国際市況・天候・為替による原材料価格変動リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
日本毛織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「衣料繊維事業につきましては、円安による原料コストや人件費等の製造コスト上昇の他、システム切り替え費用の発生、生産調整による工場損益の悪化等により、営業利益は減少いたしました。」
円安による原料コスト上昇や人件費等の製造コスト上昇が、衣料繊維事業の営業利益減少として実際に現れた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原材料費の高騰による仕入価格の上昇、激化しているＥＣ事業等での広告宣伝費および物流費の上昇が継続しており、業績に影響を与えております。」
原材料費高騰による仕入価格上昇が、広告宣伝費・物流費の上昇とともに業績へ継続的に影響している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料費の高騰による仕入価格の上昇、激化しているＥＣ事業等での広告宣伝費および物流費の上昇が継続しており、業績に影響を与えております。」
原材料費高騰による仕入価格上昇が、広告宣伝費・物流費の上昇とともに業績へ継続的に影響している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「円安による羊毛原料コストの上昇やエネルギー費の高騰が、収益を圧迫しております。」
円安による羊毛原料コスト上昇とエネルギー費高騰が衣料繊維事業の収益を圧迫している状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「円安による羊毛原料コストの上昇や、エネルギー費・物流費高騰の影響等で、売上高は増収も減益となりました。」
羊毛原料コスト、エネルギー費、物流費の上昇が収益を圧迫し、増収ながら減益となった状況を再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「円安による羊毛原料コストの上昇や、エネルギー費・物流費高騰の影響等で、売上高は前年同期並みも減益となりました」
羊毛原料コスト、エネルギー費、物流費の上昇が実際に収益を圧迫し、売上高が前年同期並みである一方、減益となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響や急速な円安進行、資材価格・エネルギー費の高騰等、依然として先行き不透明な状況ですが」
原材料価格変動リスクに関連して、資材価格・エネルギー費の高騰を現在の経営環境上のリスクとして具体化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、複数購買やグローバル調達による購買ルートの検討等を行い、安定調達に努めております。」
国際市況、天候、為替による原材料価格変動リスクに対し、複数購買・グローバル調達による安定調達策を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、複数購買やグローバル調達による購買ルートの検討等を行い、安定調達に努めております。」
原材料価格変動・調達リスクに対し、複数購買やグローバル調達による対応を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、羊毛原料価格は下落傾向にあるものの依然高い水準にあり、コストアップが収益を圧迫しました。」
羊毛原料価格には下落傾向があるものの、依然高水準でコストアップが収益を圧迫する状況が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、羊毛原料価格が依然高い水準にあり、コストアップが収益を圧迫しました。」
羊毛原料価格の高止まりがコストアップとして収益を圧迫する状況が、当第2四半期累計期間にも実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、羊毛原料価格が依然高い水準にあり、コストアップが収益を圧迫しました。」
国際市況等による原材料価格変動リスクについて、羊毛原料価格の高止まりがコストアップとして収益に実際に影響したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの繊維事業の主要製品に使用される原材料の価格は国際市況やその他の環境要因（天候、為替相場等）により大きく左右されるため、当該事業の経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
繊維事業の原材料価格が国際市況、天候、為替相場等で変動し、業績・財政状態に影響する可能性を独立したリスクとして記載している。