旭化成（3407）・施策前進
マテリアル生産設備の統廃合による事業構造改善
FY2021-Q3に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
15記載
6年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マテリアル生産設備の統廃合による事業構造改善1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度第１四半期の発表分まで含めると、構造転換した事業の売上規模は概算値で2,030億円となり、中計目標の約７割に達しています。」
マテリアル領域の構造転換について、対象売上規模2,030億円となり、中計目標の約7割に達した。 - FY2026-H1構造転換に伴う費用・減損の計上拡大有価証券報告書
「事業構造改善費用 36,231百万円」
当中間期の事業構造改善費用は362億31百万円となった。また、将来使用見込みがなくなった樹脂原料製造設備等について14億71百万円の減損損失を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2025年５月27日開催の取締役会において、メタクリル酸メチル(MMA)モノマー、シクロヘキシルメタクリレート(CHMA)、アクリル樹脂(製品名：「デルペット™」、「デルパウダ™」)、SBラテックスの事業撤退及びアセトニトリルの供給体制再構築方針(川崎精製工場閉鎖)について決議しました。」
マテリアルの構造転換について、MMA・CHMA・アクリル樹脂・SBラテックスからの撤退及び川崎精製工場閉鎖を決定し、具体的な生産・販売終了時期も示した。 - FY2025-H1事業構造改善費用の増加有価証券報告書
「事業構造改善費用 8,264」
事業構造改善費用を当中間期に82億64百万円計上し、前年同期の35億71百万円から増加した。また、マテリアルの生産設備統廃合に伴う減損損失35億42百万円を計上した。 - FY2024-Q3事業構造改善費用の計上継続・増加有価証券報告書
「事業構造改善費用 5,661百万円」
事業構造改善費用を第３四半期累計で56億61百万円計上し、前年同期の46億65百万円から増加した。構造転換に伴う費用計上が継続している。 - FY2024-Q2事業構造改善費用の計上継続・増加有価証券報告書
「事業構造改善費用 3,571百万円」
事業構造改善費用を第2四半期累計で35億71百万円計上し、前年同期の18億81百万円から増加した。構造転換に伴う費用計上が継続している。 - FY2024-Q1事業構造改善費用の計上継続有価証券報告書
「事業構造改善費用 1,916百万円」
事業構造改善に関する費用1,916百万円を特別損失として計上し、前年同期の889百万円から増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 889百万円」
事業構造改善に関する費用889百万円が当第１四半期の特別損失として計上され、構造転換の取り組みに伴う費用が発生した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「戦略再構築事業」には、戦略見直しにより利益回復を遂げている「Recovery」事業、立て直し戦略を立案・実行中の「Follow」事業、事業縮小や売却等の検討を進めている「Exit」事業があり」
約60事業から抽出した15の戦略再構築事業について、Recovery、Follow、Exitに分類し、利益回復、立て直し、縮小・売却を進める運用を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「KPIやマイルストーンを設定した上で、継続的に状況をフォローしています。また、既にいくつかの事業については、事業の構造転換を見据えたアクションに着手しています。」
マテリアルの生産設備統廃合にとどまらず、戦略再構築事業についてKPI・マイルストーンに基づくフォローと構造転換アクションに着手した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「「マテリアル」セグメントにおいて、生産設備の統廃合に伴い、2,067百万円の減損損失を計上しています。」
マテリアルセグメントで生産設備の統廃合を実施し、事業構造改善費用として減損損失2,067百万円を計上したことが初めて記載された。