中期事業計画の未達リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2025。
すかいらーくホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「食材、人件費のインフレは2026年度から2028年度にかけて継続するが、インフレ影響の一定部分については価格転嫁の余地がある。店舗来店客数はプロモーション施策の強化や店舗開発効果等の施策により2026年度から2028年度にかけてゆるやかに上昇する。」
中期計画未達リスクの前提を、2026～2028年度のインフレ継続、価格転嫁、来店客数の緩やかな上昇へ更新した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「食材、人件費のインフレは2025年度から2027年度にかけて継続するが、インフレ影響の一定部分については価格転嫁の余地がある。店舗来店客数はプロモーション施策の強化や店舗開発効果等の施策により2025年度から2027年度にかけてゆるやかに上昇する。」
計画未達リスクの前提を、2025～2027年度のインフレ継続、価格転嫁、来店客数の緩やかな上昇、プロモーション・店舗開発効果を含む事業計画へ整理している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが描くポストコロナのロードマップでは、下記に記載の３段階のフェーズで更なる成長を目指しております。全てのフェーズに於いて基軸となるのは、１．デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進 ２．人的資本の充実、オペレーション改革 ３．ESGの推進 の３軸です。」
計画未達リスクの対象が、既存店・出店・コスト最適化中心の計画から、DX、人的資本、ESGを基軸とする3段階のロードマップへ整理されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループが描くポストコロナのロードマップでは、下記に記載の３段階のフェーズで、食の総合型企業にむけた更なる成長を目指しております。」
中期事業計画の未達リスクの対象が、既存店・出店・コスト最適化中心の計画から、2021～2022年、2022～2025年、2025年以降の3フェーズによる食の総合型企業への変革計画へ移っている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、「2017～2019年中期事業計画」を策定しております。当該中期事業計画では、店舗内外装の刷新、顧客の利用動機の把握とコミュニケーションツールの駆使による利用機会の増加、デリバリー事業やテイクアウトなど新規分野への積極的な取り組みによる既存店の売上げの成長、ロードサイド・駅前立地やショッピングセンター内出店など人口動態の変化に対応した新規出店とブランド転換による店舗ポートフォリオの最適化により、安定かつ継続した売上成長の実現を目指すとともに、購買・加工・物流における最適化の継続的な実施と店舗オペレーションシステムの推進、コスト削減策の実行により、事業運営を最適化し利益率の向上を目指すこととしております。」
未達リスクの対象を2017～2019年計画へ更新し、テイクアウト、ブランド転換、店舗ポートフォリオ、店舗オペレーションシステムなどの前提を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループのこれらの経営計画は多くの想定に基づいて作成されておりますが、かかる想定通りとならない場合等には、当該計画における目標を達成できない可能性があります。」
顧客ニーズ、物流最適化、ブランド管理、立地、人材確保などの前提が崩れることによる中期計画未達を明示している。