訪日外国人向け販売の鈍化
FY2016に初出。24回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「カメラ事業は前年同期の大型新製品発売の反動減及び免税売上高の減少が影響しました。また、時計事業においても免税売上高が減少し」
カメラ・時計の両事業で免税売上高の減少が実際の業績要因として現れ、訪日外国人向け販売の回復基調から再び減速が示されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、為替相場が円安水準で推移したことやインバウンド需要の回復などにより、免税を中心に売上高は堅調に推移しました。」
訪日外国人向け需要について、インバウンド需要の回復が免税売上を中心に売上に寄与したと説明している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「時計事業は７月まで好調に推移しておりましたが、８月以降は円高基調によるインバウンド減少の影響で国内市場が軟調となりました。」
円高基調によるインバウンド減少が、8月以降の時計事業の国内市場の軟調として実際の業績環境に現れた。一方、時計事業は前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「免税売上も低調な推移となり」
免税売上の低調が続いており、訪日外国人向け販売の弱さを引き続き示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「免税売上も低調な推移となり」
自転車事業において免税売上の低調が続いていると説明しており、訪日外国人向け販売の弱さを引き続き示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、店舗では国内需要は引き続き高いものの、国際情勢等（入国規制等）の影響によって免税売上高は未だ低迷しており」
国内需要が高い一方、入国規制等の影響による免税売上高の低迷が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、店舗では国内需要は引き続き高いものの、国際情勢等（入国制限等）の影響によって免税売上高は未だ低迷しており、全体の売上高は5,871,661千円（前年同四半期比5.9％減）となり、セグメント利益については320,664千円（同13.7％減）となりました。」
入国制限等による免税売上の低迷が続き、時計事業では売上高5.9％減、セグメント利益13.7％減として実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、国内需要は引き続き強く店舗売上は回復傾向にあるものの、国際情勢等の影響によって免税売上が減少し」
国内需要と店舗売上が回復傾向にある一方、国際情勢等の影響による免税売上の減少が実際の時計事業の業績要因として記載されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「店舗では短期滞在の外国人や一時帰国の日本人によるインバウンド需要の回復が顕著であり、売上高増加に寄与しています。」
入国制限等で落ち込んでいたインバウンド需要について、短期滞在外国人や一時帰国者による回復が顕著となり、売上高増加に寄与した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「店舗ではインバウンド需要の回復が顕著で、全体の売上高増加に寄与しています。」
入国制限等で落ち込んでいたインバウンド需要について、時計事業の店舗で回復が顕著となり、売上高増加に寄与したと説明している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「店舗ではインバウンド需要の増加も現れ始めてきており、全体の売上高は大きく回復しております。」
従来の入国制限によるインバウンド需要低下に対し、時計事業の店舗で需要の増加が現れ始めたと説明している。 - FY2021後退有価証券報告書
「回復傾向ではあるものの海外からの渡航者の入国制限によりインバウンド需要も低下した」
インバウンド需要の低下は続いているが、「回復傾向」とも記載され、前四半期までの大幅な落ち込みから状況の緩和が示された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「渡航者に対する厳しい入国制限でインバウンド需要も大きく落ち込んでおります。」
入国制限によるインバウンド需要の大幅な落ち込みが、引き続き実際の事業環境として発生している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「渡航者に対する厳しい入国制限でインバウンド需要も大きく落ち込んでおります。」
入国制限によるインバウンド需要の大幅な落ち込みが引き続き発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「渡航者に対する厳しい入国制限でインバウンド需要も大きく落ち込んでおります。」
従来の訪日外国人向け販売の鈍化リスクが、入国制限によるインバウンド需要の大幅な落ち込みとして実際に発生した。 - FY2018対処有価証券報告書
「あわせて、インバウンド回復及び資産効果による高額消費の増加もあったことで」
前期まで記載していた訪日外国人向け販売の減少について、当期はインバウンド回復が業績要因として記載され、状況が緩和した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「訪日外国人向け販売の減少はありましたが」
訪日外国人向け販売の減少を引き続き記載している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「店舗での訪日外国人向け販売の減少はありましたが、売上高は13,088,690千円（前年同四半期比6.1％増）」
訪日外国人向け販売の不振は継続しているが、前四半期の「著しい鈍化」から今回は「減少」と表現され、カメラ事業では店舗販売に範囲を限定して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「訪日外国人向け販売の著しい鈍化があったものの」
訪日外国人向け販売の著しい鈍化が引き続き発生していると記載している。前四半期から表現上のさらなる悪化はない。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「訪日外国人向け販売の著しい鈍化がありました」
訪日外国人向け販売について、前回の鈍化という記載から「著しい鈍化」と表現が強まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「訪日外国人向けの販売の鈍化がみられました」
当年度の業績説明において、訪日外国人向け販売の鈍化が実際に生じたと記載している。