原燃料価格上昇と製品価格調整のタイムラグ
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
クラレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「日本経済は、旺盛な設備投資などを背景に緩やかな回復が続いたものの、原燃料価格高騰による需要停滞の懸念が高まりました。」
原燃料価格高騰による需要停滞懸念が高まり、ビニルアセテートでも価格改定を進めたものの営業利益が減少している。 - 2026-05-13悪化決算
「中東情勢の悪化により、原燃料価格の上昇や物流網の混乱など、化学業界のサプライチェーンに影響が生じています。当社においても、一部調達品で供給制約や購入価格の高騰が生じており、これらが事業に及ぼす影響及びその期間については現時点では不透明な状況にあります。」
原燃料価格の上昇、物流網の混乱、一部調達品の供給制約と購入価格高騰が記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ポバール樹脂：販売数量は前年の欧州向け物流の混乱に起因した特需が一巡したことに加えて、欧米中心に需要が低調となったことから減少しました。利益面では原燃料価格上昇によるマイナス影響がありました。」
欧米需要の低調さと原燃料価格上昇による利益面のマイナス影響が引き続き発生している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ポバール樹脂：販売数量は前年の欧州向け物流の混乱に起因した特需が一巡したことに加えて、欧米中心に需要が低調となったことから減少しました。また在庫評価差額や原燃料価格上昇によるマイナス影響がありました。」
原燃料価格上昇による利益面のマイナス影響が、在庫評価差額や欧米需要低調とともに引き続き発生している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「メタアクリルは、電気・電子用途はデバイスの在庫調整などによる販売量の減少に加え、原燃料価格上昇の影響を受けました。」
原燃料価格上昇による事業への影響が、電気・電子用途の販売量減少とともにメタアクリルで継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「メタアクリルは、電気・電子デバイスの在庫調整などによる販売量の減少に加え、原燃料価格上昇の影響を受けました。」
原燃料価格上昇による事業への影響がメタアクリルで引き続き発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢について、当社グループは2022年度に天然ガスの高騰等の影響を受けましたが、今後の動向次第では、需要の低迷やサプライチェーンの混乱、天然ガスの再高騰や原材料の調達難などにより、当社グループの業績に悪影響が生じる可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクについて、2022年度に天然ガス高騰等の影響を実際に受けたことと、再高騰・調達難の可能性を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「イソプレンケミカル、エラストマーは、原燃料高騰を受け価格改定を進めました。一方で、一時的な原料調達難や中国ロックダウンの影響を受け販売量が減少しました。」
原燃料高騰に対する価格改定を進める一方、原料調達難や中国ロックダウンによる販売量減少が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、世界的な半導体不足や物流の混乱、インフレの加速及び政策金利の上昇、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化などにより、景気の先行きは不透明感が増しました。」
原燃料・物流等のコスト圧力や供給制約が続く中、インフレ加速、金利上昇、物流混乱が利益・事業環境への圧迫要因として拡大している。 - FY2022-Q1外部コスト圧力と価格改定・コスト削減の併存有価証券報告書
「かかる環境下、コスト削減に一層注力するとともに販売価格の改定を進めた結果、売上高は167,558百万円、営業利益は22,145百万円、経常利益は22,295百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は12,701百万円となりました。」
原燃料・物流等のコスト圧力が続く環境下で、コスト削減と販売価格改定を進めた結果、利益面の改善を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナワクチン接種の進展による行動制限の緩和に伴い経済活動が活性化し、総じて回復基調が続きました。一方で、新たな感染拡大が起こり、また、原燃料価格の高騰、半導体の供給不足や物流の混乱が深刻化しました。」
景気回復が進む一方、原燃料価格高騰、半導体不足、物流混乱が深刻化した状況を通期でも確認している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「一方、足元では、原燃料価格の上昇が続き、加えて半導体をはじめとする部材の供給不足や物流の混乱長期化、中国の景気減速懸念などにより、先行きの不透明感が高まっています。」
原燃料価格上昇による利益圧迫が続く中、部材供給不足と物流混乱の長期化が新たな利益・操業上の懸念として併記されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、原燃料価格の高騰に加え、部材の供給不足や物流費の上昇が企業の利益を圧迫しています。」
原燃料価格上昇による収益圧迫が続く中、部材の供給不足と物流費の上昇も新たな利益圧迫要因として明示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「イソプレン関連は、ファインケミカル、熱可塑性エラストマー＜セプトン＞ともに、主に中国、アジアにおいて需要が回復基調となり、販売量が増加しましたが、原燃料高の影響を受けました。」
需要回復・販売量増加がある一方、原燃料高による収益圧迫が引き続き実際の事業に影響している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「メタクリルは、飛沫飛散防止用仕切板やディスプレイ向けの販売が増えましたが、事業全体では原料高と市況悪化の影響を受け低調でした。」
原料高による収益圧迫がメタクリル事業で実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「昨年まで上昇基調にあった原燃料価格が下落に転じました。」
上昇していた原燃料価格が下落に転じ、原燃料価格上昇による収益圧迫リスクは第1四半期時点で緩和方向に変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、化学業界におきましては、年度を通じた原燃料価格の上昇が企業収益の圧迫要因となりました。」
原燃料価格上昇による企業収益圧迫が年度を通じて発生したことを確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、化学業界におきましては、原燃料価格の上昇が企業収益の圧迫要因になりました。」
原燃料価格上昇による企業収益への圧迫が、当第3四半期累計でも継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ＰＶＢフィルムは販売量が増加しましたが、原燃料価格上昇の影響を受けました。」
原燃料価格上昇による収益圧迫がPVBフィルムで引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「化学業界におきましては、順調な世界経済を背景に引き続き需要が拡大していますが、昨今の原燃料価格の上昇による製造コストアップが、企業収益を圧迫する要因となっています。」
原燃料価格上昇による製造コストアップが企業収益を圧迫する要因として、事業環境全体で継続して発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、2015年度より低位で安定していた原燃料価格が、2017年より上昇に転じており、2018年度は製造原価のアップによる収益の悪化が懸念されます。」
原燃料価格が2017年から上昇に転じ、繊維・その他の事業で実際の影響も記載されている。2018年度の製造原価上昇による収益悪化を見込んでいる。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当セグメントはビニロンの数量が引き続き拡大しましたが、原燃料価格上昇の影響を受けました。」
原燃料価格上昇の影響が繊維セグメントで引き続き実際に発生していると記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「イソプレン関連では、ファインケミカル、熱可塑性エラストマー＜セプトン＞、液状ゴムは原燃料価格変動の影響を受けたものの、堅調に推移しました。」
原燃料価格変動の影響がイソプレン関連事業で実際に発生したことを記載している。繊維事業についても原燃料価格上昇の影響を記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「耐熱性ポリアミド樹脂＜ジェネスタ＞は、自動車用途、コネクタ用途、ＬＥＤ反射板用途のいずれも数量が伸長しましたが、原燃料価格高騰の影響を受けました。」
原燃料価格高騰による製造・事業収益への影響が、ジェネスタで実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次期は原燃料価格上昇とそれに伴う製造原価のアップが見込まれます。一方、製品販売価格の調整にはタイムラグが生じることから、次期も引き続き一部の製品で販売価格の下落が懸念されます。」
原燃料価格上昇、製造原価上昇、製品販売価格調整の遅れによる収益圧迫リスクを初めて具体的に記録する。