固定資産の減損
FY2016に初出。16回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
三ツ知がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特別損失として固定資産の減損損失１億67百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は２億13百万円となりました。」
固定資産の減損損失1億6,709万8千円を計上した。内訳は久留米の金型製造関連施設153,421千円、中国の自動車部品製造関連施設13,676千円である。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において２億57百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損について、当年度は中国江蘇省の自動車部品製造関連設備で134,320千円、福岡県久留米市ののれんで46,275千円、合計180,596千円を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失として固定資産の減損損失１億34百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する中間純損失は２百万円（前年同期は１億61百万円の親会社株主に帰属する中間純利益）となりました。」
当中間連結会計期間に固定資産の減損損失1億3,457万5千円を計上した。セグメント情報では減損損失は中国セグメントに計上されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「特別損失として固定資産の減損損失64百万円を計上したこと等により親会社株主に帰属する当期純損失は32百万円」
愛知県新城市の自動車部品製造関連設備について、営業損益がマイナスで短期的な改善が見込めないとして64,161千円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失として固定資産の減損損失62百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億43百万円（前年同期は３億83百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
第3四半期連結累計期間に固定資産の減損損失62百万円を計上し、四半期純損失の要因となった。前回の第2四半期累計期間で開示された58百万円から計上額が増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失として固定資産の減損損失58百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は96百万円（前年同期は２億28百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
当第2四半期累計期間に固定資産の減損損失58百万円を計上し、親会社株主に帰属する四半期純損失96百万円の要因となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後についても、将来の固定資産の時価の動向、将来キャッシュ・フローの状況等によっては、減損損失の認識の必要性が生じる可能性があり、その場合には当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
前年度に減損損失を計上した固定資産について、将来の時価やキャッシュ・フローに基づく減損リスクを継続して開示している。当年度の減損損失計上はない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において２億57百万円の減損損失を計上いたしました。」
愛知県新城市の自動車部品製造関連設備について、営業活動から生ずる損益がマイナスで短期的な改善が見込めないと判断し、257,834千円の減損損失を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来の固定資産の時価の動向、将来キャッシュ・フローの状況等によっては、減損損失の認識の必要性が生じる可能性があり、その場合には当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価や将来キャッシュ・フローによる減損リスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来の固定資産の時価の動向、将来キャッシュ・フローの状況等によっては、減損損失の認識の必要性が生じる可能性があり、その場合には当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価や将来キャッシュ・フローによる減損リスクを継続して開示している。当年度については減損損失の計上は記載されていない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「上記の事業用資産は、本社を移転することを意思決定したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
本社移転の意思決定に伴い、土地について462,709千円の減損損失を実際に計上している。