消費者マインドとインバウンド需要の減速
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
ダイトウボウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中18社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026消費回復と節約志向の併存有価証券報告書
「当期（2025年4月～2026年3月）におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善、インバウンド需要やサービス消費の持ち直し等を背景に緩やかな回復基調で推移した。一方、消費者物価の緩やかな上昇に加え、年明け以降の中東情勢の影響もあり、物価上昇圧力が継続し節約志向が高まる等一部で消費者マインドの動きの弱さが見られる展開となった。」
インバウンド需要・サービス消費は持ち直した一方、物価上昇と節約志向により消費者マインドの弱さも残った。 - 2026-05-08悪化業績予想の修正
「一方、消費者物価の緩やかな上昇に加え、年明け以降の中東情勢の影響もあり、物価上昇圧力が継続し節約志向が高まる等一部で消費者マインドの動きの弱さが見られる展開となりました。」
物価上昇と節約志向の高まりにより、一部で消費者マインドの弱さが現れたと記載した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「物価上昇の継続が消費者マインドを下押しするリスクに加え、国内金融資本市場の変動、地政学的リスクなど国内外での様々な動向に注意が必要な状況であった。」
個人消費が持ち直す一方、物価上昇が消費者マインドを下押しするリスクを引き続き明示した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、消費者物価の上昇や記録的な猛暑日が続き秋冬物の動きが鈍化するなど一部に足踏みがみられたものの、雇用・所得環境の改善等により、総じて緩やかな回復を続けた。」
全体として回復が続く一方、消費者物価の上昇と記録的な猛暑により秋冬物の需要鈍化が生じ、一部の消費環境に足踏みがみられた。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「５月には新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行され、消費者マインドの改善傾向が明確となり、個人消費や企業の景況感も持ち直し、緩やかな回復が続いた。」
感染症の5類移行を背景に消費者マインド、個人消費、企業景況感の持ち直しが明確となり、需要環境の悪化表現は弱まった。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「４月には新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行もあり、消費者マインドの改善傾向が明確となり、個人消費や企業の景況感も持ち直し、緩やかな回復が続いた。」
感染症の5類移行を背景に消費者マインドが明確に改善し、個人消費も持ち直したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「昨秋以降の急激な消費者物価上昇による消費者マインドの冷え込みも懸念される状況となった。」
消費者物価の急上昇が消費者マインドの冷え込みにつながるリスクとして明示された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症第７波による感染者急増の影響や円安・資源高の進展に伴う国内消費者物価の上昇が消費を下押しするリスクや、輸入型企業の利益を圧迫するリスクなどもあり、十分注意を要する状況が続いた。」
感染症第7波に加え、円安・資源高に伴う物価上昇が消費を下押しするリスクとして明示され、消費者需要への下振れ要因が具体化した。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「全国的に新型コロナ感染症の影響が落ち着き、政府の行動制限緩和もあり、個人消費を中心に持ち直しの動きが出てきた。」
感染症の落ち着きと行動制限緩和を背景に、個人消費には持ち直しの動きが出てきたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ヘルスケア事業、繊維・アパレル事業においても、新型コロナウイルス感染症による国内市場における消費の陰りが長引き、厳しい展開が続いた。」
個人消費の回復途上という前四半期の状況から、国内市場の消費低迷が長引き、両事業の厳しい展開として現れた。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「10月以降は新型コロナウイルス感染症が一旦落ち着いたことやワクチン接種が進んだこともあり、個人消費は徐々に持ち直しの動きが見られた。しかしながら、雇用情勢には厳しさが残り、設備投資も足踏みが見られるなど、全体としては回復途上の展開となった。」
個人消費は徐々に持ち直した一方、雇用や設備投資には厳しさ・足踏みが残り、需要環境は回復途上と記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、オリンピック・パラリンピックが開催される一方、新型コロナウイルス感染症の深刻な拡大により全国規模で緊急事態措置などの拡大防止策が発動されたことが響き、個人消費関連中心に厳しい状況が続いた。」
個人消費関連を中心に厳しい状況が続き、消費者需要の回復が抑制される環境を記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ヘルスケア事業と繊維・アパレル事業においては、抗菌素材などの拡販に努めたものの、新型コロナウイルス感染症の影響による全般的な市況低迷が長引いており引き続き苦戦した。」
