食品EC・ネットスーパー競争の激化
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
オイシックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。17社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-14顕在化決算説明資料
「価格適正化にて一部解約が発生も、学校給食・高齢者施設での新規獲得は着実に進展。」
B2B給食事業における価格適正化に伴う契約解約が実際に発生したと記載している。一方で、学校給食・高齢者施設の新規獲得は進展している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「近年、給食業界において、大手企業間での競争が激しくなっており、価格競争により受託価格が低下する可能性があります。」
従来の食品EC・ネットスーパー競争に加え、シダックス連結後のBtoBサブスク事業における給食業界の大手企業間競争と受託価格低下リスクを明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「そのため、他業態との関係についても競合という位置付けではなく、ともに食品宅配市場を拡大する関係性であると捉えております。」
ネットスーパーや生協等を近接業態として認識しつつ、従来の競争相手という捉え方から、市場拡大をともに進める関係性という整理を加えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「近年のＥＣ業界においては、スマートフォンの一層の普及やＳＮＳ等を活用した販売経路の多様化が進む中で、市場における価格・サービス競争は激しさを増しており、配送員等の人手不足を背景とした物流コストの上昇や、大手流通における食品宅配サービス事業への参入など、取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
価格・サービス競争の激化、物流コスト上昇、大手流通の食品宅配参入を含む厳しい競争環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「近年のＥＣ業界においては、スマートフォンの一層の普及やＳＮＳ等を活用した販売経路の多様化が進む中で、市場における価格・サービス競争は激しさを増しており、配送員等の人手不足を背景とした物流コストの上昇や、大手流通における食品宅配サービス事業への参入など、取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
価格・サービス競争の激化、物流コスト上昇、大手流通の食品宅配参入を、引き続き厳しい競争環境として記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「近年のＥＣ業界においては、スマートフォンの一層の普及やＳＮＳ等を活用した販売経路の多様化が進む中で、市場における価格・サービス競争は激しさを増しており、配送員等の人手不足を背景とした物流コストの上昇や、大手流通における食品宅配サービス事業への参入など、取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。」
競争激化に加え、物流コスト上昇や大手流通の食品宅配参入を挙げ、競争環境の厳しさを具体化している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、生鮮食品宅配分野では、ミールキット等による時短サービスニーズの急増を背景とした食材及び食品宅配利用の普及を背景に、総合スーパー（GMS）や通販会社等、国内外からの新規参入が相次いでおり、一層の競争激化が予想されます。」
従来の大手EC・流通企業による競争に加え、GMSや通販会社など国内外からの新規参入が相次ぎ、生鮮食品宅配分野で競争が一層激化すると具体化している。競争激化は予想として記載されており、実際の発生とは記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ＥＣ業界を巡る動きとしては、大手ＥＣ事業者や大手流通企業が、引き続きネット・スーパー事業の強化、オムニチャネル戦略の推進などに取り組んでおり、競争環境に変化が見られます。」
大手EC・流通企業によるネットスーパー強化やオムニチャネル戦略の推進を、引き続き競争環境の変化としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＣ業界を巡る動きとしては、大手ＥＣ事業者や大手流通企業が、引き続きネット・スーパー事業の強化、オムニチャネル戦略の推進などに取り組んでおり、競争環境に変化が見られます。」
大手EC・流通企業によるネットスーパー強化に加え、オムニチャネル戦略の推進を競争環境の変化として挙げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＣ業界を巡る動きとしては、大手ＥＣ事業者や大手流通企業が、引き続きネット・スーパー事業強化に取り組む中で、一部ではネット・スーパー事業からの撤退を決める事業者も出るなど、競争環境に変化が見られます。」
大手事業者のネットスーパー強化と一部事業者の撤退を挙げ、競争環境の変化を説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、ＥＣ市場のさらなる拡大に伴い、かかる事業者による食品販売への一層の注力等により、ＥＣ市場の食品分野における競合が激化する可能性があります。」
大手EC事業者、既存流通大手、ネットスーパー、有機野菜等の定期宅配事業者を競合として挙げている。