自動車メーカーの生産調整・リコール等によるマット事業リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-12。
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- 2026-08-12悪化決算
「自動車用フロアマットの販売においては、ナフサ供給問題による一部車種での生産台数減少も見られましたが、当社フロアマット採用車種のマイナーチェンジ効果による伸長もあり、全体として販売数が増加しました。」
ナフサ供給問題により一部採用車種の生産台数減少が発生した一方、マイナーチェンジ効果による販売増加も記載された。 - FY2026対処有価証券報告書
「自動車用フロアマットの販売においては、中国によるレアアース輸出規制の影響を受けた得意先の減産に関連して販売数が一時減少したものの早い段階で前年並みの水準に回復したこと、また、原材料費や光熱費のコスト上昇分の価格転嫁も一定程度進んだことにより、売上高は578百万円、営業利益は25百万円となりました。」
中国のレアアース輸出規制に伴う得意先の減産影響は一時的な販売減少として発生したが、販売は早期に前年並みへ回復し、営業利益25百万円となった。 - 2026-05-14対処決算
「販売数が一時減少したものの早い段階で前年並みの水準に回復した」
中国によるレアアース輸出規制の影響に関連した得意先の減産について、販売数が前年並みの水準に回復したと記載した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「自動車用フロアマットの販売では、中国によるレアアースの輸出規制の影響を受けた得意先の車種について販売が減少し、それに伴い売上総利益も減少しておりましたが、回復傾向にあります。」
自動車関連の外部要因として、中国によるレアアース輸出規制の影響が得意先車種の販売減少と売上総利益減少として発生した。回復傾向にも言及した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「マット事業におきましては、フロアマットの納入先である自動車メーカー各社の出荷台数に不透明感が強まる中、新車リニューアル時の受注獲得に注力してまいります。」
自動車メーカー各社の出荷台数について不透明感が強まったとの認識を示し、新車リニューアル時の受注獲得を対応策として掲げた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「海外の販売は、東南アジア向けは景気の減速や自動車ローンの金利高止まりなどを背景に低調でしたが、新規開拓先では輸出数量を伸ばしました。」
東南アジア向けマット販売について、景気減速と自動車ローン金利の高止まりが販売低調の要因として新たに具体化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「マット事業は、生産拠点であるタイ国の人件費高騰を受け、生産体制の合理化を図り立て直しを進めてまいりましたが、自動車業界における電気自動車の販売動向の変化など不透明な状況が続きました。」
従来の自動車メーカーの生産調整・部品供給問題等に加え、電気自動車の販売動向の変化を不透明要因として明示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自動車用フロアマットの販売は国内外ともにサプライチェーンの正常化に伴う自動車生産の回復基調を受けて出荷数量が伸びました。海外では新規顧客の販売を伸ばし、ドル高の影響も受け増収増益となりました。その結果、売上高は1,786百万円と前年同四半期に比べて509百万円(40.0％)の増収、営業利益は205百万円と前年同四半期に比べて153百万円(298.2％)の増益となりました。」
サプライチェーンの正常化と自動車生産の回復により、マット事業への供給制約の影響が低減した。海外の新規顧客販売も増加し、増収増益となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「自動車用フロアマットの国内の販売は、半導体不足の緩和・部品調達の改善により自動車メーカーの生産が回復して出荷数量が伸び、増収となりました。海外の販売は、新規顧客の開拓が進み、ドル高も影響し、増収増益となりました。」
半導体不足の緩和と部品調達の改善により国内自動車メーカーの生産が回復し、海外販売の増加もあってマット事業への影響が低減した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内における販売数量は、引き続き半導体等の部品不足が自動車メーカー減産に影響しましたが、利益の確保等に努めた結果、増益となりました。」
半導体等の部品不足による自動車メーカー減産の影響が続いていると記載した一方、マット事業は増益となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「マット事業は、生産拠点であるタイ国の人件費高騰をうけ、生産体制の合理化を図り立て直しを進めてまいりましたが、自動車業界における部品等の供給問題に起因するメーカーの生産調整や不透明な出荷状況などが続きました。」
