日本毛織（3201）・リスク再掲
株価下落・為替変動・年金資産の市場リスク
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券価格・年金資産の市場変動リスク27社が書いているテーマ・逆風27社・追い風0社
日本毛織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コスト削減や効率化等を進めるものの、円安による仕入コストの上昇や、資材価格・エネルギー費・物流費高騰の影響等が響き、売上高は増収も減益となりました。」
円安、資材価格・エネルギー費・物流費の上昇が増収下の減益要因となっている状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「円安による羊毛原料コストの上昇や、エネルギー費・物流費高騰の影響等で、売上高は増収も減益となりました。」
円安による原料コスト上昇とエネルギー費・物流費高騰が、増収下の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「円安による羊毛原料コストの上昇や、エネルギー費・物流費高騰の影響等で、売上高は前年同期並みも減益となりました」
為替変動リスクのうち円安が羊毛原料コスト上昇を通じて減益に実際に影響したと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響や急速な円安進行、資材価格・エネルギー費の高騰等、依然として先行き不透明な状況ですが」
為替変動リスクについて、急速な円安進行を現在の経営環境上の不透明要因として具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「保有する株式については、取締役会で、保有銘柄ごとに、その保有目的や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等を具体的に精査し、その保有の適否を検証しております。」
政策保有株式の株価下落等の市場リスクに対し、銘柄ごとの資本コストとの見合いを取締役会で検証する方針を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、市場性のある株式を相当量保有しており、株価が大幅に下落した場合には、その他有価証券評価差額金の減少や売却時に損失が発生するなど、経営成績及び財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。また、繊維事業の原料の多くは海外から輸入しており、為替予約等のリスクヘッジを行っておりますが、為替相場が大幅に変動した場合には、経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の株価下落、年金資産の株価下落、海外原料輸入に伴う為替変動を財務・業績へのリスクとして具体化している。