特定OEM先の事業方針変更
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注実績（前年同期比10.8％増）が増加し、当中間連結会計期間末において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注残高（前年同期比76.7％増）が増加しています。」
特定OEM先に関する受注実績と受注残高の増加が続いており、前期に開示された増加傾向を再確認している。 - FY2025OEM受注高・受注残高が増加有価証券報告書
「オフィス家具 3,002 102.6 214 120.9」
オフィス家具のOEM受注高は3,002百万円、前年同期比102.6％、受注残高は214百万円、同120.9％となった。特定取引先への依存に関する受注実績は増加している。 - FY2024OEM受注高・受注残高が増加有価証券報告書
「オフィス家具 2,927 113.9 177 122.5」
オフィス家具のOEM受注高は前年同期比113.9％、受注残高は同122.5％となった。特定取引先への依存リスクに関する受注実績が増加している。 - FY2024-Q2OEM受注・受注残高が増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注実績（前年同期比38.1％増）が増加し、当第２四半期連結会計期間末において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注残高（前年同期比131.1％増）が増加しております。」
特定OEM先に関する受注実績が前年同期比38.1％増、受注残高が前年同期比131.1％増となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注実績（前年同期比30.7％減）が著しく減少しております。」
特定OEM先への受注実績は前年同期比30.7％減となり、前四半期に続いてOEM依存に伴う受注減少が実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注実績（前年同期比36.5％減）が著しく減少しております。」
特定OEM先への依存に関するリスクが、OEM先の受注実績の前年同期比36.5％減として実際の減少に現れた。 - FY2021-Q2OEM先受注が増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、オフィス家具（ＯＥＭ先）の受注実績（前年同期比34.4％増）が著しく増加しています。」
特定OEM先に関する受注実績が前年同期比34.4％増となったと記載している。増加の背景として、テレワーク関連IT環境やGIGAスクール構想などの新たな需要が説明されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＯＥＭ先とは、製品の企画・開発段階から協力関係にあり、互いに良きパートナーとして認識し強固な信頼関係を築いておりますが、将来も引き続き現状と同様な関係が継続できる保証はありません。」
特定OEM先との強固な関係を説明する一方、関係継続や事業方針変更による売上減少リスクを継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期に大口受注による売上を計上していたことによる反動と、ＯＥＭ先への販売不振が重なり、売上高及び利益は前年に比べ減少いたしました。」
OEM先の事業方針変更等による将来リスクとして従来記載されていた依存関係について、当四半期はOEM先への販売不振が実際の売上・利益減少要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＯＥＭ先とは、製品の企画・開発段階から協力関係にあり、互いに良きパートナーとして認識し強固な信頼関係を築いておりますが、将来も引き続き現状と同様な関係が継続できる保証はありません。」
特定OEM先との関係を強固なものと説明する一方、先方の事業方針変更や関係継続の不確実性をリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「オフィス家具ではその多くが特定販売先へのＯＥＭ製品の販売であります。ＯＥＭ先の事業方針の変更によっては、売上の減少により当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
オフィス家具販売の多くが特定販売先向けOEMであり、OEM先の方針変更による売上減少をリスクとしている。