DXによる事業高度化とデジタル共創基盤の構築
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに132社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、CLAPアカウント所有者の約９割(20,800名程度)がCLAPにアクセスし、約８割(19,500名程度)が一つ以上の学習コンテンツを終了しています。」
CLAPの利用は約20,800名のアクセス、約19,500名の学習完了まで拡大した。DX人財についても2024年度は3,157名となり、2,500名目標を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度末で、デジタルプロフェッショナル人財を2021年比で10倍(グローバル全従業員のうち2,500名程度)の目標に対し1,728名、グループ全体のデジタルデータ活用量を2021年比で10倍の目標に対し11倍、そして通常活動のDX活用による利益貢献に加え、選定した重点テーマで100億円の増益貢献(2024年度までの３年累計)に対して70億円の実績となっています。」
DX-Challenge 10-10-100について、デジタル人財1,728名、データ活用量11倍、重点テーマの利益貢献70億円まで進捗した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社及び連結子会社の研究開発活動の金額は、78,829百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発活動費は788億29百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度末で、デジタルプロフェッショナル人財を2021年比で10倍(グローバル全従業員のうち2,500名程度)の目標に対し1,206名、グループ全体のデジタルデータ活用量を2021年比で10倍の目標に対し2.6倍、そして通常活動のDX活用による利益貢献に加え、選定した重点テーマで100億円の増益貢献(2024年度までの３年累計)に対して28億円の実績となっています。」
DX-Challenge 10-10-100について、2022年度末の実績としてデジタル人財1,206名、データ活用量2.6倍、重点テーマの利益貢献28億円を開示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「デジタルプロフェッショナル人財を2021年比で10倍(グローバル全従業員のうち2,500名程度)、グループ全体のデジタルデータ活用量を2021年比で10倍、そして通常活動のDX活用による利益貢献に加え、選定した重点テーマで100億円の増益貢献(2024年度までの3年累計)を目指します。」
230名の人財目標達成後、2024年度までにデジタルプロフェッショナル人財約2,500名、データ活用量10倍、重点テーマで100億円の増益貢献を目標とするDX-Challenge 10-10-100を設定した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間はCOVID-19感染拡大防止のため、展示場来場を制限したことなどの影響を受けましたが、当第３四半期連結累計期間は展示場来場の制限等の影響が緩和されたほか、デジタル技術を活用したマーケティング施策等による受注活動の強化により、受注高は前年同期比で増加となりました。」
DX施策について、デジタル技術を活用したマーケティングにより住宅の受注活動を強化し、受注高287,392百万円、前年同期比125.2％となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「展示場来場の制限等の影響が緩和されたほか、デジタル技術を活用したマーケティング施策等による受注活動の強化により、受注高は前年同期比で増加となりました。」
DX施策について、デジタル技術を活用したマーケティングにより住宅の受注活動を強化し、受注高206,300百万円、前年同期比142.0％を達成した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デジタル技術を活用したマーケティング施策等による受注活動の強化により、受注高は前年同期比で増加となりました。」
DX施策について、住宅事業の受注活動でデジタル技術を活用したマーケティングを実施し、前年同期比の受注高増加が記載された。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年度には、DX Vision 2030を策定し、「私たち旭化成はデジタルの力で境界を越えてつながり、“すこやかなくらし”と“笑顔のあふれる地球の未来”を共に創ります」という当社グループが2030年にDXを通じて実現していく世界を表現しました。また、2021年４月にはデジタル共創本部を設置し、事業・経営全体におけるDX活用、営業・マーケティング、研究開発、製造・生産におけるDX推進、IT基盤・セキュリティ関連の各機能を集約し、社内外とのデジタル分野における共創・連携体制を整えました。」
DX Vision 2030の策定、デジタル共創本部とCoCo-CAFEの設置、全社員のデジタル人財化、2021年度末までのデジタルプロフェッショナル人財230名確保、約400件のDX案件を新たな全社変革基盤として掲げた。