技術革新への対応遅れと開発費増加
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-08-12。
ピクスタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、業界の動向を注視しつつAI技術の積極的な活用により、サービス価値向上に取り組んでおりますが、当社が予期しない急激な変化が発生し、適時な対応が取れなかった場合には、当社グループの競争力の低下につながり、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
AIを用いた自動画像生成等の技術革新をリスクとして認識しつつ、AI技術の積極活用によるサービス価値向上を対応策として継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、業界の動向を注視しつつAI技術の積極的な活用により、サービス価値向上に取り組んでおりますが、当社が予期しない急激な変化が発生し、適時な対応が取れなかった場合には、当社グループの競争力の低下につながり、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
AI等の技術革新への対応リスクを引き続き認識しつつ、AI技術の積極的な活用によるサービス価値向上を対応策として明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するクリエイティブ業界においては、技術革新や顧客ニーズの変化が激しく、近年では特にAIを用いた自動画像生成等の制作技術革新や無料素材サービスの多様化等が進んでおります。」
従来の技術革新リスクに加え、AIを用いた自動画像生成及び無料素材サービスの多様化を新たな競争環境上のリスクとして具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは業界の動向を注視しつつ、迅速に既存サービスに新たな技術を展開できる開発体制の構築に努めております。」
技術動向の注視及び迅速な技術展開が可能な開発体制の構築を継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「そのため、当社グループでは業界の動向を注視しつつ、迅速に既存サービスに新たな技術を展開できる開発体制の構築に努めております。」
技術動向の注視及び迅速に技術を展開できる開発体制の構築により、技術革新への対応遅れリスクへの対処を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、予期しない技術革新等が生じた場合、多額のシステム開発費用の発生や、当該技術革新等に適時な対応ができないことにより、当社グループが提供するサービスの競争力が低下し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
予期しない技術革新への対応遅れや多額のシステム開発費用によるサービス競争力低下をリスクとして記載している。