基幹システム・テクニカルセンターへの投資
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、本社フロア移転に伴う内装工事及び設備の更新、連結子会社である株式会社川野辺製作所での設備等の購入、法律改正に伴うシステムの新設及び基幹システムの改修費用を中心とする総額239百万円の投資を実施しました。」
基幹システムの改修に加え、法改正対応システムの新設、本社移転、川野辺製作所の設備購入を含む239百万円の投資を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、東京支社移転に伴う内装工事及び設備の更新、テクニカルセンター、連結子会社である株式会社川野辺製作所での設備等の購入、WEB販売システムの刷新及び社内システムの購入費用中心とする総額237百万円の投資を実施しました。」
テクニカルセンター、川野辺製作所、WEB販売システム、社内システムへの投資に加え、東京支社移転関連の設備投資を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「設備投資については、本社移転に伴う内装工事及び設備の更新、新規事業における設備等の購入及びWEB販売システムの刷新費用などの投資を行いました。」
既存の基幹システム・テクニカルセンター投資に加え、WEB販売システムの刷新を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、営業車の購入やＢＩツールの導入費、及び本社設備の改修費用を中心とする総額111,469千円の投資を実施しました。」
新基幹システム・テクニカルセンターの既存運用に加え、ＢＩツール導入を含む業務情報化・設備投資を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、キャンペーン等の営業施策をはじめとして、テクニカルセンターにおいて各種ツールを活用したユーザーとの密着度を上げる取組み等を実施しましたが、市場環境の低迷に伴う販売減を補完するに至らず売上高及びセグメント利益は低調に推移いたしました。」
テクニカルセンターを各種ツールによるユーザーとの接点強化に活用する運用を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「支出の主な内訳は、保険積立金の積立による支出32,711千円、有形固定資産の取得による支出25,186千円、基幹システムの追加案件等に伴う無形固定資産の取得による支出17,411千円などであります。」
基幹システムの追加案件に伴う無形固定資産取得17,411千円を計上し、システム投資を継続している。新たな稼働開始の記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、テクニカルセンターの活用など企業成長のための取組みを積極的に展開しましたが、厳しい事業環境を背景に業績は低調に推移しました。」
テクニカルセンターを企業成長のために活用する運用を継続している。新たな建設・稼働マイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、平成30年７月に新基幹システムや名古屋ロジスティクスセンターの稼働により業務の標準化・効率化、内部統制の強化の推進を継続してまいりました。」
平成30年7月に稼働した新基幹システムについて、標準化・効率化と内部統制強化の運用を継続している。 - FY2019-Q2達成有価証券報告書
「本年７月より新基幹システムが稼働しており、より一層の業務の標準化・効率化、内部統制の強化を推進しております。」
平成30年7月に延期後の完成予定とされていた新基幹システムが稼働し、標準化・効率化・内部統制強化のために運用を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「社内基幹システム 220,000 194,462 自己資金 借入金 平成27年１月 平成30年７月」
社内基幹システムは投資予定額2億2,000万円、既支払額1億9,446万2千円、完成予定平成30年7月として構築が進んだ。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「現在構築中の社内基幹システムにつきましては、より安全・確実に新システムへの移行を実施するために予定していた移行時期を変更いたしました。なお、変更後の完成予定は平成30年度上期以降を計画しております。」
社内基幹システムの移行時期を変更し、完成予定を平成30年度上期以降へ延期した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、昨年開設したテクニカルセンターが本格稼働しており、新規顧客の開拓や社員教育にも活用し、技術営業体制の強化に寄与いたしました。」
テクニカルセンターが本格稼働し、顧客のテスト加工や社員教育に用いる技術営業基盤として機能している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に実施した設備投資の総額は185,215千円であり、その主なものは、切削工具事業及び全社（共通）セグメントにおいて、顧客のテスト加工等に対応するほか、社員教育にも活用し技術営業体制を拡充するためのテクニカルセンターの開設であります。社内基幹システム 220,000 平成29年12月」
テクニカルセンターの開設が完了し、185,215千円の設備投資を実施した一方、社内基幹システムは総額220,000千円、平成29年12月完成予定として継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、137,195千円（前年同期は89,541千円の使用）となりました。支出の主な内訳は、テクニカルセンターの機械装置等の取得による支出52,023千円、新基幹システム構築費などによる無形固定資産の取得による支出89,180千円、保険積立金の積立てによる支出17,720千円などであります。」
テクニカルセンターの機械装置取得と新基幹システム構築費の支出が進み、前四半期に続く投資の実行が確認できる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「主にテクニカルセンターの機械装置の購入等で有形固定資産のその他が37,156千円」
テクニカルセンターの機械装置購入が実施され、有形固定資産の増加要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務効率の向上等を図ることを目的とした基幹システムの構築であります。」
社内基幹システムは総額213,242千円、平成28年8月完成予定。テクニカルセンターは総額130,000千円、平成28年9月完成予定として計画されている。