有利子負債依存度上昇・金利上昇リスク
FY2018に初出。12回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-05-14。
ウィルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。105社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに81社。
- 2026-05-14悪化決算
「開発分譲事業における仕入資金や強固な財務基盤の構築を目的として長期借入金が692百万円、社債が150百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
開発分譲事業の仕入資金等を目的に長期借入金及び社債が増加し、有利子負債を用いた資金調達が拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「総資産額に占める有利子負債の比率についても、2023年12月期58.0％、2024年12月期56.3％となっております。」
有利子負債比率は58.0％から56.3％へ低下した一方、開発分譲事業の拡大や金利上昇による支払利息増加リスクは継続している。 - FY2024-H1短期借入増加・長期借入金及び社債減少有価証券報告書
「流動負債の残高は、前連結会計年度末より682百万円増加し、4,793百万円となりました。この要因といたしましては、販売用不動産の仕入等により短期借入金が653百万円、１年内償還予定の社債が220百万円、１年内返済予定の長期借入金が81百万円それぞれ増加した一方で、固定負債の残高は、前連結会計年度末より1,081百万円減少し、4,750百万円となりました。主な要因といたしましては、販売用不動産の売却等に伴い長期借入金が682百万円、社債が391百万円、その他が６百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
販売用不動産の仕入れに伴い短期借入金等が増加する一方、販売用不動産の売却等により長期借入金及び社債が減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「固定負債の残高は、前連結会計年度末より471百万円増加し、5,234百万円となりました。主な要因といたしましては、開発分譲物件の仕入資金や強固な財務基盤の構築を目的として長期借入金が420百万円、社債が52百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
開発分譲物件の仕入資金等を目的に長期借入金及び社債が増加し、固定負債残高が前期末比471百万円増加した。有利子負債を用いた資金調達の増加を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「固定負債の残高は、前連結会計年度末より398百万円増加し、5,161百万円となりました。主な要因といたしましては、開発分譲物件の仕入資金や強固な財務基盤の構築を目的として長期借入金が419百万円増加した一方で、社債が17百万円、その他が３百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
開発分譲物件の仕入資金及び財務基盤構築を目的とする長期借入金が419百万円増加し、固定負債残高も前期末比398百万円増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「固定負債の残高は、前連結会計年度末より1,546百万円増加し、5,171百万円となりました。主な要因といたしましては、賃貸用不動産の取得や強固な財務基盤の構築を目的として長期借入金が1,210百万円、社債が322百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
賃貸用不動産の取得及び財務基盤構築を目的に長期借入金1,210百万円、社債322百万円が増加し、固定負債残高は前期末比1,546百万円増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「固定負債の残高は、前連結会計年度末より1,109百万円増加し、4,734百万円となりました。主な要因といたしましては、賃貸用不動産の取得や強固な財務基盤の構築を目的として長期借入金が964百万円、社債が122百万円、その他が22百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
賃貸用不動産の取得及び財務基盤構築を目的に長期借入金964百万円、社債122百万円が増加し、固定負債が前期末比1,109百万円増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「主な要因といたしましては、販売用不動産の仕入資金等として短期借入金が604百万円、賞与引当金が８百万円、１年内返済予定の長期借入金が３百万円それぞれ増加した一方で、その他（流動負債）が267百万円、未払法人税等が234百万円、支払手形及び買掛金が110百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
販売用不動産の仕入資金等を目的に短期借入金が604百万円増加し、固定負債でも長期借入金が66百万円増加した。有利子負債を用いた開発・仕入れの資金調達が進んでいる。 - FY2021悪化有価証券報告書
「総資産額に占める有利子負債の比率についても、2019年12月期57.7％、2020年12月期55.3％、2021年12月期58.4％と適正な水準を維持しております。」
有利子負債比率が前期の55.3％から58.4％へ上昇し、開発分譲事業への取り組みや市場金利上昇による支払利息増加リスクを引き続き記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「総資産額に占める有利子負債の比率についても、2018年12月期52.0％、2019年12月期57.7％、2020年12月期55.3％、と適正な水準を維持しております。」
有利子負債比率は前期の57.7％から55.3％へ低下した。開発分譲拡大や金利上昇による支払利息増加リスクは引き続き記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「総資産額に占める有利子負債の比率についても、2017年12月期39.2％、2018年12月期52.0％、2019年12月期57.7％と適正な水準を維持しております。今後においては、資金調達手段の多様化に積極的に取り組むことにより自己資本の充実に注力する方針でありますが、積極的な開発分譲事業への取り組みにより、再び有利子負債依存度が増加した場合や市場金利が上昇する局面においては支払利息等の増加により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
有利子負債比率が52.0％から57.7％へ上昇しており、開発分譲の拡大や金利上昇による負担増加リスクをより大きく数値化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「総資産額に占める有利子負債の比率についても、2016年12月期32.8％、2017年12月期39.2％、2018年12月期52.0％と適正な水準を維持しております。今後においては、資金調達手段の多様化に積極的に取り組むことにより自己資本の充実に注力する方針でありますが、積極的な開発分譲事業への取り組みにより、再び有利子負債依存度が増加した場合や市場金利が上昇する局面においては支払利息等の増加により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
有利子負債比率を32.8％、39.2％、52.0％と時系列で示し、開発分譲の拡大や市場金利上昇による負担増加をリスクとして記載している。