ファミリーマンションの引渡し時期集中による四半期業績変動
FY2017に初出。19回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
コーセーアールイーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2026年１月期（連結）436,086 1,402,649 528,290 3,919,975 6,287,001」
2026年1月期のファミリーマンション販売事業の四半期売上高は第1四半期436,086千円から第4四半期3,919,975千円まで変動し、完成・引渡し時期による業績の時期的偏重が実績として確認された。 - 2026-03-12顕在化業績予想の修正
「2026 年１月期において当社の販売する物件の完成が第 4 四半期に集中しており、第 4 四半期において多くの引渡しを行いました。」
物件の完成・引渡し時期の集中による業績変動リスクが、2026年1月期の第4四半期への完成・引渡し集中として実績に表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「［四半期毎のファミリーマンション販売事業の売上高の推移 （単位 千円）］ 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 合 計 2025年１月期（連結） 70,045 1,494,115 177,417 1,911,090 3,652,668」
2025年1月期のファミリーマンション販売事業の四半期売上高は7,005万円から19億1,109万円まで変動し、完成・引渡し時期による業績の時期的偏重が実績として確認された。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、セグメント損失に関しては今後完成する物件の販売開始により、売上と販売費の使用にズレが生じているためであります。」
完成・引渡し時期と販売費使用時期のずれが、当第1四半期のファミリーマンション販売事業のセグメント損失として実際に表れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「［四半期毎のファミリーマンション販売事業の売上高の推移 （単位 千円）］ 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 合 計 2024年１月期（連結） 964,953 138,384 86,716 1,894,202 3,084,258」
2024年1月期のファミリーマンション販売事業の四半期売上高は第1四半期964,953千円、第3四半期86,716千円、第4四半期1,894,202千円となり、完成・引渡し時期に伴う年度内の業績変動が実績として確認された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「［四半期毎のファミリーマンション販売事業の売上高の推移 （単位 千円）］ 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 合 計 2023年１月期（連結） 526,905 221,085 344,525 5,065,497 6,158,014」
2023年1月期のファミリーマンション販売事業の売上高は第1四半期2億円台から第4四半期50億円超まで変動し、完成・引渡し時期の集中による年度内の業績変動が改めて実績として表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「［四半期毎のファミリーマンション販売事業の売上高の推移 （単位 千円）］ 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 合 計 2022年１月期（連結） 505,861 461,616 630,966 910,207 2,508,651」
2022年1月期のファミリーマンション販売事業の四半期売上高は5億586万円から9億1,021万円まで変動し、引渡し時期集中による四半期業績変動が年度データでも確認された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において完成する物件がなかったため、前期繰越在庫の引渡しを進め、中古物件を含む15戸（前年同期は28戸）を引渡しました。この結果、売上高 505,861千円（前年同期比50.9％減）、セグメント損失 34,550千円（前年同期はセグメント利益 27,063千円）となりました。」
当第1四半期は完成物件がなく、ファミリーマンション販売事業の引渡しが15戸にとどまり、前年同期比で減収となりセグメント損失が発生した。完成・引渡し時期の集中による四半期業績変動が実際に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年１月期（連結）1,029,631 398,809 839,593 1,884,552 4,152,586」
2021年1月期のファミリーマンション販売事業の四半期売上高は10億2,963万円から18億8,455万円まで変動した。完成・引渡し時期の集中による四半期業績変動が通期データでも確認された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「［四半期毎のファミリーマンション販売事業の売上高の推移 （単位 千円）］ 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 合 計 2020年１月期（連結） 742,308 435,807 745,193 853,795 2,777,104」
2020年1月期の四半期売上高は4億3,580万7千円から8億5,379万5千円まで変動し、引渡し時期集中による業績変動が通期データでも確認された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、セグメント損失に関しては第４四半期に完成する物件の販売開始により、売上と販売費の使用にズレが生じているためであります。」
物件の完成・引渡し時期と販売費使用時期のずれが、当第3四半期のファミリーマンション販売事業のセグメント損失として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、前年同期比の変動は、前第１四半期連結累計期間での引渡し可能な完成在庫が少なく、売上が少なかったためであります。」
前年同期に引渡し可能な完成在庫が少なかった反動により、当第1四半期の前年同期比業績が大きく変動した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年１月期（連結） 126,839 902,767 739,061 3,338,171 5,106,840」
ファミリーマンション販売事業の売上高は第1四半期1億2,684万円から第4四半期33億3,817万円まで変動し、完成・引渡し時期の集中による四半期業績変動が通期データでも確認された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、前年同期比の変動は、前第３四半期連結累計期間に物件の完成、引渡しが集中したためであります。」
前年同期の物件完成・引渡し集中の反動が、当第3四半期累計期間の減収減益要因として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、前年同期比の変動は、前第２四半期連結累計期間に物件の完成、引渡しが集中したためであり、当第２四半期連結累計期間における物件の完成引渡は計画どおりであります。」
前年同期の物件完成・引渡し集中の反動により、当四半期の前年同期比業績が大きく変動した。今四半期の完成引渡しは計画どおりと説明されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、前年同期比の変動は、前第１四半期連結累計期間に物件の完成引渡が集中したためであり、当第１四半期連結累計期間における物件の完成引渡は計画どおりであります。」
前年同期の完成引渡し集中の反動により、当四半期の前年同期比業績が大きく変動した。物件の完成引渡し自体は計画どおりと説明されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ファミリーマンション販売事業においては、売上基準である顧客への物件引渡し時期が、物件の完成時期に集中するため、四半期毎の業績は大きく変動する可能性があり、当社グループの業績を判断する際には、この業績の時期的偏重について留意する必要があります。」
物件完成・引渡し時期への売上集中と四半期業績変動のリスクを、過去3年度の四半期売上高推移とともに再確認している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、前年同期比の変動は、当第１四半期連結累計期間に物件の完成、引渡しが集中したためであります。」
物件の完成・引渡しの集中が実際に発生し、前年同期比の業績変動の要因として明示された。売上高は前年同期比188.0％増、営業利益は378.1％増となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「ファミリーマンション販売事業においては、売上基準である顧客への物件引渡し時期が、物件の完成時期に集中するため、四半期毎の業績は大きく変動する可能性があり、当社グループの業績を判断する際には、この業績の時期的偏重について留意する必要があります。」
物件完成・引渡しに売上計上が集中するため、四半期業績が大きく変動し得ることをリスクとして明示している。