不採算店舗の撤退と店舗リニューアル・Eコマースによる販売経路拡充
FY2016に初出。28回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「NEWYORKER」につきましては、アウトレット店舗を中心に前年比で大きく売上高を減少させる結果となり、年度末にかけて不採算店舗の大規模撤退を実施いたしました。なお、2026年３月には顧客拡大を図るためにアウトレット店舗とECを中心とした新レーベル「Park Slope NEWYORKER」の立ち上げを実施し、ご好評いただいております。」
不採算店舗の大規模撤退を実施し、2026年3月にはアウトレット店舗・ECを中心とする新レーベルを立ち上げた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ライセンスブランドである「ブルックス ブラザーズ」は、日本市場用の商品開発やコラボレーション企画の効果もあり既存店売上高は増加し、新店舗出店やインバウンド需要の取り込みもあり、前期比で増収増益となりました。」
商品開発、コラボレーション、新店舗、インバウンド需要の取り込みによって販売経路・顧客基盤を拡充する方向性を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、当該状況を解消するための取り組みとして、衣料事業は小売部門を中心としてパターンオーダーやEコマースに注力し収益の拡大に努め」
パターンオーダーとEコマースを小売部門の収益拡大策として引き続き重視している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当該状況を解消するための取り組みとして、衣料事業は小売部門を中心としてパターンオーダーやEコマースに注力し収益の拡大に努め」
パターンオーダーとEコマースを小売部門の収益拡大策として引き続き重視している。 - FY2023-Q2来店客数回復・売上増を確認有価証券報告書
「製造部門では受注量が回復し、国内小売部門では来店客数の回復が見られ、売上高が前年同四半期比で増加いたしました。」
国内小売部門について、来店客数の回復と売上高の前年同期比増加を事業実績として記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「衣料事業につきましては、製造部門では受注量が回復し、小売部門では前期に実施した不採算店舗の閉店により店舗数は減少していますが、既存店売上高は前年同四半期比で増加いたしました。」
不採算店舗の閉店を実施した結果として店舗数が減少し、既存店売上高が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「実店舗とオンラインストアのお客様情報の一元管理や、AIの活用により利便性向上をはかる等、オンラインストアの拡充をはかっております。自社サイトでは情報コンテンツの充実により訪問客数の増加をはかり、外部モールとの連携強化により受注件数の拡大につとめてまいります。また、実店舗との融合によってシームレスな顧客サービスを提供し、利便性の向上をはかり、売上拡大を目指してまいります。」
オンラインストア、AI、外部モール、実店舗との融合による販売経路拡充を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、Eコマースの収益拡大の取り組みの一環として実店舗とオンラインストアの融合を図るため、店舗スタッフによるデジタル接客の仕組みを導入いたしました。」
Eコマースと実店舗の融合に向け、店舗スタッフによるデジタル接客の仕組みを導入したという具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「衣料事業につきましては、在庫のコントロールを行うとともに、Eコマースの収益拡大とパターンオーダーの受注拡大に向けた取り組みに注力してまいりました。」
Eコマースとパターンオーダーを重視する販売方針に加え、在庫コントロールを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「成長を続けるEコマース市場に対応するためシステムの刷新を行ない、実店舗とオンラインストアのお客様情報の一元管理やAIの活用により自社サイトの利便性向上を図る等、オンラインストアの拡充をはかっております。」
Eコマース、実店舗との顧客情報一元管理、AI活用、外部モール連携による販売経路拡充を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「衣料事業では、ライフスタイルや消費行動の大きな変化が予想されるなか、小売部門は販売チャネルごとの状況に応じて売上高の確保に努めるとともに、仕入をコントロールし在庫の適正化を進めてまいりました。また、Eコマースの収益拡大の取組の一環として、10月に自社運営のオンラインストアのリニューアルを実施いたしました。」
販売チャネル別の運営、仕入コントロール、在庫適正化に加え、Eコマース収益拡大の具体策として自社オンラインストアを10月にリニューアルした。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「小売部門はEコマースの収益拡大とパターンオーダーの受注拡大に向けた取り組みに注力し店舗ごとの販売状況を把握しながら売上高の確保に努めるとともに、春夏衣料の在庫の適正化を進めてまいりました。」
Eコマースとパターンオーダーを重視する販売方針に、店舗別の販売状況把握と春夏衣料の在庫適正化を加えている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「衣料事業につきましては、ライフスタイルや消費行動の大きな変化が予想される中、Eコマースの収益拡大とパターンオーダーの受注拡大に向けた取り組みに注力してまいりました。」
