マット事業の国内販売好調と高級タイプ販売比率の増加
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-12。
SEIMAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-12前進決算
「当社フロアマット採用車種のマイナーチェンジ効果による伸長もあり、全体として販売数が増加しました。」
採用車種のマイナーチェンジ効果が販売数量の増加として現れた。 - FY2025増収ながら減益有価証券報告書
「自動車用フロアマットの国内販売では、新規採用車種や主要顧客での販売好調により出荷数量を伸ばしましたが、海外の販売では子会社のあるタイ国内でのBEV車販売数が前年に比べ回復しつつも人件費、光熱費の高騰によるコスト上昇を上回る価格転嫁が進まず利益を圧迫しました。その結果、売上高は2,526百万円と前連結会計年度と比べて56百万円（2.3%）の増収、営業利益は214百万円と前連結会計年度と比べて56百万円(20.9%)の減益となりました。」
国内の新規採用車種・主要顧客向け販売で増収となった一方、海外のコスト上昇と価格転嫁遅れにより減益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの国内の販売は、新規採用車種の販売が好調に推移し出荷量は前年を上回りました。海外の販売は、東南アジア向けは景気の減速や自動車ローンの金利高止まりなどを背景に低調でしたが、新規開拓先では輸出数量を伸ばしました。その結果、ドル高の影響もあり、売上高は1,311百万円と前中間連結会計期間と比べ196百万円(17.6%)の増収となり、営業利益は129百万円と前中間連結会計期間に比べて19百万円(17.7％) の増益となりました。」
新規採用車種の国内販売と新規開拓先の海外販売が伸長し、マット事業は17.6％増収、17.7％営業増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの販売は、日本国内では新規受注車両用の販売が始まり、海外では新規顧客への販売及びBEV車両向け製品が好調に推移し、それぞれ出荷数量を伸ばしました。また生産の合理化・経費の削減により、売上高は2,470百万円と前連結会計年度と比べて681百万円（38.1%）の増収、営業利益は271百万円と前連結会計年度と比べて184百万円(210.9%)の増益となりました。」
マット事業は新規顧客・BEV向け製品の販売、生産合理化、経費削減により38.1％増収、営業利益210.9％増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの販売は国内外ともにサプライチェーンの正常化に伴う自動車生産の回復基調を受けて出荷数量が伸びました。海外では新規顧客の販売を伸ばし、ドル高の影響も受け増収増益となりました。その結果、売上高は1,786百万円と前年同四半期に比べて509百万円(40.0％)の増収、営業利益は205百万円と前年同四半期に比べて153百万円(298.2％)の増益となりました。」
マット事業は国内外の出荷数量増加と海外新規顧客販売の伸長により、40.0％増収、298.2％営業増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は571百万円と前年同四半期に比べ182百万円(46.8％)の増収、営業利益は63百万円と前年同四半期に比べ52百万円(457.7％)の増益となりました。」
マット事業は国内で減産影響が続いた一方、海外販売の好調により46.8％の増収、457.7％の営業増益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、売上高は1,789百万円と前連結会計年度と比べ401百万円（28.9％）の増収、営業利益は87百万円（前期は4百万円の営業利益）となりました。」
海外の新規得意先獲得、生産拠点の合理化、経費削減により、マット事業は28.9％増収となり営業利益も増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの国内の販売は、自動車メーカーは回復傾向にあるものの、販売単価が下がり減収となりました。海外の販売は新規販路の開拓を進め出荷数量を伸ばし増収増益となりました。その結果、売上高は1,276百万円と前年同四半期と比べ216百万円(20.4%)の増収、営業利益は51百万円(前年同四半期は0百万円の営業利益)と前年同四半期と比べ50百万円の増益となりました。」
国内販売の単価低下がある一方、海外販売の新規販路開拓と出荷数量増加により、マット事業は増収となり営業利益に転じた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの国内の販売は自動車メーカー減産の影響を受け減収減益となりましたが、海外の販売は新規販路の開拓を進め出荷数量を伸ばし増収増益となりました。その結果、売上高は792百万円と前年同四半期と比べ92百万円(13.2%)の増収、営業利益は8百万円（前年同四半期は0百万円の営業損失)となりました。」
国内販売は減産の影響を受けた一方、海外販売の新規販路開拓と出荷数量増加により、マット事業は13.2％増収となり営業利益に転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内の販売は自動車メーカー減産の影響を受け減収減益となりましたが、海外の販売はドル高の影響などにより増収増益となりました。その結果、売上高は389百万円と前年同四半期と比べ8百万円（2.1％）の増収、営業利益は11百万円と前年同四半期と比べ7百万円（176.1％）の増益となりました。」
国内販売は減収減益となった一方、海外販売が増収増益となり、マット事業全体では増収・営業利益176.1％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内の販売は自動車メーカーの減産の影響を受けましたが、海外の販売は出荷数量を伸ばし増収となりました。また、高級タイプの比率が低く販売単価は下がりましたが、生産効率の改善に努めました。その結果、売上高は1,060百万円と前年同四半期と比べ133百万円（14.4％）の増収、営業利益は0百万円（前年同四半期は85百万円の営業損失）となりました。」
