賃貸用ビルの老朽化・店舗閉店に伴う固定資産減損
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
Trailhead Global Holdingsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「飲食事業に係る有形固定資産について、当社の業績への影響を踏まえた将来の回収可能性を慎重に検討した結果、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損損失534千円を特別損失に計上しております。」
固定資産減損は前期の14,367千円から534千円へ縮小した。なお、M&Aに伴うのれんの減損リスクは別途明示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度において、当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
外食事業の福岡県ほか3店舗について、減損損失14,367千円を計上した。前期の66千円から減損損失の規模が増加している。 - FY2023対処有価証券報告書
「主に外食事業及び福利厚生施設に係る有形固定資産について、今後の将来の回収可能性を慎重に検討した結果、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損損失21,812千円を特別損失に計上しております。」
固定資産の減損損失は前期45,089千円から21,812千円へ減少した。一方、外食店舗や福利厚生施設で減損は継続して発生している。 - FY2022新規店舗・賃貸資産等で減損損失を計上有価証券報告書
「主に外食事業及び不動産賃貸事業に係る有形固定資産について、新型コロナウイルス感染症及びロシアによるウクライナ侵攻による原材料価格の高騰等の当社業績への影響を踏まえた将来の回収可能性を慎重に検討した結果、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損損失45,089千円を特別損失に計上しております。」
東京都立川市の外食事業店舗、福岡県田川郡の不動産賃貸事業資産等について、合計45,089千円の減損損失を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社が保有している固定資産の一部について時価が著しく下落した資産、店舗売上高等の収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産に加え、閉店が確定した店舗及び継続的に営業損失を計上している資産について、固定資産の減損に係る会計基準に基づき、保有する固定資産について将来の回収可能性の検討をした結果、減損損失として98百万円を特別損失に計上しております。」
固定資産の減損損失は98百万円となり、前期の53百万円から増加した。時価下落、収益性低下、閉店確定店舗等へ影響が広がっている。 - FY2019対処有価証券報告書
「閉店を決定した店舗及び契約満了に伴う閉店並びに継続的に営業損失を計上している店舗資産については、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（51,786千円）として計上しました。」
閉店店舗等の減損損失は引き続き発生したが、通期計上額は前期の店舗等を含む84,007千円から53,539千円へ減少した。 - FY2019-Q3減損損失は継続計上するも前年同期比で減少有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、契約満了に伴う閉店及び継続的に営業損失を計上している店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、2,573千円であります。」
閉店店舗等に係る減損損失2,573千円を引き続き計上したが、前年同期の20,644千円からは減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、閉店店舗に係る建物等について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において、2,653千円であります。」
閉店店舗に係る固定資産の減損損失2,653千円を計上し、減損リスクが継続して顕在化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、当社が所有している固定資産の一部について、時価が著しく下落した資産及び賃貸借契約満了等により閉店が確定した店舗について、減損損失85百万円があったことによるものであります。」
固定資産の減損損失が前期の46百万円から85百万円へ増加し、閉店店舗、その他事業設備、福利厚生施設、遊休資産、美容・健康事業資産にも及んだ。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、親会社株主に帰属する四半期純損失が増加した要因としましては、当社が保有している固定資産のうち、契約満了に伴う閉店及び継続的に営業損失を計上している店舗資産について、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損損失20百万円を計上したためであります。」
契約満了による閉店店舗及び継続的な営業損失店舗の資産について、減損損失20百万円を計上する事象が発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、閉店店舗に係る建物等について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において、2,200千円であります。」
閉店店舗に係る建物等について減損損失2,200千円を計上する事象が発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「賃貸用ビルの老朽化及び賃貸借契約満了等により閉店が確定した店舗について、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、帳簿価額を回収可能価額まで減額したことに加え、賃貸用ビルにつきましては老朽化に伴い、現時点で見込まれる解体撤去費用等を含み、減損損失45百万円を計上したためであります。」
老朽化した賃貸用ビルと賃貸借契約満了に伴う閉店店舗について、減損損失45百万円を計上する事象が発生した。