中期経営計画2020～2022による先行投資と事業基盤再構築
FY2020に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2025実績引用有価証券報告書
「しかしながら、中期経営計画2020-2022の３ヶ年は、新型コロナウイルス感染症拡大やウクライナ情勢等計画策定時には全く想定していない環境変化が生じ、期間中はそれらの環境変化が計画の遂行に大きな影響を与えました。財務上の数値面での計画比未達以上に、質的な変化を十分果たせなかったことが、大きな課題として残りました。」
前中期経営計画を実績・課題として総括し、戦略的資源投入は計画25億円に対し13億円、新たな価値創造や既存事業基盤の再構築に未達・遅れが残ったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、「中期経営計画2023-2025」の初年度に当たります。2023年５月12日公表の連結業績予想比では、建築用資材の製造販売事業が牽引し合計で５億45百万円の超過達成となりました。」
中期経営計画2023-2025の初年度実績として、建築用資材事業等により連結売上高は期初予想を5億45百万円上回った。一方、研究開発・人材面の先行投資は計画未達となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2023年５月に公表した「中期経営計画2023-2025」において、2030年度を見据え、既存事業の土台固めのため生産を含めたサプライチェーンの効率化等を図るとともに、未来に向けた種まきのための実行体制を編成し、施策を確実に実施する体制としております。」
中期経営計画2023-2025の既存事業基盤強化と将来施策の実行体制整備を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2023年５月に公表した「中期経営計画2023-2025」において、2030年度を見据え、既存事業の土台固めのため生産を含めたサプライチェーンの効率化等を図るとともに、未来に向けた種まきのための実行体制を編成し、施策を確実に実施する体制としております。」
中期経営計画2023-2025について、既存事業の土台固めと未来への種まきを実施する体制を編成したと報告している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2022年度後半に、ありたい姿の抽象度が高かった「2030ビジョン」を、具体的な事業開発に結び付くようリニューアルする作業を開始し、その新ビジョンをもとに「中期経営計画2023-2025」を策定し、戦略的資源投入をより強化する計画としました。」
中期経営計画2020-2022の振り返りを経て、抽象度の高かった2030ビジョンを事業開発に結び付く内容へ改訂し、新中期計画へ移行している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2020年６月に公表した「中期経営計画2020-2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020-2022の3つの基本方針、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上および計画終了後の成長施策を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2020年６月に公表した「中期経営計画2020-2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020-2022の3つの基本方針、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上および計画終了後の成長施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2020年６月に公表した「中期経営計画2020-2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020-2022の3つの基本方針、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上、計画終了後の成長施策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中期経営計画期間中の基礎営業キャッシュ・フロー（営業キャッシュ・フローから運転資本の増減を控除したもの）の３年間の目標累計額を45億円超としており、重点的に成長投資に配分していきます。」
中期経営計画2020-2022を既存事業基盤の再構築と成長投資の両立期と位置付け、基礎営業キャッシュ・フローを成長投資に配分する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2020年６月に公表した「中期経営計画2020-2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020-2022の3つの基本方針と、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上および計画終了後の成長施策を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2020年６月に公表した「中期経営計画2020～2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020～2022の3つの基本方針と、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上の施策を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度中に、計画策定時には想定していなかった環境変化が起こり、計画の初年度を終えた時点で環境変化と実績を踏まえ、2021年度と2022年度の計画のローリングを実施しました。」
新型コロナウイルス感染症等を踏まえ中期経営計画をローリングし、売上計画等を修正した。ただし、目指す方向性や戦略・施策の大幅な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、６月に公表した「中期経営計画2020～2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております 。」
中期経営計画2020～2022について、戦略的な経営資源投入、既存事業基盤の再構築、新たな価値の創造、経営基盤強化という基本方針を再確認し、建設用資機材事業を中心とした収益性・生産性向上と計画終了後の成長施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「但し、中期経営計画において牽引役となる建設用資機材の製造・販売事業は引き続き好調を維持しており、中期経営計画の戦略や目標とする主要な指標の水準を直ちに修正する状況ではないとみております。」
新型コロナウイルス感染症による民間建築・海外事業への影響を認識しつつ、建設用資機材事業の好調を前提に、中期経営計画の戦略や主要指標の水準を直ちには修正しないとの方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、６月に公表した「中期経営計画2020～2022」において、2030年頃を見据えた「2030ビジョン」実現のために、①思い切った経営資源の戦略的投入、②既存事業基盤の再構築と新たな価値の創造、③持続可能な企業価値向上のための経営基盤の強化の基本方針のもとに、事業環境が良好な建設用資機材の製造・販売事業を中心として収益性・生産性を向上させ、同時に本中期経営計画終了後の飛躍的な成長のための施策を実施しております。」
中期経営計画2020～2022について、経営資源の戦略的投入、既存事業基盤の再構築、新たな価値の創造、経営基盤強化を進める方針を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「この中期経営計画2020～2022は、2030ビジョンの実現に向けて、新しい価値の創造の先行投資と事業基盤の再構築による収益体質強化を両立させる期間として位置付けております。」
2020～2022年を、建設用資機材事業への人員・設備投資、既存事業の収益体質強化、新価値創造、財務基盤強化を進める期間として新たに設定している。