親会社所有者帰属持分比率の水準向上
FY2022-Q2に初出。20回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-14前進決算
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）（％） 43.8 48.6 4.8」
調整後自己資本比率は前年同期の43.8％から48.6％へ上昇した。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）（％） 43.8 48.6 4.8」
調整後自己資本比率は前年同期の43.8％から48.6％へ4.8ポイント上昇し、財務安定性の水準向上を示した。 - 2026-07-14前進決算
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）（％） 43.1 45.6 2.5」
調整後自己資本比率は前年同期の43.1％から45.6％へ上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は46.2％（前連結会計年度は42.9％）となりました。」
調整後自己資本比率が42.9％から46.2％へ上昇し、財務安定性の水準向上を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）（％） 41.9 43.8 1.9」
調整後自己資本比率は前年同期の41.9％から43.8％へ上昇し、財務安定性の水準向上を掲げる方針に対する測定可能な進展を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率）は29.3％（前連結会計年度は27.5％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は42.9％（前連結会計年度は41.1％）となりました。」
親会社所有者帰属持分比率及び調整後自己資本比率が前年度から上昇し、財務安定性の水準向上を掲げる方針に対する測定可能な前進を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは13,218百万円（前年同期比1.6％減）、調整後EBITDAマージンは17.3％（前年同期は18.4％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は41.9％（前年同期は36.9％）となりました（注）。」
財務安定性の指標として調整後自己資本比率を引き続き開示している。中間期の比率は41.9％で、前年同期の36.9％を上回った。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は41.9％（前年同期は35.4％）となりました（注）。」
調整後自己資本比率は前年同期の35.4％から41.9％へ上昇し、水準向上を掲げる目標に対する測定可能な前進を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率）は27.5％（前連結会計年度は22.2％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は41.1％（前連結会計年度は33.5％）となりました。」
親会社所有者帰属持分比率及び調整後自己資本比率が前年度から上昇し、財務安定性の水準向上が数値化されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「調整後EBITDAは13,439百万円（前年同期比0.0％減）、調整後EBITDAマージンは18.4％（前年同期は24.7％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は34.5％（前年同期は31.9％）となりました。」
調整後自己資本比率は前年同期の31.9％から34.5％へ上昇し、財務安定性の水準向上を掲げる目標に対する測定可能な前進を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は33.0％（前年同期は30.2％）となりました（注）。」
調整後自己資本比率は前年同期の30.2％から33.0％へ上昇し、水準向上を掲げる目標に対する測定可能な前進を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は32.3％となりました（注）。」
調整後自己資本比率は前連結会計年度の28.0％、前四半期の31.9％から上昇し、水準向上を掲げる目標に対する測定可能な進展を示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は31.9％となりました（注）。」
調整後自己資本比率は前連結会計年度の28.0％、前四半期の30.2％から上昇し、水準向上に関する測定可能な進展を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は30.2％となりました（注）。」
調整後自己資本比率は前連結会計年度の28.0％から30.2％へ上昇し、水準向上を掲げる目標に対する測定可能な前進を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は28.0％（前連結会計年度は16.6％）となりました。」
財務安定性の指標として重視する調整後自己資本比率が16.6％から28.0％へ上昇し、水準向上に関する測定可能な進展を示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は22.2％であります。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の10.5％から22.2％へ上昇し、水準向上を掲げる目標に対する測定可能な前進が示された。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率）につきましては、引き続き水準向上を図ってまいります。」
調整後EBITDA及びそのマージンに加え、財務の安定性を測る指標として自己資本比率を重視し、その水準向上を目標として初めて明示している。