Eコマースを販売経路として重視し、収益拡大に向けた取り組みを継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「成長を続けるＥコマース市場に対応するためシステムの刷新を進め、実店舗とオンラインストアのお客様情報の一元管理やAIの活用により自社サイトの利便性向上を図る等、オンラインストアの拡充をはかっております。」
従来のEコマース拡充を、システム刷新、顧客情報の一元管理、AI活用、外部モール連携を含む施策へ具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、パターンオーダーの受注増加に向けた体制強化や、店舗及び物流部門の業務効率向上に取り組んでまいりました。」
Eコマース・主力店舗を重視する販売方針に加え、パターンオーダーの体制強化と店舗・物流業務の効率向上を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、」
成長するＥコマースと主力店舗を重視する販売方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、」
Ｅコマースと主力店舗を重視する販売方針を継続している。国内小売は低気温や週末の天候不順の影響を受けたとも記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「衣料事業につきましては、小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、」
不採算店舗の閉店後も、成長するＥコマースと主力店舗を重視する販売方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、」
不採算店舗を閉店した後、成長するEコマースと主力店舗を重視する販売方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「小売部門は成長を続けるＥコマースや主力店舗での販売に注力し売上高の確保に努め、」
不採算店舗の閉店後も、成長するEコマースと主力店舗を販売経路として重視する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「小売部門におきましては、不採算店舗の撤退により効率化を進め、Ｅコマース等の販売経路拡充などをはかってまいりました。」
不採算店舗の撤退とEコマース等による販売経路拡充を、小売部門の継続的な効率化策として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「小売部門は国内では秋冬衣料の販売が堅調に推移し、中国ではEコマースでの販売も含め売上高が増加しており、」
中国のEコマース販売を含む販売経路の拡充と売上高増加を引き続き記載しているが、新たな施策や数値目標は示していない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「小売部門は国内では婦人服を中心に売上高の回復が見られ、中国ではEコマースでの販売も含め売上高が増加しており、」
中国でEコマース販売を含む売上高の増加が記載され、オンラインを含む販売経路拡充の実績を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「販売部門では不採算店舗の撤退などにより効率化を進めておりますが、」
不採算店舗の撤退を販売部門の効率化策として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「衣料事業につきましては、小売販売の株式会社ニューヨーカーにおいて効率化のために不採算店舗を閉店したことや８・９月の売上が低調だったこと、ＯＥＭ（取引先ブランド製造卸）の受注・販売において受注が減少したこと等により、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
不採算店舗の閉店を効率化策として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「衣料事業につきましては、株式会社ニューヨーカーを中心とする小売販売は効率化のために不採算店舗を閉店したことや８・９月の売上が低調だったこと、ＯＥＭ（取引先ブランド製造卸）の受注・販売は受注が減少したこと等により、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
不採算店舗の閉店を効率化策として継続して記載しているが、新たな閉店実績や計画は示していない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「衣料事業につきましては、株式会社ニューヨーカーを中心とする小売販売は効率化のために不採算店舗を閉店したことや、ＯＥＭ（取引先ブランド製造卸）の受注・販売は受注が減少したこと等により、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
不採算店舗の撤退方針について、実際に店舗を閉店したことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売部門においては、不採算店舗の撤退を行う一方、主要店舗のリニューアルやＥコマース等の販売経路拡充等をはかり、」
店舗ポートフォリオの整理と、主要店舗の更新・オンライン販売の拡張を組み合わせている。