鉄鋼・原油など原材料価格の変動
FY2016に初出。27回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
エスイーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに55社。
- 2026-08-07悪化決算説明資料
「原材料価格・エネルギー価格の上昇」
原材料価格上昇への価格転嫁を進める一方、原材料価格・エネルギー価格の上昇を通期見通し上のマイナス要因として記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、昨今の原材料価格の上昇に対しては、営業部門と生産部門の連携により調達を最適化するとともに販売価格への転嫁を進めるなど計画利益の確保に努めております。」
原材料価格上昇は継続しているが、調達最適化と販売価格への転嫁を進めていると記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、昨今の原材料価格の上昇に対しては、営業部門と生産部門の連携により調達を最適化するとともに販売価格への転嫁を進めるなど計画利益の確保に努めております。」
原材料価格上昇リスクは継続しているが、調達最適化と販売価格への転嫁を進め、対応による計画利益の確保を図っている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主力製品群は、製造原価の約７割は原材料費となっております。その中でも鉄や鉄を素材とするPC鋼線・線材等市況により大きく価格が変動するものを多く使用しております。 利益面では、人件費・経費の販管費等が増加した一方で、原材料価格上昇分の価格転嫁が順調に進んだことにより、増益となりました。」
原材料費が製造原価の約7割を占める構造と価格変動リスクを引き続き認識している一方、原材料価格上昇分の価格転嫁が順調に進み、対応が進展している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「この事業では、建築金物分野の内装関連は依然として新型コロナウイルス感染症の拡大の影響が残っており民間設備投資の意欲は低い状況となっておりますが、仮設建材の販売及び鉄骨工事分野が関連する首都圏の都市再開発におけるビルやマンション等の工事が活発になっております。」
原材料価格上昇分の価格スライドが認められ、価格転嫁が進んでいる。原材料価格上昇の影響は残るが、対応が進展している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、原材料価格上昇分の価格転嫁は進んでおりますが、上述の橋梁関連の納入遅延が主因となり、営業利益１億12百万円（前年同期比47.5％減）、経常利益96百万円（前年同期比56.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益42百万円（前年同期比70.4％減）となりました。」
原材料価格上昇分の価格転嫁が進んでいると記載しており、対応は進展している。一方、原材料価格上昇の影響自体は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの主力製品群は、製造原価の約７割は原材料費となっております。その中でも鉄や鉄を素材とするPC鋼線・線材等市況により大きく価格が変動するものを多く使用しております。」
原材料費が製造原価の約7割を占める構造を再確認し、原材料価格高騰の影響が継続している。翌年度も価格転嫁を進めるが、全ての転嫁は難しいとの認識を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、上述のスポット大型案件にかかる高粗利案件の剥落、原材料価格の高騰影響及び人件費等の増加により、営業利益７億円（前年同期比57.9％減）、経常利益７億32百万円（前年同期比56.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益４億13百万円（前年同期比61.2％減）となりました。」
原材料価格の高騰影響が人件費等の増加やスポット案件剥落とともに利益減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、上述のスポット大型案件にかかる高粗利案件の剥落、原材料価格の高騰影響及び人件費等の増加により、営業利益４億75百万円（前年同期比56.4％減）、経常利益４億81百万円（前年同期比56.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億65百万円（前年同期比62.1％減）となりました。」
原材料価格の高騰影響が人件費等の増加や高粗利案件の剥落とともに利益減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、上述のスポット大型案件にかかる高粗利案件の剥落、原材料価格の高騰影響及び人件費等の増加により、営業利益２億13百万円（前年同期比62.1％減）、経常利益２億22百万円（前年同期比61.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億42百万円（前年同期比60.2％減）となりました。」
原材料価格の高騰影響が人件費等の増加や高粗利案件の剥落とともに利益減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、「原材料高騰に関するリスク」につきましては、鋼材等の一部の原材料の価格が高騰しており、仕入価格への影響が出ており、今後更に懸念される状況となっています。2022年度の業績予想には、予想作成時に合理的に見込まれる影響については対応策とともに折り込んでおります。但し、ウクライナ情勢によるエネルギー価格の高騰等のコストプッシュ・インフレについては合理的に見積もることが困難なため、折り込んでおらず、期中での状況に応じたリスクの影響を軽減する方策を速やかに採っていくこととなります。」
鋼材等の価格高騰が仕入価格への影響として顕在化し、さらにウクライナ情勢によるエネルギー価格高騰等のコストプッシュ・インフレを業績予想に織り込めない追加懸念として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ただし、「事業等のリスク」のうち「原材料高騰に関するリスク」につきましては、鋼材等の一部の原材料の価格が高騰しており、仕入価格への影響が懸念される状況となっています。「原材料高騰に関するリスク」が顕在化したときに、利益に多大な影響を与えることを回避するための方策を講じるとともに、10月25日付公表の修正業績予想に現時点での影響予想を折り込んでおります。」
