中期経営計画2023-2025による既存事業の土台固めと未来への種まき
FY2023に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度は、本中期経営計画の最終年度に当たります。」
中期経営計画2023-2025の最終年度として実績と未達事項を総括し、発電事業は実証実験継続、ESCON事業は材料販売売上目標未達、BIM設計支援事業と新規事業開発は目標達成と記載している。 - 2026-06-01実績引用決算説明資料
「既存事業の収益力の回復が急務」
中期経営計画2023-2025を振り返り、既存事業の収益力低下と新規事業の収益化未達を残課題として実績・課題の形で引用している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2023年５月に公表した「中期経営計画2023-2025」において、2030年度を見据え、既存事業の土台固めのため生産を含めたサプライチェーンの効率化等を図るとともに、未来に向けた種まきのための実行体制を編成し、施策を確実に実施する体制としております。」
中期経営計画2023-2025に基づく既存事業の基盤固め、サプライチェーン効率化、将来施策の実行体制整備を継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度を終えた時点で改めて計画を見直し、その結果、2026年３月期には、報告セグメントに属さない研究開発費（その多くは発電事業に係るもの）を除いたレベルでも減益の計画となりました。」
中期経営計画2023-2025の2026年3月期目標を再度下方修正し、売上高265億円、経常利益4.38億円、ROE0.5％などへ引き下げた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2023年５月に公表した「中期経営計画2023-2025」において、2030年度を見据え、既存事業の土台固めのため生産を含めたサプライチェーンの効率化等を図るとともに、未来に向けた種まきのための実行体制を編成し、施策を確実に実施する体制としております。また、「中期経営計画2020-2022」の中で取り組んでおりました戦略的資源投入につきましては、エネルギー関連事業は次なる研究ステージに進み、海外関連では新たな事業の展開に着手するなど、新しい事業分野への足掛かりを固めるための先行投資を更に強化してまいりました。」
中期経営計画2023-2025に基づく既存事業の土台固め、サプライチェーン効率化、将来事業への実行体制整備を継続している。前中期計画からの先行投資についても、エネルギー関連の次段階研究と海外新事業への着手を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、「中期経営計画2023-2025」の初年度に当たります。」
中期経営計画2023-2025が初年度の実行段階に入り、既存事業の土台固め、先行投資、エネルギー関連事業の次の研究ステージ、海外新事業への着手を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループでは、2023年５月に公表した「中期経営計画2023-2025」において、2030年度を見据え、既存事業の土台固めのため生産を含めたサプライチェーンの効率化等を図るとともに、未来に向けた種まきのための実行体制を編成し、施策を確実に実施する体制としております。また、「中期経営計画2020-2022」の中で取り組んでおりました戦略的資源投入につきましては、エネルギー関連事業は次なる研究ステージに進み、海外関連では新たな事業の展開に着手するなど、新しい事業分野への足掛かりを固めるための先行投資を更に強化していくこととしております。」
中期経営計画2023-2025の実行段階で、既存事業の土台固め、エネルギー関連の研究進展、海外新事業への着手を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、「中期経営計画2020-2022」の中で取り組んでおりました戦略的資源投入につきましては、エネルギー関連事業は次なる研究ステージに進み、海外関連では新たな事業の展開に着手するなど、新しい事業分野への足掛かりを固めるための先行投資を更に強化していくこととしております。」
中期経営計画2023-2025の実行段階で、エネルギー関連事業を次の研究ステージへ進め、海外関連の新事業にも着手したと報告している。 - FY2023初出有価証券報告書
「この「中期経営計画2023-2025」の期間は、「2030ビジョン」のありたい姿実現に向けて、「既存事業の土台を盤石にしつつ、未来に向けた種まきをする期間」と位置づけております。」
新中期計画を、既存事業の強化と将来事業への先行投資を同時に進める期間として初めて明示している。基本方針として、戦略的資源投入の継続・強化、発電・ESCON・BIM/CIM等への未来投資、既存業務の効率化・技術伝承・人材施策を掲げ、2026年3月期の売上高285億円、成長投資21億円、基礎営業キャッシュ・フロー48億円を目標としている。