研究開発本部への研究開発機能の統合・一本化
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2025前進有価証券報告書
「競争力強化を目的に、2025年１月に新設したデジタルソリューション部では、開発プロジェクトとの協業を通じて、高度シミュレーション技術、マテリアルズインフォマティクスの活用、独自AIの開発やロボティクスによる自動化といった各種デジタル関連技術の活用の幅を広げてきており、研究開発の加速や効率化など、そのあり方の変革が進んでいます。」
研究開発体制にデジタルソリューション部を新設し、シミュレーション、マテリアルズインフォマティクス、AI、ロボティクスの活用を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「コーポレート研究開発は、研究開発本部内に、くらしき研究センターとつくば研究センターの２拠点に加え、東京女子医科大学・早稲田大学 連携先端生命医科学研究教育施設 TWIns（ツインズ）に「東京ラボ」を有しています。」
研究開発本部を基盤とする研究開発体制に、ライフサイエンス領域の産学連携拠点である東京ラボを加えている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、市場開発機能を強化しつつ生産・販売体制を整備し、事業の加速を図るため、研究開発本部で開発推進してきた〈ベクスター〉・ＣＭＰパッドをエレクトロニクスマテリアルズ推進本部に移管しました。」
研究開発本部に集約していたベクスター・CMPパッドの開発推進機能を、事業加速を担う本部へ移管した状態を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は11,874百万円です。なお、当社は、当第２四半期連結累計期間において、市場開発機能を強化しつつ生産・販売体制を整備し、事業の加速を図るため、研究開発本部で開発推進してきた〈ベクスター〉・ＣＭＰパッドをエレクトロニクスマテリアルズ推進本部に移管しました。」
研究開発本部に集約していたベクスター・CMPパッドの開発推進機能を、事業加速を担うエレクトロニクスマテリアルズ推進本部へ移管した状態を再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、当第１四半期連結累計期間において、市場開発機能を強化しつつ生産・販売体制を整備し、事業の加速を図るため、研究開発本部で開発推進してきた〈ベクスター〉・ＣＭＰパッドをエレクトロニクスマテリアルズ推進本部に移管しました。」
研究開発本部に集約していたベクスター・CMPパッドの開発推進機能を、事業加速を担うエレクトロニクスマテリアルズ推進本部へ移管している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「コーポレート研究開発とディビジョン研究開発を合わせた当社グループ（当社及び連結子会社）の研究開発人員数は1,040人です。」
研究開発本部を中心に基礎研究・事業化段階の研究開発機能を集約する体制を継続し、研究開発人員数を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コーポレート研究開発は、研究開発本部において、基礎段階のくらしき研究センター・つくば研究センター及びKAI Corporate R&D(米国)、事業化段階の機能製品開発部・成形部材事業推進部及びベクスター事業推進部を擁しています。」
研究開発本部に基礎研究・事業化段階の機能を集約する体制を継続し、研究開発人員数1,029人も記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「研究開発の体制として、従来は基礎段階のものを「研究開発本部」、事業化に近いものを「新事業開発本部」が担っていましたが、2017年１月に「研究開発本部」に統合・一本化しました。」
基礎研究と事業化に近い研究開発を研究開発本部へ統合し、新事業創出・既存事業強化・基盤技術構築を一体的に進める体制を導入した。