新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
ピクスタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 決議年月日 2025年４月18日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ４ 当社従業員 ３ 新株予約権の数（個） ※ 445 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 （株） ※ 当社普通株式 44,500」
取締役4名及び従業員3名に対し、普通株式44,500株相当の新株予約権を発行し、将来の行使による希薄化の潜在的エクスポージャーを追加している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の自己株式の株式数の減少1,800株は、ストック・オプションの行使による自己株式の処分1,800株であります。」
2024年度にストック・オプションの行使に伴い1,800株の自己株式を処分し、希薄化に関係する株式移動が実際に発生した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社の取締役４名及び従業員２名に対して441個（１個につき100株） 当社普通株式44,100株」
2024年5月10日に、取締役4名及び従業員2名を対象として44,100株相当の新株予約権を発行した。将来の行使による株式価値希薄化の潜在的エクスポージャーが追加されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 18,500 2,296,640 6,660 332,437 6,660 322,437 (注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により18,500株が発行され、希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。決議年月日 2023年４月21日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ４ 当社従業員 ６ 新株予約権の数（個） 200 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 当社普通株式 20,000」
2023年5月16日に、取締役4名及び従業員6名を対象として20,000株相当の新株予約権を発行したことを開示しており、将来の行使による希薄化の潜在的エクスポージャーが追加された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社の取締役及び従業員10名に対して200個（１個につき100株） ４．新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式20,000株」
2023年４月21日開催の取締役会決議により、取締役及び従業員10名に20,000株相当の新株予約権を発行することを決定した。2023年５月16日発行、2025年５月17日から2033年４月20日までを行使期間としており、希薄化の潜在的エクスポージャーが追加された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社普通株式29,600株 新株予約権の行使による増加であります。」
第16回新株予約権として普通株式29,600株相当を新たに付与した一方、2022年度には新株予約権行使により400株が発行され、希薄化の潜在的エクスポージャーが追加・具体化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年1月から3月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が400株増加し、株式発行による希薄化が実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年12月31日 普通株式24,800株」
2021年度に新株予約権の行使により24,800株が発行され、希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生した。期末時点では第６回400株、第７回6,500株、第９回14,400株、第15回36,100株相当が残存している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年7月1日から9月30日までに新株予約権の行使により発行済株式総数が2,000株増加し、株式発行による希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式総数が18,200株増加し、株式発行による収入11,820千円を計上している。さらに、2021年7月1日から7月31日までにも2,000株が増加したと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年1月から3月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が4,400株増加した。さらに、2021年3月25日付で普通株式42,700株相当の新株予約権が全部失効したことも開示している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「新株予約権 2017年５月24日 取締役会決議 ストックオプション 新株予約権 450個 (普通株式 45,000株) これらの新株予約権全部について2020年３月27日付で失効しております。」
2017年5月24日決議の普通株式45,000株相当の新株予約権全部が2020年3月27日付で失効したことを開示しており、当該付与分の希薄化エクスポージャーは解消された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「２．付与対象者の人数及び割当個数 当社の取締役及び従業員23名に対して439個（１個につき100株） ４．新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式43,900株」
2020年5月7日に、取締役及び従業員23名に対して普通株式43,900株相当の新株予約権を発行した。既存の一部新株予約権45,000株相当は2020年3月27日に失効しているが、新たな潜在株式が発行段階で追加された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年４月１日から６月30日までに新株予約権の行使により8,300株が増加し、希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日から2019年4月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ225千円増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使により2,000株が発行され、希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は172,100株であり、発行済株式総数の7.70％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式総数が前期の130,400株・5.84％から172,100株・7.70％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大している。2018年度には新株予約権行使により4,200株も発行された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
平成30年７月１日から９月30日までに発行済株式総数が2,000株増加し、新株予約権の行使によるものと開示している。希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
平成30年4月1日から6月30日までに発行済株式総数が100株増加し、新株予約権の行使によるものと開示している。希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
46,700株相当の新株予約権を新たに発行し、希薄化の潜在的エクスポージャーが拡大した。また、発行済株式総数は新株予約権の行使により100株増加しており、希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。数字の記載から、quantifiedはtrue、materializedはtrueと判定する。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は130,400株であり、発行済株式総数の5.84％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式総数が130,400株、発行済株式総数の5.84％となり、前回の86,900株・3.90％から希薄化エクスポージャーが拡大している。また、当連結会計年度には新株予約権の行使により700株を発行している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に発行済株式総数が100株増加し、新株予約権の行使によるものと開示している。新株予約権の行使に伴う株式価値希薄化リスクが実際の株式発行として発生している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）450 新株予約権の目的となる株式の種類 当社普通株式 新株予約権の目的となる株式の数（株) 45,000」
第2四半期会計期間に450個、45,000株相当の新株予約権を発行したことを開示しており、将来の行使による株式価値希薄化の潜在的なエクスポージャーが発行段階で具体化している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数 450個、新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式 45,000株」
後発事象として、取締役及び従業員17名を対象に45,000株相当の有償ストック・オプション発行を決議した。行使されれば潜在株式が増加するため、既存の新株予約権による株式価値希薄化リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は86,900株であり、発行済株式総数の3.90％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式86,900株、発行済株式総数の3.90％という規模を示し、ストック・オプション行使による希薄化可能性を記載している。