感染症の影響による全般的な市況低迷が長期化し、ヘルスケア事業と繊維・アパレル事業の需要回復の遅れとして実績に現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、マスクや抗菌素材など新型コロナウイルス感染症対策商品の拡販に努めたものの、大口の職域販売ルートや店頭などにおいて落ち込みがあった影響で一般寝具関連が年間を通じて苦戦した。繊維・アパレル事業においては、マスクを含む官需向け売上が前年を上回るなど順調であったものの、アパレル市況の低迷が想定よりも長引きＯＥＭ営業が年間を通じて苦戦した。」
職域販売・店頭の落ち込み、一般寝具需要の低迷、アパレル市況の長期低迷が通期実績に現れた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「一方、ヘルスケア事業と繊維・アパレル事業はコロナ禍からの立ち直りが遅れており前年同期比減収となった。」
コロナ禍からの需要回復の遅れがヘルスケア事業と繊維・アパレル事業の前年同期比減収として現れた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による市況悪化が長引いており衣料部門と一般寝装品部門においては減収幅が拡大傾向にある」
衣料品・一般寝装品の市況悪化が長期化し、減収幅が拡大傾向にあると記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「衣料部門については、消費増税や気候不順の影響により秋冬物市況が伸び悩んだことに加え、２月以降は新型コロナウイルス感染症の影響による春物衣料の不振もあり、売上高は前期を下回った。」
消費増税、気候不順、新型コロナウイルス感染症による春物衣料の不振が、衣料部門の減収として実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「衣料部門については、消費増税や暖冬による秋冬物衣料の不振による影響もあり、売上高は前年同期を下回った。」
消費増税と暖冬による消費・季節商品の需要低迷が衣料部門の減収として実績に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「衣料部門については、中国内販ビジネスが好調だったものの、国内アパレル市況の厳しさの影響が響き、売上高は前期を下回った。」
中国内販の好調を打ち消す形で、国内アパレル市況の厳しさが衣料部門の売上減少要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「繊維・アパレル事業においては、ユニフォーム関係の需要掘り起こしが進まなかったが、衣料品の購買意欲が高まらない中、ＯＥＭ営業を強化したことで売上高の向上に一定の成果があった。」
衣料品の購買意欲の弱さとユニフォーム需要の停滞が続く一方、OEM営業強化に一定の成果があった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業においては、夏物一般寝具が苦戦する一方、需要の底堅い健康ビジネス関連商品の企画・製造・販売に注力したことが奏功し、前年同期を上回るペースで進捗した。繊維・アパレル事業においては、衣料品の購買意欲が高まらない中、OEM営業を強化したことで売上高と採算性の向上に一定の成果があったものの、ユニフォーム関係の動きが悪く苦戦した。」
夏物一般寝具や衣料品の購買意欲には弱さが残る一方、健康ビジネス関連商品とOEM営業の強化に一定の成果があった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ヘルスケア業界においては、健康や睡眠が注目される中で健康関連の機能性寝具など一部に需要の高まりがあったものの、一般寝具は弱含みで推移した。繊維・アパレル業界においては、天候不順の影響を受けながらも、徐々に持ち直し傾向となった。」
一部需要の高まりや持ち直し傾向を示す一方、一般寝具や天候不順の影響を受ける季節性商品には弱さが残ると記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「事業環境については、個人消費の緩やかな持ち直しを背景に改善傾向にあるが、季節性の商品が気候不順の影響を受けるなど厳しさの残る分野もあった。」
個人消費は持ち直しているとする一方、季節性商品では気候不順の影響による厳しさが残ると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「事業環境については、全般としては緩やかな改善基調となったものの、季節性の衣料品や寝具などの一部で伸び悩む展開となった。」
事業環境全体の改善基調を示しつつ、季節性の衣料品・寝具の一部で伸び悩みが続くと記載している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「事業環境については、概ね持ち直し傾向となりつつあるものの、衣料品や家庭用品関係および一部高額商品などでやや軟調な動きとなった部門があった。」
事業環境全体は持ち直し傾向とし、弱さは衣料品・家庭用品・一部高額商品などに限定して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「事業環境については、緩やかな改善基調となった分野もあったものの、訪日外国人消費の失速や天候不順の影響から、高額品や季節性の衣料・寝具関係などで厳しい分野もあった。」
インバウンド需要について「一段落」から「失速」と表現が強まり、高額品・衣料・寝具への影響を記載した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「繊維・アパレル業界においては、訪日外国人の購買単価が下落傾向になるなど、インバウンド需要も一段落し、高額商品の売上減少も一部で見られたことから、消費意欲に一服感が見え始めるなどやや厳しい展開となった。」
訪日外国人の購買単価下落、高額商品の売上減少、消費意欲の一服感を、繊維・アパレル事業の環境悪化として記載している。