以上に高精度・高強度かつ環境負荷の低い製品の開発・供給が求められております。」
電動化、自動運転、カーボンニュートラルによる自動車部品業界の構造変革が一層加速し、必要とされる製品の精度・強度・環境性能への要求が強まっていると説明している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自動車部品業界においては、世界的に進む急速なＥＶシフトの流れの中で、大幅に変化していくニーズへの対応を求められております。」
従来のCASE・MaaS等による業界変化に加え、急速なEVシフトを明示し、顧客ニーズの大幅な変化への対応を新たな課題としている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であります自動車部品業界においては、カーボンニュートラル、CASE、MaaSへの対応という大きな潮流が確実に前進しており、サプライヤーにも新たな時代への対応を求められております。」
従来のCASE・MaaS等による業界構造変化に加え、カーボンニュートラルへの対応を新たな大きな潮流として明示し、サプライヤーへの対応要求を示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの主要得意先であります自動車部品業界におきましては、「CASE(Connected,Autonomous,Shared/Service,Electric)」や「MaaS(Mobility as a Service)」の急速な進展を背景に、国内外を問わず様々な異業種企業が業界の参入により、自動車業界は「100年に一度の大変革期」を迎えております」
従来の次世代自動車・自動運転・異業種参入という認識を、CASEやMaaSの急速な進展と「100年に一度の大変革期」という、より広範で大きな業界構造変化として示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの主要得意先であります自動車部品業界におきましては、自動車メーカーによる電気自動車や燃料電池自動車等の次世代自動車の開発や、ＡＩを用いた自動運転の開発等により、国内外を問わず様々な異業種企業が業界に参入し、劇的な産業の構造改革の必要性に迫られております。」
電気自動車、燃料電池自動車、自動運転の開発や異業種参入による自動車部品業界の構造改革を、事業環境上の新たな課題として示している。