主力製品のシェア拡大と競争力向上
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、昨今の原材料価格の上昇に対しては、営業部門と生産部門の連携により調達を最適化するとともに販売価格への転嫁を進めるなど計画利益の確保に努めております。」
調達最適化、価格転嫁、生産面の対応によって主力製品事業の利益確保を図る取り組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、高速道路リニューアル関連において、鉄鋼製品分野等の耐震金物の案件が増加したことやケーブル製品分野の納入が順調に推移したことにより増収となりました。利益面では、人件費・経費の販管費等が増加した一方で、原材料価格上昇分の価格転嫁が順調に進んだことにより、増益となりました。この結果、この事業の売上高は128億83百万円（前期比6.8％増）、営業利益11億55百万円（前期比27.6％増）となりました。」
高速道路リニューアル関連の耐震金物案件、ケーブル製品の納入、原材料価格上昇分の価格転嫁により、建設用資機材事業の売上高・営業利益が増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「そのようななか、当第３四半期連結累計期間におきましては、前年同期に比べケーブル製品分野の納入が順調に推移したこと及び耐震金物の物件が増加したことにより増収増益となりました。この結果、この事業の売上高は89億45百万円（前年同期比10.0％増）、営業利益６億58百万円（前年同期比83.2％増）となりました。」
ケーブル製品の納入と耐震金物案件の増加により、建設用資機材事業の売上高・営業利益が増加し、主力製品分野の業績進展を報告している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格上昇分の価格スライドが認められ、利益率が上昇しました。この結果、この事業の売上高は25億68百万円（前年同期比12.4％増）、営業利益１億88百万円（前年同期比20.9％増）となりました。」
建築用資材事業で原材料価格上昇分の価格スライドが認められ、利益率上昇と売上高・営業利益の増加につながったと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、輸出は低調でしたが、落橋防止装置等橋梁耐震補強製品の販売および河川災害用ブロック等の販売が好調に推移し、売上高は前期を大きく上回りました。利益面では、増収効果に加え利益率の高い製品の販売が増加したため、増益となりました。」
橋梁耐震補強製品、河川災害用ブロック等の販売と高利益率製品の増加により、建設用資機材事業は売上高132億52百万円、営業利益16億31百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「そのようななか、当第３四半期連結累計期間におきましては、輸出は低調でしたが、落橋防止装置等橋梁耐震補強製品の販売および河川災害用ブロック等の販売が好調に推移し、売上高は前年同期を大きく上回りました。利益面では、利益率の高い製品の販売が増加したため、増益となりました。この結果、この事業の売上高は95億69百万円（前年同期比10.4％増）、営業利益12億72百万円（前年同期比66.1％増）となりました。」
橋梁耐震補強製品・河川災害用ブロック等の販売と高利益率製品の増加により、建設用資機材事業は売上高10.4％増、営業利益66.1％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この事業では、「防災・減災、国土強靭化のための５か年加速化対策」への対応が進められているなか、橋梁更新工事や豪雨災害などの対策工事が進められております。そのようななか、当第２四半期連結累計期間におきましては、輸出は低調でしたが落橋防止装置等橋梁耐震補強製品の販売および河川災害用ブロック等の販売が好調に推移し、売上高は前年同期を大きく上回りました。利益面では、利益率の高い製品の販売が増加したため、増益となりました。 この結果、この事業の売上高は60億17百万円（前年同期比11.1％増）、営業利益７億94百万円（前年同期比94.2％増）となりました。」
橋梁耐震補強製品・河川災害用ブロック等の販売と高利益率製品の増加により、建設用資機材事業は売上高11.1％増、営業利益94.2％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、利益率の高い製品の販売が増加したため、増益となりました。この結果、この事業の売上高は28億81百万円（前年同期比18.7％増）、営業利益３億94百万円（前年同期比174.8％増）となりました。」
高粗利製品の販売増加と利益率改善により、建設用資機材事業の売上高・営業利益が増加し、競争力・採算重視の取り組みについて具体的な業績進展を報告している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、翌連結会計年度においては、ここ数年の災害復旧に一応の目処がつくこと、大型プロジェクトに対する納入が当連結会計年度に前倒しになったこと、新型コロナウイルス感染症の影響によって停滞していた営業経費が復活すること等により当連結会計年度より減収減益を想定しております。」
翌年度の減収減益を想定しつつ、利益重視での対応と製品の多品種化・新商品開発を継続する方針を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「選別受注を進め採算重視を徹底したことにより、当連結会計年度売上高は前期比６億72百万円減、期初予想比70百万円減となりましたが、営業利益は前期比１億42百万円増、予想比39百万円増となりました。」
販売量・シェア拡大だけでなく、選別受注による採算重視を実行し、建築用資材事業の営業利益増加として具体的な成果を報告している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料、副資材および配送コスト等の価格高止まりが続く中、販売価格の改定と生産効率の向上を続けてまいりました。」
販売価格の改定と生産効率向上によってコスト上昇に対応し、競争力・利益確保を図る取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑦既存事業の安定成長 ◆コスト削減による市場競争力の向上 ◆グループシナジー強化のため、人材流動化の推進」
コスト削減とグループ内の人材流動化による既存事業の競争力・シナジー強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「⑥既存事業の安定成長 ◆コスト削減による市場競争力の向上 ◆グループシナジー強化のため、人材流動化の推進」
コスト削減とグループ内の人材流動化による既存事業の競争力・シナジー強化を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加による売上総利益の増加があり、販売費及び一般管理費においても費用抑制の取り組みを推進したことから、増益となりました。」
販売費及び一般管理費の費用抑制を継続している。主力製品のシェア拡大そのものについて、新たな数値目標や達成実績は記載していない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「⑤主力製品のシェア拡大と足元戦略 ◆コスト削減による市場競争力の向上 ◆グループシナジー強化のため、人材流動化の推進」
コスト削減に加え、従来の人材確保からグループシナジーを目的とした人材流動化へ、具体的な人材施策の表現を改めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、今年度より利益重視の方針に転換したことによる取扱関連商品の販売を一部縮減した影響もあり、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
今年度から利益重視へ転換し、取扱関連商品の販売を一部縮減する方針を継続している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「今年度より利益重視の方針に転換し取扱関連商品の販売を一部縮減した影響もあり、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
従来のシェア・販売力重視の方向に加え、取扱関連商品の販売を一部縮減して利益重視へ方針を転換したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の動きが不安定な中、コストダウンの努力を続け製造原価の低減努力と生産効率の向上を続けてまいりました。」
コストダウン、製造原価低減、生産効率向上を通じた競争力強化の取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「(5)主力製品のシェア拡大と足元戦略 ◆コスト削減による市場競争力の向上 ◆受注・販売力強化のため、人材確保の推進」
コスト削減と人材確保を、主力製品のシェア拡大および受注・販売力強化の手段としている。