金額的重要性の増加に伴う長期貸付金・貸倒引当金等の独立表示
FY2021-Q2に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「立替金の増減額」は、当事業年度に金額的重要性が増したため、区分掲記することとしました。」
立替金の増減額を金額的重要性の増加によりキャッシュ・フロー計算書で独立表示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前中間会計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「長期前払費用の増減額」は、当中間会計期間に金額的重要性が増したため、独立掲記することとしました。また、独立掲記しておりました「未払金の増減額」及び「前受金の増減額」、「預り金の増減額」は金額的重要性が乏しくなったため、当中間会計期間においては「その他」に含めて表示しております。」
長期前払費用の増減額を金額的重要性の増加により独立表示する一方、未払金・前受金・預り金の増減額は「その他」へ再分類した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「前第３四半期累計期間において、「特別利益」の「その他」に含めておりました「資産除去債務戻入益」は、当第３四半期累計期間に金額的重要性が増したため、区分掲記することとしました。」
資産除去債務戻入益2,950千円が金額的重要性の増加により特別利益の独立項目として表示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「水道光熱費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。」
水道光熱費、違約金、未払消費税等の金額的重要性が増したため、損益計算書・キャッシュ・フロー計算書で独立表示する開示範囲を拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「前第２四半期累計期間において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「違約金」は、当第２四半期累計期間に金額的重要性が増したため、区分掲記することとしました。」
金額的重要性の増加に伴い、違約金を営業外費用のその他から独立表示した。キャッシュ・フロー計算書でも前払費用の増減額と未払消費税等の増減額を独立掲記している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前第２四半期累計期間において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「投資有価証券評価損」は、当第２四半期累計期間に金額的重要性が増したため、区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前第２四半期累計期間の四半期財務諸表の組替えを行っております。この結果、前第２四半期累計期間の四半期損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた823千円は、「投資有価証券評価損」823千円として組み替えております。前第２四半期累計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「預り金の増減額」は、当第２四半期累計期間より金額的重要性が増したため、独立掲記することとしました。」
金額的重要性の増加に伴い、投資有価証券評価損823千円と預り金の増減額を独立表示する開示範囲が追加された。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「前事業年度において、「投資その他の資産」に含めていた「長期貸付金」及び「貸倒引当金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。」
長期貸付金及び貸倒引当金の金額的重要性が増したことから、当第2四半期累計期間より独立表示へ変更した。併せて、キャッシュ・フロー計算書でも未払金の増減額を独立表示している。