Komori
フジタコーポレーション(3370)・リスク悪化

飲食事業への売上集中

FY2021-Q2に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。

12記載
7年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2022-Q3 – FY2023-Q3悪化FY2023その他FY20252020: 12021: 420212022: 320222023: 220232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
サイトソリューション事業への売上依存52社が書いているテーマ・逆風52社・追い風0社

フジタコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。29社中7社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在、当社グループの売上高の89.4%を占める飲食・小売事業において」

    従来の飲食事業への集中から飲食・小売事業への集中として開示対象が整理され、売上構成比は前年度の88.1%から89.4%へ上昇した。
  2. FY2025売上集中の対象範囲・比率を更新有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在、当社グループの売上高の88.1%を占める飲食・小売事業において」

    従来の「飲食事業」売上構成比の開示から、飲食・小売事業を対象とする88.1%の開示へ変わっている。高い事業集中度は引き続き示されているが、対象範囲と指標の定義が変更されている。
  3. FY2023悪化有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当社の売上高の90.5%を占める飲食事業に影響を及ぼすことから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上構成比は前回の90.0%から90.5%へ上昇し、飲食事業及び原材料価格への業績依存がやや強まった。
  4. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第3四半期会計期間末現在、当社の売上高の90.0%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が非常に大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上高構成比は前四半期の90.4%から90.0%へ低下したが、依然として売上の大部分を占め、原材料価格への業績依存は高い。
  5. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第2四半期会計期間末現在、当社の売上高の90.1%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が非常に大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上高構成比は前四半期の90.4%から90.1%へ低下した。ただし、依然として売上の大部分を占め、原材料価格への業績依存は高い。
  6. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第1四半期会計期間末現在、当社の売上高の90.4%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上高構成比は前四半期の92.4%から90.4%へ低下したが、依然として売上の大部分を占め、原材料価格への業績依存は高い。
  7. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第3四半期会計期間末現在、当社の売上高の92.4%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が非常に大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上高構成比は前四半期の93.7%から92.4%へ低下したが、依然として売上の大部分を占め、原材料価格への業績依存は高い。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第2四半期会計期間末現在、当社の売上高の93.7%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が非常に大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業の売上高構成比は93.7%と高水準で、原材料価格の動向が経営成績に大きく影響する事業構造を継続して示している。
  9. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第1四半期会計期間末現在、当社の売上高の93.8%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    売上高に占める飲食事業の割合が前事業年度の90.6%から93.8%へ上昇し、飲食事業及び同事業に関わる原材料価格への業績依存がさらに強まっている。
  10. FY2021悪化有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当社の売上高の90.6%を占める飲食事業に影響を及ぼすことから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    売上高に占める飲食事業の割合が前回の89.7%から90.6%へ上昇し、飲食事業及び原材料価格への業績依存が強まっている。
  11. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第3四半期会計期間末現在、当社の売上高の89.7%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    売上高に占める飲食事業の割合が89.7%と示され、前回の88.2%から上昇した。飲食事業及び原材料価格への業績依存が強まっている。
  12. FY2021-Q2初出有価証券報告書

    「原材料価格の動向については、当第2四半期会計期間末現在、当社の売上高の88.2%を占める飲食事業に関わることから、経営成績に与える影響が大きく、原材料価格の上昇を最小限に抑える必要があります。」

    飲食事業が売上高の88.2%を占め、原材料価格の動向が経営成績に大きく影響する事業構成を新たに明示している。
一緒に動いた変遷

「既存店舗の収益力回復」は、この変遷が動いた12回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存店舗の収益力回復6回
  3. 2安定的な営業利益・営業キャッシュ・フローの獲得5回
  4. 3事業規模の縮小傾向への歯止め5回
  5. 4高水準の有利子負債と継続企業の前提に関する重要な疑義4回
  6. 5契約解除・店舗閉鎖に伴う特別損失4回
  7. 6第三者割当増資による資本増強と債務超過の解消4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
フジタコーポレーションの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
飲食事業への売上集中|フジタコーポレーション(3370)の変遷 | Komori