車両相場下落・滞留出品損による粗利率低下
FY2020-Q2に初出。19回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-05。
ネクステージがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-05悪化決算
「売上総利益 82,037 96,263」
売上総利益は増加した一方、売上総利益率は前年同期の約17.2％から当期の約16.0％へ低下した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上総利益率は、前中間連結会計期間から1.1ポイント下落し、16.1％となりました。」
売上総利益率は前年同期の17.2％から16.1％へ1.1ポイント低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上総利益率は、前中間連結会計期間から1.0ポイント下落し、17.2％となりました。」
売上総利益率は前年同期の18.2％から17.2％へ1.0ポイント低下した。 - FY2024-Q2粗利率微増有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第２四半期連結累計期間から0.1ポイント上昇し、18.2％となりました。」
売上総利益率は前年同期の18.1％から18.2％へ0.1ポイント上昇した。 - FY2024-Q1粗利率回復有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第１四半期連結累計期間から2.7ポイント上昇し、17.7％となりました。主な要因としては、前第１四半期連結累計期間は、相場変動影響を軽減するため、高単価から低単価中心の在庫構成に変更。そのための滞留処分を行った一方、当第１四半期連結累計期間は、正常な在庫コントロールにより売上総利益率が上がったことによります。」
前年同期の15.0％から売上総利益率が17.7％へ2.7ポイント上昇した。正常な在庫コントロールにより、滞留処分を行った前年同期から改善したとしている。 - FY2023-Q3粗利率上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第３四半期連結累計期間から0.5ポイント上昇し、19.1％となりました。主な要因は、仕入構成比を見直した結果、滞留処分・在庫洗替による損失を回避して台当たり利益が改善したことであります。」
売上総利益率は前年同期の18.6％から19.1％へ0.5ポイント上昇した。仕入構成比の見直しにより、滞留処分・在庫洗替による損失を回避し、台当たり利益が改善したとしている。 - FY2023-Q2粗利率微減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第２四半期連結累計期間から0.3ポイント低下し、18.1％となりました。主な要因は相場変動影響を軽減するため、在庫構成を変更。そのための滞留処分を第１四半期連結会計期間に行ったことによります。」
売上総利益率は前年同期の18.4％から18.1％へ0.3ポイント低下した。相場変動を軽減するための在庫構成変更と滞留処分を要因としている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第１四半期連結累計期間から4.3ポイント低下し、15.0％となりました。主な要因としては、相場変動影響を軽減するため、高単価から低単価中心の在庫構成に変更。そのための滞留処分を行ったことによります。」
売上総利益率は前年同期の19.3％から15.0％へ4.3ポイント低下した。高単価から低単価中心への在庫構成変更と滞留処分を要因としている。 - FY2022通期粗利率低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益率は、前連結会計年度から1.8ポイント低下し、17.7％となりました。主な要因は、収益認識に関する会計基準等の適用により0.9ポイント低下したこと及び売上平均単価の上昇によるものであります。」
通期売上総利益率は前年度の19.5％から17.7％へ低下した。収益認識会計基準の適用と売上平均単価の上昇を要因としている。 - FY2022-Q3粗利率低下有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第３四半期連結累計期間から0.7ポイント低下し、18.6％となりました。主な要因は、収益認識に関する会計基準等の適用により0.9ポイント低下したものの、商品リードタイムの短縮等により0.2ポイント改善いたしました。」
売上総利益率は前年同期の19.3％から18.6％へ0.7ポイント低下した。収益認識会計基準の適用による低下が、商品リードタイム短縮等の改善を上回った。 - FY2022-Q2粗利率低下有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第２四半期連結累計期間から0.5ポイント低下し、18.4％となりました。主な要因は、収益認識に関する会計基準等の適用により0.8ポイント低下したものの、商品リードタイムの短縮等により0.3ポイント改善いたしました。」
売上総利益率は前年同期の18.9％から18.4％へ0.5ポイント低下した。収益認識会計基準等の適用による低下が、商品リードタイム短縮等による改善を上回った。 - FY2022-Q1収益認識基準適用で粗利率微減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第１四半期連結累計期間から0.1ポイント低下し、19.3％となりました。買取・下取仕入からの販売台数増加等に伴い売上総利益率は0.7ポイント上昇したものの、収益認識に関する会計基準等の適用により、売上総利益率は0.8ポイント低下いたしました。」
売上総利益率は19.4％から19.3％へ0.1ポイント低下した。買取・下取仕入の寄与による上昇を収益認識会計基準の適用による低下が上回った。 - FY2021通期粗利率上昇継続有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益率は、前連結会計年度から1.3ポイント増加し、19.5％となりました。当連結会計年度では、新型コロナウイルス感染症影響の反動増による市場の需要回復及び商品リードタイム短縮による台当たり利益改善により売上総利益率は前年同期比で上昇しました。」
売上総利益率は前年度の18.2％から19.5％へ1.3ポイント上昇した。需要回復と商品リードタイム短縮による台当たり利益改善を要因としている。 - FY2021-Q3粗利率上昇継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第３四半期連結累計期間から1.7ポイント増加し、19.3％となりました。」
売上総利益率は前年同期の17.6％から19.3％へ1.7ポイント上昇した。需要回復と車両相場上昇による台当たり利益改善を要因としている。 - FY2021-Q2粗利率上昇継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第２四半期連結累計期間から2.9ポイント増加し、18.9％となりました。」
売上総利益率は前年同期の16.0％から18.9％へ2.9ポイント上昇した。需要回復と車両相場上昇による台当たり利益改善を要因としている。 - FY2021-Q1粗利率上昇継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第１四半期連結累計期間から3.5ポイント増加し、19.4％となりました。」
売上総利益率は前年同期の15.9％から19.4％へ上昇した。需要回復および車両相場上昇による台当たり利益改善を要因としている。 - FY2020通期粗利率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益率は、前連結会計年度から0.9ポイント増加し、18.2％となりました。」
第2四半期までの粗利率低下から回復し、通期売上総利益率は17.3％から18.2％へ上昇した。在庫回転率改善や車両相場上昇等を要因としている。 - FY2020-Q3粗利率回復有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第３四半期連結累計期間から0.2ポイント増加し、17.6％となりました。第３四半期連結会計期間では、新型コロナウイルス感染症影響の反動増による市場の需要回復及び車両相場の上昇による台当たり利益改善により売上総利益率は前年同期比で上昇しました。」
第2四半期までの粗利率低下から転じ、累計粗利率は17.6％へ0.2ポイント上昇した。需要回復と車両相場上昇による台当たり利益改善を要因としている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前第２四半期連結累計期間から1.2ポイント減少し、16.0％となりました。主な要因は、消費税増税・新型コロナウイルス感染症の影響により市場の需要が低下したこと及び車両相場の下落による在庫車両の評価替え、滞留出品損の影響であります。」
売上総利益率が16.0％へ1.2ポイント低下し、需要低下、車両相場下落による在庫評価替えおよび滞留出品損を要因として挙げている。