市場環境・競争・消費者嗜好の変化
FY2016に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ホットランドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、外食業界におきましては、インバウンド需要が総じて高い水準で推移したものの、一部市場においては調整の動きもみられました。加えて、人件費、原材料費および物流費等の上昇に、消費者の選別志向や業態間競争の激化も重なり、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
インバウンド需要が高水準で推移する一方、個人消費の節約志向、消費者の選別志向及び業態間競争の激化が市場環境上の圧力として明示された。 - FY2025-H1需要回復とコスト・不透明性の併存有価証券報告書
「国内消費者による外食需要が一定の堅調さを維持し、外国人観光客の増加によるインバウンド需要も引き続き高まりましたが、一方で、原材料価格や人件費の上昇といったコスト増加の影響が続いており、依然として厳しい経営環境にあります。」
国内消費・インバウンド需要の回復が続く一方、原材料価格・人件費の上昇及び国際情勢・米国通商政策・物価上昇への懸念が併存する市場環境を記載している。 - FY2024回復と成長余地の併存有価証券報告書
「居酒屋市場におきましては、提供メニューを絞ったカテゴリー居酒屋、さらにはフードを絞ったセレクト系居酒屋が登場しており、これらの業態は従来の総合居酒屋業態に比して高い成長性を有しています。」
市場環境について、外食・酒場市場の回復やカテゴリー居酒屋の成長余地を示す一方、物価・原材料・人件費上昇による厳しさも併記している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国経済は、為替変動や物価高等の影響が続く状況ではあったものの、コロナ禍からの経済活動の正常化が進む中で雇用・所得環境の改善の動きが見られる等、緩やかな回復基調となりました。一方、海外においては、米国経済は堅調に推移しているものの、ロシア・ウクライナ情勢や中東情勢、中国経済の成長鈍化等の下振れリスクを抱え、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
国内経済の回復と、海外の地政学・経済上の下振れリスクが併存する事業環境を継続して記載している。 - FY2024-Q1需要回復とコスト・節約志向の併存有価証券報告書
「また、外食産業におきましては、経済活動の正常化による人流の回復やインバウンド需要の増加により好調に推移しておりますが、原材料価格や人件費の高騰に加えて、継続的な物価上昇による消費者の節約志向が強まる等、経営環境の回復は緩やかなものに留まっております。」
外食の人流・客数やインバウンド需要は回復している一方、原材料・人件費の高騰と消費者の節約志向が残り、市場環境の改善とリスクが併存している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、行動制限のない社会生活を取り戻し、店内飲食への抵抗感も減少し、客数も順調に回復しておりますが、仕入価格の高騰や人件費・光熱費等の上昇など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
行動制限の緩和により外食への抵抗感が減少し、客数が回復する一方、コスト上昇による厳しい環境は継続している。 - 2023-08-09対処決算
「行動制限のない社会生活を取り戻し、店内飲食への抵抗感も減少し、客数も順調に回復しております。」
店内飲食への抵抗感の減少と客数回復を記載し、外食市場・集客環境の改善を継続して示した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「外食産業におきましては、行動制限のない社会生活を取り戻し、店内飲食への抵抗感も減少し、客数も順調に回復しておりますが、仕入価格の高騰や人件費・光熱費等の上昇など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
行動制限のない社会生活への移行により店内飲食への抵抗感が減少し、客数が回復するなど、外食市場・店舗集客を取り巻く環境は改善した。 - 2023-02-15悪化業績予想の修正
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の第７波・第８波の影響により、引き続き先行き不透明な状況となりました。」
市場・消費環境について、第8波を含む感染症影響による不確実性を追加的に示した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「７月以降の新型コロナウイルス感染症の第７波の影響により、引き続き先行き不透明な状況となりました。」
経済活動の正常化が進む一方、新型コロナウイルス感染症第7波の影響が現れ、店舗集客・外食市場を取り巻く不確実性が再び示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「酒場事業においては、３月21日のまん延防止等重点措置の解除に伴い、徐々にお客様の来店、売上も回復してまいりました。」
まん延防止等重点措置の解除後に来店・売上の回復がみられる一方、感染症に伴う規制の影響はなお記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「築地銀だこ事業においては、まん延防止等重点措置の適用に伴う休業や営業時間の短縮等の影響により、厳しい状況が続きました。」
