海外生産に伴う原材料費・人件費上昇リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
ANAPホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界におきましては、円安を要因としたインバウンド需要の回復が顕著となっておりますが、一方で海外からの仕入れコストの上昇や原材料の高騰など引き続き経営環境へのマイナス要因も散見されております。」
海外からの仕入れコスト上昇と原材料高騰が継続しており、海外生産・調達に伴うコスト上昇リスクが引き続き実際の経営環境に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、行動制限の緩和によるインバウンドも含めた人流増加等から早期の回復が期待されましたが、オミクロン変異株感染急拡大や、不安定な天候、生活必需品の物価上昇による消費マインドの低下などにより厳しい状況が継続しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇が実際の業界環境および消費マインドに影響していると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界においては、かねてより国内人口減少、少子化等を背景とする市場の縮小、原材料や物流費の高騰等を背景とする生産コストの上昇、生産過多による過剰在庫の問題が起きるなど、構造不況の兆候がありました。」
原材料や物流費の高騰を背景とする生産コスト上昇が、業界の構造不況の兆候として具体的に記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、前述の影響を強く受けており、消費活動の停滞による販売機会の減少、仕入や物流コストの上昇、商品調達における海外サプライチェーンの停滞など非常に厳しい経営環境が継続しております。」
海外生産・調達に関連する原材料費や調達コストの上昇、および海外サプライチェーンの停滞が、実際の業界環境として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため、現地における原材料費や人件費が大幅に上昇した場合、生産コスト・商品供給に影響を及ぼし、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
海外生産に伴う原材料費・人件費上昇による生産コストおよび商品供給への影響リスクが再掲されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、現地における原材料費や人件費が大幅に上昇した場合、生産コスト・商品供給に影響を及ぼし、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産に伴う原材料費・人件費上昇による生産コストと商品供給への影響リスクが再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「現地における原材料費や人件費が大幅に上昇した場合、生産コスト・商品供給に影響を及ぼし、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
海外生産地の原材料費・人件費上昇による生産コストと商品供給への影響を記載している。