新型コロナウイルス感染症による営業・需要減少リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、営業地域またはバリューチェーン上において大規模な地震、風水害、火災による事故等が発生した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、新型コロナウイルス感染症を含む感染症拡大の影響により、営業活動の継続が困難となった場合も同様です。」
新型コロナウイルス感染症による営業・需要減少リスクを、自然災害や火災を含む「自然災害等、パンデミック」の事業継続リスクへ広げて整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドが低下しており、依然厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による消費マインド低下と厳しい外食環境が第3四半期にも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドが低下しており、依然厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による消費マインド低下と厳しい外食環境が第2四半期にも継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドが低下しており、依然厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による消費マインド低下と厳しい外食環境が第1四半期にも継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「感染拡大や長期化に伴い、臨時休業・営業時間短縮や消費の低迷などが懸念され、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大・長期化による営業制限、消費低迷、業績・財務状況への影響をリスクとして継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染による消費マインド悪化と厳しい経営環境が第3四半期にも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染による消費マインド悪化と厳しい経営環境が第2四半期にも継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が第1四半期にも継続し、売上収益は前年同期比30.4％減、親会社の所有者に帰属する四半期損失は26億14百万円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は、新型コロナウイルスの影響により37億31百万円の売上収益の減少があったものの」
感染拡大・長期化による臨時休業、営業時間短縮、消費低迷の懸念を初めて独立したリスクとして記載し、実際に2月・3月の客数減少と37億31百万円の売上収益減少が発生したと説明している。