感染症の拡大とまん延防止等重点措置に伴う休業・営業時間短縮等の影響が続く中で事業を運営していると記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による諸規制の影響により東南アジア地域では厳しい状況が続きました。香港においても新型コロナウイルス感染症の影響は大きかったものの直営店舗は営業黒字を維持しており、家賃下落等の外部環境の変化を商機と捉え、積極的な出店を行っております。」
東南アジアの厳しい状況と香港直営店舗の営業黒字維持、香港での積極出店を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「築地銀だこ事業においては、政府からの緊急事態宣言の発令及びまん延防止等重点措置に伴う、自治体・商業施設等からの各種要請等により、休業や営業時間短縮等への対応を取りながら事業を推進いたしました。」
緊急事態宣言やまん延防止等重点措置、酒類提供制限により店舗休業等の影響が続いたが、事業環境のリスクとして前期からの状況を継続して記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、コロナ感染拡大を避けるため毎年恒例の福袋販売を昨年12月から先行発売を実施したことから、当第１四半期連結累計期間における既存店売上高前年比は89.9％となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で既存店売上高前年比が89.9％となり、外食市場・店舗集客に関するリスクが実績として現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「外食市場におきましては、消費者の低価格志向や節約志向に加え、中食需要の拡大や新型コロナウイルス感染症の感染拡大等もあり、大変厳しい環境となっており、新規出店により売上増加を図る傾向から、既存店でいかに売上を維持し、あるいは伸ばしていくかが課題となってきております。」
市場環境リスクとして新型コロナウイルス感染症の影響を引き続き明示し、既存店売上高前年比92.9％、売上高11.4％減、営業利益32.2％減として実際の影響を示した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス問題が拡大し長期化した場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症拡大・長期化が業績等に影響するリスクを追加項目として明示し、臨時休業、営業時間短縮、売上減少、臨時休業損失等として影響が実際に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、当社及び当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、今後の状況を注視してまいります、」
新型コロナウイルス感染症の拡大が経営成績・財政状態に影響する可能性として明示され、既存店売上高95.7％、売上高・営業利益の前年同期割れ、店舗休業などに実際の影響が現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「外食業界の環境（新型コロナウイルス感染拡大の影響を含む。）が悪化した場合、また、顧客の嗜好の変化等に当社が対応できなかった場合、さらに出店地の周辺環境の変化等により店舗の集客力が低下する場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
市場環境リスクの記載に、新型コロナウイルス感染拡大の影響が明示的に追加された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「事業を展開している国内、海外の景気や個人消費の動向などの経済状態や外食業界の環境が悪化した場合、また、顧客の嗜好の変化等に当社が対応できなかった場合、さらに出店地の周辺環境の変化等により店舗の集客力が低下する場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気、個人消費、外食業界、顧客嗜好、出店地周辺環境の変化による集客力低下を業績・財務状況へのリスクとして継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業を展開している国内、海外の景気や個人消費の動向などの経済状態や外食業界の環境が悪化した場合、また、顧客の嗜好の変化等に当社が対応できなかった場合、さらに出店地の周辺環境の変化等により店舗の集客力が低下する場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気、個人消費、外食業界、顧客嗜好、周辺環境の変化による集客力低下を引き続き業績・財務状況へのリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業を展開している国内、海外の景気や個人消費の動向などの経済状態や外食業界の環境が悪化した場合、また、顧客の嗜好の変化等に当社が対応できなかった場合、さらに出店地の周辺環境の変化等により店舗の集客力が低下する場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気、個人消費、外食業界、顧客嗜好、周辺環境の変化による集客力低下を業績リスクとしている。