ウェブ予約システムと作業レーン拡大によるオイル交換受入体制の強化
FY2024-Q1に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-07-31。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-31前進決算
「オイル・バッテリー部門につきましては、Web予約システムの積極的な利用促進・認知度向上の取り組みによりオイル交換の即日作業予約が堅調に伸び、オイル・バッテリーとも前年を上回る実績となりました。」
Web予約システムの利用促進・認知度向上を進め、即日作業予約の伸長とオイル・バッテリー部門の前年超えにつながった。 - FY2026前進有価証券報告書
「Webによるピットサービスの予約システムやオートバックスの公式アプリからの作業予約の利便性の向上に伴い、来店客数が前年同期比2.7%増。各種メンテナンス需要の取り込み強化により、車検・整備等のピットサービスをはじめ、タイヤ、オイル、バッテリー等の販売が堅調に推移した。」
Web予約システムと公式アプリによる作業予約の利便性向上を進め、オートバックス事業の来店客数は前年同期比2.7%増となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「またオイル・バッテリー部門につきましても、Web予約システムによるオイル交換の即日作業予約などにより受け入れ態勢の強化が進み、オイル・バッテリーとも売上が増加しました。」
Web予約システムによる即日作業予約を通じた受入体制強化を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「DX推進も当社グループの課題であり、デジタル技術による業務変革は持続的な成長に不可欠ものであります。オートバックス事業では「待ち時間予約システム」を導入し、スマホアプリからオイル交換やタイヤ交換等の作業を予約いただくことにより、店頭での待ち時間低減を図り、お客様の満足度向上や受付業務の効率化に寄与しております。」
従来のオイル交換のWeb予約に加え、スマホアプリによるタイヤ交換等の予約を含む「待ち時間予約システム」へ対象を広げ、顧客利便性と受付業務の効率化を進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「またオイル・バッテリー部門につきましても、Web予約システムによるオイル交換の即日作業予約などにより受け入れ態勢の強化が進み、オイル・バッテリーの売上がともに増加しました。」
Web予約システムによる即日予約などの受入体制強化を継続し、オイル・バッテリー部門の売上高は前年同期比9.6%増の528,909千円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「オイル・バッテリー部門の売上高は1,044,461千円(前年同期比16.5%増)の増収となりました。増収の主な要因は、保有車買い替えサイクルの長期化傾向による堅調な需要、価格改定によるバッテリーの販売単価上昇、Web予約システムによるオイル交換作業の受け入れ態勢の強化などであります。」
Web予約システムによるオイル交換受付、作業レーン拡大等の受入体制強化を背景に、オイル・バッテリー部門の売上高は前年同期比16.5%増の1,044,461千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、オイル・バッテリー部門につきましては、前連結会計年度にてWeb予約システムによるオイル交換の即日作業予約を可能とし、作業レーンを拡大する等、ピットでの受け入れ体制を強化したことにより、オイル・バッテリーとも売上が増加しております。 オイル・バッテリー 667,710 8.1 774,199 9.1 15.9」
Web予約による即日予約、作業レーン拡大などの受入体制強化を進め、オイル・バッテリー部門の売上高は前年同期比15.9%増の774,199千円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、オイル・バッテリー部門につきましては、前連結会計年度にてWeb予約システムによるオイル交換の即日作業予約を可能とし、作業レーンを拡大する等、ピットでの受け入れ体制を強化したことにより、オイル・バッテリーとも売上が増加しております。\nオイル・バッテリー\n416,417\n8.5\n482,594\n9.2\n15.9」
Web予約による即日予約、作業レーン拡大などの受入体制強化を進め、オイル・バッテリー部門の売上高は前年同期比15.9%増の482,594千円となった。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「また、オイル・バッテリー部門につきましては、前連結会計年度にてWeb予約システムによるオイル交換の即日作業予約を可能とし、作業レーンを拡大する等、ピットでの受け入れ体制を強化したことにより、オイル・バッテリーとも売上が増加しております。」
ウェブ予約システムによるオイル交換の即日予約、作業レーンの拡大、ピット受入体制の強化を初めて独立した施策として確認できる。