建築費高騰による新築住宅の価格上昇
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
ウィルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- 2026-05-14悪化決算
「なお、一部の大型案件における原価率上昇の影響により、全体の営業利益率は前年同期比1.1ポイント低下いたしました。」
一部大型リフォーム案件で原価率上昇が発生し、営業利益率の低下要因となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、上記経済情勢の変化は、事業用地の購入代金、材料費、施工費並びに販売期間の長期化に伴う販売促進費等の変動要因にもなり、これらが上昇した場合には、当社グループの事業利益が圧迫され、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
用地取得費、材料費、施工費及び販売促進費等の上昇が利益を圧迫するリスクを継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「用地取得費用や原材料価格の高騰を背景として新築戸建の販売価格が上昇するなか」
用地取得費用及び原材料価格の高騰を背景とした新築戸建販売価格の上昇を引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、建築資材や用地価格の高騰を背景として不動産価格の高止まりは続いており、特に三大都市圏において実需の住宅需要の減少要因となりました。」
建築資材・用地価格の高騰を背景とする不動産価格の高止まりが続き、三大都市圏の実需住宅需要の減少要因となっている状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「不動産関連業界におきましては、住宅ローンの低金利や各住宅取得支援施策によって実需の住宅取引は下支えされているものの、三大都市圏を中心に用地取得費用や住宅設備の値上がりを背景に不動産価格は上昇しており、実需の住宅需要の減少要因となりました。」
三大都市圏を中心とする用地取得費用や住宅設備の値上がり、不動産価格上昇が実需の住宅需要の減少要因となっている状況を引き続き記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「不動産価格の上昇及び建築資材や住宅設備の値上がりによる影響が顕在化いたしました。」
建築資材・住宅設備の値上がりについて、従来のコスト上昇懸念から、住宅市場への影響が顕在化したとの記載に進んでいる。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「木材などの建材価格の高騰をはじめ、半導体不足や海外工場の閉鎖などで住宅設備のサプライチェーンの停滞が生じるなど、実需の住宅需要の減少要因となりました。」
建材価格の高騰に加え、半導体不足、海外工場の閉鎖及び住宅設備サプライチェーンの停滞を、住宅需要の減少要因として明示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な「ウッドショック」により木材の不足・価格高騰が生じる中、建築資材のサプライチェーンにおいても供給体制に停滞が生じた一方で」
従来の建築費・建築コスト上昇に加え、ウッドショックによる木材不足・価格高騰と建築資材供給体制の停滞を明示しており、建築関連コスト・供給面のリスクが拡大している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、上記経済情勢の変化は、事業用地の購入代金、材料費、施工費並びに販売期間の長期化に伴う販売促進費等の変動要因にもなり、これらが上昇した場合には、当社グループの事業利益が圧迫され、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
用地取得費、材料費、施工費及び販売促進費等の上昇が事業利益を圧迫する可能性を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、上記経済情勢の変化は、事業用地の購入代金、材料費、施工費並びに販売期間の長期化に伴う販売促進費等の変動要因にもなり、これらが上昇した場合には、当社グループの事業利益が圧迫され、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
用地取得費、材料費、施工費、販売促進費等の上昇が事業利益を圧迫する可能性を、建築費・開発コストに関するリスクとして継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「用地価格や建築コストが高騰するなど、新築マンションの販売価格が高止まりしている一方で」
用地価格・建築コストの高騰と新築マンション販売価格の高止まりを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「用地価格や建築コストが高騰するなど、新築マンションの販売価格が高止まりしている一方で」
用地価格・建築コストの高騰と、それに伴う新築マンション販売価格の高止まりを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、用地価格や建築コストの上昇から、首都圏を中心に新築マンションの販売価格が高止まりしている一方で」
用地価格・建築コストの上昇と、それに伴う新築マンション販売価格の高止まりを引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「都心を中心に新築マンションの販売価格が高止まりしている一方」
新築住宅の販売価格が高止まりしている状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新築住宅市場においては建築費や労務費の高騰の影響を受け、販売価格が高止まりしている一方」
建築費・労務費の高騰が新築住宅の販売価格を高止まりさせている状況を再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「建築費や労務費の高騰により新築住宅価格が高止まりしている一方で」
建築費・労務費の高騰が新築住宅価格を高止まりさせている状況を引き続き記載している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「建築費等の高騰が影響する新築住宅」
建築費等の高騰が新築住宅に影響している外部環境を記載している。