東急不動産ホールディングス（3289）・目標前進
GROUP VISION 2030の2030年度財務目標
FY2021に初出。6回の記載のうち2回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-05-11。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画における収益性・資本効率・財務健全性目標77社が書いているテーマ・逆風5社・追い風79社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。44社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期決算は、営業利益1,669億円、当期純利益967億円と、過去最高益を更新いたしました。また、ROEは11.2%、EPS成長率は24.6%となりました。当期純利益とROEは、中期経営計画の2028年３月期目標を、２年前倒しで達成しております。」
営業利益1,669億円、当期純利益967億円、ROE11.2％となり、当期純利益とROEについて2028年3月期目標を2年前倒しで達成した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2030年度に、マテリアリティごとの目標の達成と合わせて、成長性・効率性指標としてROE10％、ROA５％、EPS170円前後、EPS平均成長率８%/年目標、利益目標として営業利益2,200億円以上、当期純利益1,200億円以上、財務健全性指標としてD/Eレシオ1.8倍以下、EBITDA有利子負債倍率8.0倍以下の達成をめざします。」
従来の2030年度参考指標であるROE10％以上、ROA5％以上、営業利益1,500億円以上、当期純利益750億円以上等から、営業利益2,200億円以上、当期純利益1,200億円以上、D/Eレシオ1.8倍以下などへ目標を引き上げた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また財務指標としては、2030年度のありたい姿として、ROE10％以上、ROA５％以上、D/Eレシオ2.0倍以下、営業利益1,500億円以上、当期純利益750億円以上を参考指標として掲げました。」
2030年度のROE、ROA、D/Eレシオ、営業利益、当期純利益の参考指標を再掲している。 - FY2021初出有価証券報告書
「2030年度のありたい姿の具現化に向けて、「GROUP VISION 2030」に沿った中期経営計画を策定することとしております。また財務指標としては、2030年度のありたい姿として、ROE10％以上、ROA５％以上、D/Eレシオ2.0倍以下、営業利益1,500億円以上、当期純利益750億円以上を参考指標として掲げました。」
2030年度の参考財務指標として、ROE10％以上、ROA5％以上、D/Eレシオ2.0倍以下、営業利益1,500億円以上、当期純利益750億円以上を掲げた。