ROEを重要指標とする資本効率・企業価値最大化
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
トリドールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2026後退有価証券報告書
「そして、国内外での成長と収益性の改善を両立し、資本効率を重視した経営により、2028年３月期にはROE８％以上を目指します。」
2028年3月期ROE目標を前回の9％以上から8％以上へ引き下げ、2027年3月期は7％以上とした。実績ROEは2.6％である。 - 2026-05-27後退株主総会
「直近の事業環境や業績状況を踏まえ、2027年３月期および2028年３月期の計画数値を更新しています。」
2027年3月期および2028年3月期の計画数値を更新したことを記載しているが、本招集通知の該当箇所ではROE目標の具体値は示していない。 - FY2025後退有価証券報告書
「ROE 2025年３月期 2.2％ 2026年３月期 ６％以上 2027年３月期 ８％以上 2028年３月期 ９％以上」
ROE目標を2026年3月期6％以上、2027年3月期8％以上、2028年3月期9％以上へ見直し、前回開示の2026年3月期10％以上、2028年3月期12％以上から引き下げた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ROE 2024年３月期 7.5％ 2025年３月期 ８％ 2026年３月期 10％以上 2027年３月期 11％以上 2028年３月期 12％以上」
ROEを重要指標とする方針と、2025年3月期8％、2026年3月期10％以上、2028年3月期12％以上の目標を維持している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書本四半期報告書ではROE目標に関する重要な変更の記載はない。
- FY2022引き上げ有価証券報告書
「ROE 2023年３月期 － 2025年３月期 10％以上 2028年３月期 12％以上」
ROEを重要な経営指標とする従来方針に、2025年3月期10％以上、2028年3月期12％以上という中長期目標を追加している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「投資収益性と成長性の２軸で事業（店舗）運営を判断し、双方のバランスを取りながら、キャッシュ・フローの最大化を目指し、高い株主還元を実現すると共に、企業価値の最大化を目指すためROEを重要な経営指標としてまいります。」
ROEを投資収益性・成長性、キャッシュ・フロー、株主還元、企業価値最大化を結び付ける重要指標とする方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「②ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）投資収益性と成長性の２軸で事業（店舗）運営を判断し、双方のバランスを取りながら、キャッシュ・フローの最大化を目指し、高い株主還元を実現すると共に、企業価値の最大化を目指すためROEを重要な経営指標としてまいります。」
ROEを経営上の目標を判断する指標として再掲し、投資収益性と成長性、キャッシュ・フロー、株主還元、企業価値最大化との関係を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資本を有効的に活用し、高い株主還元を実現すると共に、企業価値の最大化を目指すためROEを重要な経営指標としてまいります。」
ROEを重要な経営指標とし、資本効率、株主還元、企業価値最大化を結び付ける方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「資本を有効的に活用し、高い株主還元を実現すると共に、企業価値の最大化を目指すためROEを重要な経営指標としてまいります。」
ROEを重要な経営指標として位置づけ、資本の有効活用、高い株主還元、企業価値最大化を結び付けている。