営業担当者の教育・スキル向上
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「外部研修機関を利用した階層別研修プログラムを導入するなど、成長を実現する人材育成の仕組みづくりに取り組み、社内テクニカルセンターを活用し、独自で蓄積してきたノウハウや知識の伝達に取り組み」
外部研修、階層別研修、テクニカルセンターによる人材育成を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これにより、売上高および売上総利益率が対前年度比で改善する等の一部改善がみられたものの、賃上げの実施や教育訓練、働き方改革などの施策への先行投資や、子会社の吸収合併に伴う費用計上等の影響により販売管理費が増加し、利益を圧迫する要因となりました。」
従来の研修・人材育成方針を、賃上げ、教育訓練、働き方改革への先行投資として実施したことを記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では年間を通じて計画的に海外メーカーや専門研修機関による研修の実施や、外部研修機関を利用した階層別研修プログラムを導入するなど、成長を実現する人材育成の仕組みづくりに取り組み、社内テクニカルセンターを活用し、独自で蓄積してきたノウハウや知識の伝達に取り組み、今後も社員のスキル向上に努めてまいります。」
従来の研修・テクニカルセンター活用に加え、外部研修機関による階層別研修プログラムの導入を記載した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「４．人材戦略・働き方改革・ＤＸの推進」
従来の営業担当者教育のテーマが、新中長期経営計画では人材戦略・働き方改革・DXを含む広い戦略骨子として位置づけられた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では年間を通じて計画的に海外メーカーや専門研修機関による研修を実施しております。また、テクニカルセンターを社員教育の場としても活用するなど今後も営業担当者のスキル向上に努めてまいります。」
年間研修とテクニカルセンターを活用した社員教育を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前年度に開設したテクニカルセンターが本格稼働しており、新規顧客の開拓や社員教育にも活用し、技術営業体制の強化に寄与いたしました。」
テクニカルセンターを新規顧客開拓と社員教育に活用する取組みを再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、昨年開設したテクニカルセンターが本格稼働しており、新規顧客の開拓や社員教育にも活用し、技術営業体制の強化に寄与いたしました。」
既に開設していたテクニカルセンターが本格稼働し、新規顧客開拓と社員教育に活用され、技術営業体制の強化に寄与した。 - FY2017前進有価証券報告書
「テクニカルセンターを開設し加工技術の研究や社員研修などを通じた技術提案力の向上等の施策により企業価値の向上に努めてまいりました。」
テクニカルセンターを開設し、加工技術研究と社員研修を技術提案力向上に結び付ける施策を実施した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「社員研修を通じて、今後の成長領域の拡大のための取組みを積極的に展開いたしました」
社員研修を成長領域拡大の施策として引き続き実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では年間を通じて計画的に海外メーカーや専門研修機関による研修を実施しており、今後も営業担当者のスキル向上に努めてまいります。」
商品知識を商社の競争力の源泉とし、年間を通じた外部研修を実施している。