自動車部品等の供給問題に起因するメーカーの生産調整と出荷状況の不透明さが、マット事業のリスクとして継続した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内の販売は自動車メーカーの減産の影響を受けましたが、海外の販売は出荷数量を伸ばし増収となりました。また、高級タイプの比率が低く販売単価は下がりましたが、生産効率の改善に努めました。その結果、売上高は1,060百万円と前年同四半期と比べ133百万円（14.4％）の増収、営業利益は0百万円（前年同四半期は85百万円の営業損失）となりました。」
国内では自動車メーカーの減産影響が続いたものの、海外販売の増加と生産効率改善により、営業損失は前年同期の85百万円から0百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「マット事業は、生産拠点タイ国の感染拡大により操業休止等、生産が計画どおり進まず、また、海外への出荷に際してはコンテナ不足に悩まされました。」
タイの感染拡大による操業休止等とコンテナ不足が、マット事業の生産・海外出荷に影響した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内の販売は回復基調で推移しましたが、海外の販売は東南アジアの市場で一部低迷したため売上高を落としました。」
国内販売は回復基調となった一方、東南アジア市場の一部低迷により海外販売が減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「マット事業は、生産拠点であるタイ国の人件費高騰等ありましたが、早期退職者を募るなどコスト削減を図り生産販売の体制を整え、半導体供給問題等自動車業界は不透明な状況が続いておりますが、動向を注視しております。」
自動車業界について、半導体供給問題等による不透明な状況が継続し、マット事業の販売数量減少・減収にもつながった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の自動車用フロアマットの販売は、出荷数量の落ち込みに伴い売上高は減少しました。その結果、売上高は927百万円と前年同四半期と比べ464百万円（33.4％）の減収、営業損失は85百万円（前年同四半期は56百万円の営業損失）となりました。」
自動車メーカーの操業停止・減産等に伴う出荷数量の落ち込みが続き、マット事業は33.4％減収、営業損失85百万円となり、前年同期より損失が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の自動車用フロアマットの販売は、自動車メーカーの操業停止や販売の落ち込みに伴い売上高は減少しました。その結果、売上高は692百万円と前年同四半期と比べ250百万円（26.5％）の減収、営業損失は25百万円（前年同四半期は26百万円の営業損失）となりました。」
自動車メーカーの操業停止と販売減少が継続し、マット事業は前年同期比26.5％の減収となった。営業損失は25百万円で、損失状態も続いた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の自動車用フロアマットの販売は、コロナ禍の下、自動車メーカーの操業停止や販売落ち込みに伴い、売上高は減少しました。」
自動車メーカーの操業停止と販売落ち込みが、マット事業の売上減少として実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「マット事業は、昨今の世界的な自動車業界の低迷による需要の落ち込みに加え、軽自動車や小型車など普及車向けマットの販売増加により販売単価は悪化しました。」
自動車業界の低迷と需要減少がマット事業の販売単価悪化・業績悪化として実際に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自動車メーカーの生産調整、リコール問題、為替環境及び原油高騰による調達部品への影響は経営成績に大きく影響する可能性があります。」
自動車メーカーの生産調整、リコール、為替、原油高によるマット事業への影響可能性を再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、自動車メーカーの生産調整、リコール問題、為替環境及び原油高騰による調達部品への影響は収益に大きく影響する可能性があります。」
自動車メーカーの生産調整、リコール、為替、原油高によるマット事業への影響を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「自動車メーカーの生産調整、リコール問題、為替環境及び原油高騰による調達部品への影響は収益に大きく影響する可能性があります。」
自動車メーカーの生産調整、リコール、為替、原油高によるマット事業への影響を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、自動車メーカーの生産調整、リコール問題、為替環境及び原油高騰による調達部品への影響は収益に大きく影響する可能性があります。」
自動車用フロアーマット事業について、顧客産業の生産・品質・調達環境をリスク要因として挙げた。