鋼材等の原材料価格高騰と仕入価格への影響が続いており、影響回避策および修正業績予想への織り込みを継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ただし、「事業等のリスク」のうち「原材料高騰に関するリスク」につきましては、鋼材等の一部の原材料の価格が高騰しており、仕入価格への影響が懸念される状況となっています。「原材料高騰に関するリスク」が顕在化したときに、利益に多大な影響を与えることを回避するための方策を講じるとともに、10月25日付公表の修正業績予想に現時点での影響予想を折り込んでおります。なお、このリスクの影響を受ける可能性のある当社セグメントは、建設用資機材の製造・販売事業、建築用資材の製造・販売事業、補修・補強工事業であります。」
鋼材等の一部原材料価格の高騰が実際に生じ、仕入価格への影響が懸念される状況となった。影響回避策を講じ、修正業績予想にも影響予想を織り込んでいる。 - FY2021悪化有価証券報告書
「翌連結会計年度においても、内装工事を中心に新型コロナウイルス感染症の影響は続くことが予想され、鋼材価格の高騰が予想されるなど事業環境は厳しいと思われます。」
鋼材価格の高騰が翌年度にも予想されることを明示し、原材料価格リスクの先行き懸念を強めている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの主力製品群は、製造原価の約７割は原材料費となっております。その中でも鉄や鉄を素材とするPC鋼線・線材等市況により大きく価格が変動するものを多く使用しております。」
原材料価格リスクについて、主力製品の製造原価の約7割を原材料費が占めることと、鉄・PC鋼線等への依存を明示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「この事業では、ケーブル製品分野において、『グラウンドアンカーケーブル』の漁港耐震工事での販売が好調であり、鉄鋼製品分野の『ＫＩＴ受圧板』で豪雨災害対策工事を中心とした販売が堅調であり、また、海外物件等での『外ケーブル』や国内の橋梁耐震補強製品の販売も好調に推移したことから増収となりましたが、人員確保や物流コストの増加等により減益となりました。」
人員確保や物流コストの増加が実際に発生し、建設用資機材の製造・販売事業の減益要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料、副資材および配送コスト等の価格高止まりが続く中、販売価格の改定と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料、副資材、配送コスト等の高止まりが継続し、販売価格の改定と生産効率向上で対応している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料、副資材および配送コスト等の価格高騰が続く中、販売価格への転嫁と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料、副資材、配送コスト等の価格高騰が継続し、販売価格への転嫁と生産効率向上で対応している。建築用資材事業では営業利益が前期比31.6％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料、副資材および配送コスト等の価格高騰が続く中、販売価格への転嫁および生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料、副資材、配送コスト等の価格高騰が継続し、販売価格への転嫁と生産効率向上で対応している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料、副資材および配送コスト等の価格高止まりが続く中、販売価格への転嫁および生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料、副資材、配送コスト等の高止まりが継続し、販売価格への転嫁と生産効率向上で対応している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「この事業では、エスイーＡ＆Ｋ株式会社において、東北市場で復興需要が一巡したことで工事の減少傾向が続いておりますが、首都圏市場においては、東京オリンピックや都心再開発の工事需要が具体化してきたことから自社製品の販売に注力いたしました。利益面においては、鋼材価格の高騰が続いていることから、利益率の低下が生じる結果となりました。」
鋼材価格の高騰が継続し、建築用資材事業の利益率低下として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や人材不足の影響に伴う生産・物流コストの上昇が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格について、従来の不安定な動きから「高騰」へ表現が強まり、人材不足とともに生産・物流コスト上昇への懸念を示している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、首都圏市場においても、民間建築工事における工事量減少による厳しい市場環境が続いており、利益面では、原材料の価格が高騰している中、製造原価の低減努力と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料価格について、従来の不安定な動きから「高騰」へ表現が強まり、コスト低減と生産効率向上を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、首都圏市場においても、民間建築工事における工事量減少による厳しい市場環境が継続しており、利益面では、原材料価格の動きが不安定な中、製造原価の低減努力と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料価格の不安定さを前提に、製造原価の低減と生産効率の向上を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の動きが不安定な中、コストダウンの努力を続け製造原価の低減努力と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料価格の不安定さを前提に、コストダウン、製造原価低減、生産効率向上で対応する従来の認識を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の動きが不安定な中、コストダウンの努力を続け製造原価の低減努力と生産効率の向上を続けてまいりました。」
原材料価格の不安定さを前提に、製造原価低減などで対応する従来のリスク認識を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年、中国を中心として東南アジアにおける鉄鋼製品の需給逼迫による資材の価格上昇および世界的な原油価格の高騰による影響が懸念されております。」
販売価格への転嫁要請や付属品の内製化によるコスト削減で対応するが、市況が大幅に高騰した場合の業績影響をリスクとしている。