固定資産の減損リスク
FY2020に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
特殊電極がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「中国江蘇省南通市の工事施工用生産設備は、中国市場におけるダイカストマシーン用部品の販売状況を踏まえ、当該設備の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
固定資産の減損リスクが中国子会社の工事施工用生産設備で実際に発生し、20,797千円の減損損失を計上した。将来キャッシュ・フローが見込めず、使用価値は零としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、保有する固定資産について、経営環境の著しい悪化等により事業の収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には、固定資産の減損会計の適用による減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下に伴う減損損失リスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、保有する固定資産について、経営環境の著しい悪化等により事業の収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には、固定資産の減損会計の適用による減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下に伴う減損損失リスクを継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2023年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2023年3月期末にも残るとの仮定に基づく固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2023年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2023年3月期末にも残るとの仮定に基づき、固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2023年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
FY2023-Q1も感染症の影響が2023年3月期末に残るとの仮定に基づき、固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2023年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2022年3月期末までに収束する前提から、2023年3月期末にも一定の影響が残る前提へ延長された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2022年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2022年3月期末にも残るとの仮定に基づく固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2022年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2022年3月期末にも残るとの仮定に基づき、固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2022年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2022年3月期末にも残るとの仮定に基づき、固定資産の減損会計に関する見積りを継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2022年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2021年3月期末までに正常化するとの前提から、2022年3月期末にも一定の影響が残る前提へ変化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2021年３月期末には一定の影響が残るものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
前四半期の「2021年３月期中には正常化」する仮定から、期末にも一定の影響が残る仮定へ変化しており、影響の長期化を前提としている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2021年３月期中には正常化していくものと仮定し、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、2021年3月期中に正常化するとの仮定に基づき固定資産の減損会計に関する見積りを行っている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、保有する固定資産について、経営環境の著しい悪化等により事業の収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には、固定資産の減損会計の適用による減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
経営環境の悪化や収益性低下による固定資産の減損損失発生リスクを独立して記載している。