海外販売の出荷数量が伸び、マット事業は14.4％増収となった。営業利益も前年同期の85百万円の損失から0百万円まで改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高は700百万円と前年同四半期と比べ7百万円（1.1％）の増収、営業損失は0百万円（前年同四半期は25百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は前年同期比で微増収となり、営業損失は25百万円から0百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1減収ながら黒字化有価証券報告書
「その結果、売上高は381百万円と前年同四半期と比べ44百万円（10.5％）の減収、営業利益は4百万円（前年同四半期は0百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は海外販売の低迷により減収となった一方、営業利益は前年同期の営業損失から4百万円の利益となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は1,300百万円と前連結会計年度と比べ535百万円（29.2％）の減収、営業損失は103百万円（前期は99百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は出荷数量の落ち込みとリストラに係る退職費用により、減収となり営業損失も拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の自動車用フロアマットの販売は、出荷数量の落ち込みに伴い売上高は減少しました。その結果、売上高は927百万円と前年同四半期と比べ464百万円（33.4％）の減収、営業損失は85百万円（前年同四半期は56百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は出荷数量の落ち込みにより、前年同期比33.4％減収となり、営業損失も56百万円から85百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の自動車用フロアマットの販売は、自動車メーカーの操業停止や販売の落ち込みに伴い売上高は減少しました。その結果、売上高は692百万円と前年同四半期と比べ250百万円（26.5％）の減収、営業損失は25百万円（前年同四半期は26百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は自動車メーカーの操業停止・販売落ち込みにより、前年同期の942百万円から692百万円へ減収となった。営業損失は25百万円となり、損失状態が続いた。 - FY2021-Q1減収ながら営業損失縮小有価証券報告書
「その結果、売上高は425百万円と前年同四半期と比べ35百万円（7.6％）の減収、営業損失は0百万円（前年同四半期は10百万円の営業損失）となりました。」
マット事業は自動車メーカーの操業停止等により減収となったが、生産合理化・コスト削減により営業損失は前年同期の10百万円から0百万円へ縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「マット事業は、昨今の世界的な自動車業界の低迷による需要の落ち込みに加え、軽自動車や小型車など普及車向けマットの販売増加により販売単価は悪化しました。また生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額など人件費は高騰し利益を圧迫しました。その結果、売上高は1,836百万円と前連結会計年度と比べ39百万円（2.1％）の減収、営業損失は99百万円（前連結会計年度は10百万円の営業損失）となりました。」
廉価な普及車向け販売、タイの人件費高騰、需要減少により、マット事業の営業損失が前年の10百万円から99百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、軽自動車や小型車など廉価なタイプの比重がさらに増えて販売単価は悪化しました。また、生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額など人件費の高騰は利益を圧迫しました。その結果、売上高は1,391百万円と前年同四半期と比べ69百万円（4.8％）の減収、営業損失は56百万円（前年同四半期は1百万円の営業損失）となりました。」
廉価な車種の比重がさらに増えて販売単価が悪化し、タイの人件費高騰も加わった。営業損失は前年同期の1百万円から56百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の業績は、軽自動車や小型車など廉価なタイプの販売を中心に販売数量を伸ばし増収となったものの、生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額など人件費の高騰が利益を圧迫しました。その結果、売上高は942百万円と前年同四半期と比べ18百万円（2.0％）の増収、営業損失は26百万円（前年同四半期は10百万円の営業損失）となりました。」
廉価タイプ中心の販売で増収となった一方、タイの人件費高騰により営業損失は前年同期の10百万円から26百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など廉価なタイプの販売が中心となりました。また、生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額は利益を圧迫しました。その結果、売上高は460百万円と前年同四半期と比べ11百万円（2.5％）の減収、営業損失は10百万円（前年同四半期は0百万円の営業損失）となりました。」
