日本毛織（3201）・リスク顕在化
事業環境悪化による固定資産・のれん減損リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
日本毛織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失 30百万円」
事業環境悪化等に伴う減損リスクについて、当年度も30百万円の減損損失を計上した。ただし、前年度ののれん減損345百万円は当年度には発生していない。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 15百万円」
当中間連結会計期間に減損損失15百万円を計上し、事業環境悪化等に伴う減損リスクが引き続き実績として現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「生活流通事業において、ＥＣ向け生活家電の販売業を営む当社の連結子会社に係るものであり、計画通りの収益を上げることができていないため、のれん償却期間での回収不能見込額をのれん減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、割引率は４％であります。」
EC向け生活家電の連結子会社について計画どおりの収益を上げられず、のれん減損損失383百万円を計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「各市場における事業環境の悪化や競合の激化等により、事業の収益性が低下した場合には、当社グループの保有する有形固定資産及びのれん等の減損損失を計上するなど、当社グループの経営成績及び財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
事業環境悪化・競争激化による固定資産・のれん減損リスクと、投資効率・投資回収期間を勘案して投資する対応を再確認している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「各市場における事業環境の悪化や競合の激化等により、事業の収益性が低下した場合には、当社グループの保有する有形固定資産及びのれん等の減損損失を計上するなど、当社グループの経営成績及び財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
このリスクを初めて独立項目として記載し、当年度には事業用資産の減損822百万円、株式会社エミーののれん減損189百万円を計上した。