健康長寿社会を軸としたヘルスケア事業の協業拡大
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「健康長寿へのニーズの高まりから市況は底堅く推移しており、製造部門の効率化に効果が出始めたものの、資材調達コスト増や、調達の遅れ等で健康部門が伸び悩む中、新規活動も芳しくなかったことなどが響き、売上高が前年割れになる等苦戦した。」
健康長寿ニーズや製造部門の効率化効果はある一方、資材調達コスト増・調達遅延・新規活動の不振により、ヘルスケア事業は売上高10億52百万円、前期比8.6％減となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、医療機器製造販売登録を行っている戦略製造拠点である当社のグループ工場の受注を強力に推進したこともあり、電位掛布団などの大口受注を確保することができた。」
医療機器製造販売登録を行うグループ工場を戦略製造拠点として受注を強化し、電位掛布団などの大口受注を確保した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「健康長寿社会のニーズに応え、ヘルスケア分野へのシフトを一段と加速する。」
従来の協業・健康関連商品の拡大から、ヘルスケア分野へのシフトを一段と加速し、収益の柱として育成する方針へ踏み込んだ。後継者不足の中小企業を対象とする事業譲受けやM&Aも検討している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、冬場の繁忙期に入り一般寝具や健康寝具ともに緩やかに市況が回復しつつある中、西日本・東日本の取引先担当を地域ごとに集約を進めるなどの営業効率を高めることに注力した。」
ヘルスケア事業で、西日本・東日本の取引先担当を地域ごとに集約する営業効率化を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、東京・大阪２拠点体制の連携を強化し相乗効果を高めることに注力し改善傾向にあるものの、特に東京地区の大口既存取引先への販売が復調していないことを主因に苦戦した。」
東京・大阪2拠点の連携強化と相乗効果の創出を継続しているが、東京地区の大口既存取引先向け販売は復調していないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、一部で軟調な市況の影響を受けたものの、前期末に譲り受けた和田哲カンパニーの業績が順調に推移する中、一段のシナジー効果の発揮に注力した。」
和田哲カンパニーの譲受け事業を活用し、シナジー効果の発揮に引き続き注力している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、前期末に譲り受けた事業が順調に推移しており、一段のシナジー効果の発揮に注力した。」
前期末の事業譲受け効果と、提携・譲受け事業のシナジー発揮を引き続き重視している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「健康ビジネス部門については、前期末の事業譲受け効果が大きく、売上高は前年同期を上回った。一般寝装品部門についても、前期末の事業譲受け効果により業務用寝具の受注が増加したため、売上高は前年同期を上回った。損益面では、増収効果に加え、好採算の譲受け事業がヘルスケア事業全体の採算性を向上させたことにより、前年同期比で損失幅が改善した。この結果、ヘルスケア事業の売上高は２億88百万円（前年同期比70.8％増）、営業損失１百万円（前年同期は営業損失11百万円）となった。」
前期末に完了した事業譲受けの効果が売上増加、業務用寝具の受注増加、採算性向上として表れ、営業損失は11百万円から1百万円へ縮小した。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、2018年３月に開示したヘルスケア事業の一部譲受けに関して、2019年３月29日付で事業譲受けを完了した。今後は、譲受け事業の統合効果を最大限発揮すべく社内体制を整え事業規模拡大を推進していく考えである。」
ヘルスケア事業の譲受けを2019年3月29日付で完了し、譲受け事業の統合と事業規模拡大へ段階が進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、当社独自技術を活用したＥウール製品の拡販、伊藤超短波株式会社との資本業務提携を活かして家庭用温熱電位治療器などのヘルスケア商品の営業強化に取り組んだ。」
伊藤超短波株式会社との提携活用と健康関連商品の営業強化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、ヘルスケア事業への経営資源のシフトを進めるとともに提案営業力の強化にも注力した。また、ファーストブラザーズ株式会社、伊藤超短波株式会社および株式会社シードとの資本業務提携を活かし、各事業部門での事業基盤の強化に取り組んだ。」
ヘルスケアへの経営資源シフト、提案営業力強化、資本業務提携の活用を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、ヘルスケア事業においては、伊藤超短波株式会社との資本業務提携を活かし健康関連分野へのシフトを一段と強化させた。」
伊藤超短波株式会社との提携を活用し、健康関連分野へのシフトを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、健康長寿社会への貢献をテーマに取引先とのアライアンスを含めた協業を推進することを基本戦略とする。」
健康長寿社会への貢献と取引先との協業を基本戦略として再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年２月に100年以上の業歴を有する医療機器メーカーである伊藤超短波株式会社と資本業務提携をスタートさせた。今後は、資本業務提携を軸に据えて、ペット関連のヘルスケアや医療機器分野への本格的参画など、次期中期経営計画を睨んだ新しいヘルスケア事業分野の開拓も推進していきたいと考えている。」
伊藤超短波株式会社との資本業務提携を開始し、ペット関連ヘルスケアや医療機器分野への参入方針を具体化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、健康長寿社会への貢献をテーマに取引先とのアライアンスを含めた協業を推進することを基本戦略とする。」
健康長寿社会への貢献と取引先との協業を基本戦略として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、健康長寿社会への貢献をテーマに取引先とのアライアンスを含めた協業を推進することを基本戦略とする。」
健康長寿社会への貢献と取引先とのアライアンスを含む協業を基本戦略として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、健康長寿社会への貢献をテーマに取引先とのアライアンスを含めた協業を推進することを基本戦略とする。」
健康長寿社会への貢献と取引先との協業を基本戦略として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「対処すべき課題の２点目は、ヘルスケア事業において、健康長寿社会への貢献をテーマに取引先とのアライアンスを含めた協業を推進することである。このため、良質な睡眠をキーとしたトータルヘルスケアへの取組み、国内グループ工場活用によるＪａｐａｎクオリティの訴求などにより、アライアンスを含めた取引先との共通プラットフォームやビジョンの共有に取り組む。」
睡眠、国内工場、取引先とのアライアンスを組み合わせた事業強化を掲げている。