廉価な車種向け販売が中心となり、タイの労働法改正に伴う退職給付引当金の増額も加わって、マット事業は減収・営業損失となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、小型車・軽自動車用フロアマットの比率が増えるなど廉価な商品が増加したため、売上高は低調に推移し利益率は悪化しました。その結果、売上高は1,875百万円と前連結会計年度と比べ34百万円（前期比1.8％）の減収、営業損失は10百万円（前連結会計年度は47百万円の営業利益）となりました。」
廉価な小型車・軽自動車用商品の比率上昇により利益率が悪化し、マット事業は通期で営業損失に転じた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など低価格車の販売が増加したことにより、数量は増加しましたが、単価は下がり利益率は悪化しました。その結果、売上高は1,461百万円と前年同四半期と比べ1百万円（0.1％）の減収、営業損失は1百万円（前年同四半期は64百万円の営業利益）となりました。」
低価格車向け販売の増加で数量は増えたが、単価・利益率が低下し、マット事業は営業損失に転じた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など低価格車の販売が増加したことにより販売単価が下がり、利益率は悪化しました。その結果、売上高は924百万円と前年同四半期と比べ58百万円（6.0％）の減収、営業損失は10百万円（前年同四半期は58百万円の営業利益）となりました。」
低価格車向け販売の増加で販売単価・利益率が低下し、マット事業は前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「日本国内および海外の販売は、高級タイプから普及車・軽自動車など廉価なタイプを主に販売しました。その結果、売上高は472百万円と前年同四半期と比べ9百万円（2.1％）の増収、営業損失は0百万円(前年同四半期は25百万円の営業利益)となりました。」
廉価な普及車・軽自動車向け販売が中心となり、売上高は増加したが営業利益は前年の利益から損失に転じた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、軽自動車用フロアマットの比率が増えるなど廉価な商品が主であったため、低調に推移し利益率は悪化しました。その結果、売上高は1,909百万円と前連結会計年度と比べ59百万円（前期比3.0％）の減収、営業利益は47百万円と前連結会計年度と比べ189百万円（前期比79.9％）の減益となりました。」
廉価商品の比率上昇により利益率が悪化し、マット事業は減収、営業利益は79.9％減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、軽自動車用フロアマットの比率が増えるなど廉価な商品が主であったため低調に推移しました。その結果、売上高は1,463百万円と前年同四半期と比べ119百万円（7.6％）の減収、営業利益は64百万円と前年同四半期と比べ159百万円（71.3％）の減益となりました。」
廉価商品の比率上昇を背景に、マット事業は第3四半期累計でも減収となり、営業利益の減少幅が拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「日本国内および海外の販売は、出荷数量は前年同四半期を上回りましたが、軽自動車用フロアマットの比率が増えるなど廉価な商品が主であったため低調に推移しました。その結果、売上高は983百万円と前年同四半期と比べ101百万円（9.4％）の減収、営業利益は58百万円と前年同四半期と比べ95百万円（62.0％）の減益となりました。」
出荷数量は増加したものの、軽自動車用を含む廉価商品の比率上昇により、マット事業は減収・大幅減益となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、新車用マットの需要がなく、既存車用マット販売で推移しました。その結果、売上高は463百万円と前年同四半期と比べ117百万円（20.2％）の減収、営業利益は25百万円と前年同四半期と比べ53百万円（67.2％）の減益となりました。」
新車用マットの需要がなく、既存車用マット販売にとどまった結果、国内外販売は減収減益となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「マット事業は高級タイプの新規モデル車種用マットの販売が好調に推移しました。その結果、売上高は1,969百万円と前連結会計年度と比べ10百万円（前期比0.5％）の増収、営業利益は236百万円と前連結会計年度と比べ112百万円（前期比91.3％）の増益となりました。」
マット事業は高級タイプの新規モデル車種向け販売により、通期で増収・大幅増益となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「日本国内向けは高級品に加え新規廉価品が貢献し、海外の販売は、東南アジアが大きく収益を伸ばしました。その結果、売上高は1,583百万円と前年同四半期と比べ152百万円（10.7％）の増収、営業利益は223百万円と前年同四半期と比べ155百万円（225.5％）の増益となりました。」
国内では高級品に加えて新規廉価品が貢献し、東南アジアの収益も伸長したことで、マット事業の増収増益が進展した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「マット事業は日本国内向け高級タイプの販売が好調に推移し、海外の販売も順調に推移しました。その結果、売上高は1,084百万円と前年同四半期と比べ175百万円（19.3％）の増収、営業利益は154百万円と前年同四半期と比べ125百万円（436.5％）の増益となりました。」
国内向け高級タイプに加えて海外販売も順調に推移し、第2四半期累計で増収増益が進展した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「マット事業は日本国内向けの販売が好調に推移し、高級タイプの販売比率が増加しました。その結果、売上高は580百万円と前年同四半期と比べ98百万円（20.6％）の増収、営業利益は79百万円と前年同四半期と比べ59百万円（313.9％）の増益となりました。」
国内販売の好調と高級タイプの販売比率増加を背景に、マット事業が増収増益となった。