競争力ある商品・独自商品による差別化
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「KMS事業は、ものづくり事業部における自社企画商品(脆性材加工向け電着工具など)の拡販を進めたこと、フィリピン・ベトナム両子会社において販売が堅調に推移したこと、粗利率の改善・販売費及び一般管理費の削減に取り組みましたが、電気自動車の需要減少による半導体装置関連顧客の減速などの影響により、収益・利益面ともに当中間連結会計期間に設定のセグメント予算には及びませんでした。」
Kamogawa関連のKMS事業で、自社企画商品など独自商品の拡販を進める取り組みが具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「同業他社との差別化を推し進めるために、今後もプロダクト・ミックスを重視した商品力の強化に取り組んでまいります。」
商品ラインナップによる差別化とプロダクト・ミックス重視の方針を再確認している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一部低粗利商材の販売を昨年末頃より廃止したことによる売上減少に加え、成長分野であるEV関連、特に車載電池・バッテリーを中心とした受注獲得への注力や新規の外注加工先との取組みが低調に推移したことによります。」
商品力・プロダクトミックスの見直しとして、低粗利商材の販売廃止を実施した。一方、EV・車載電池関連や新規外注加工先の取組みは低調だった。 - FY2024前進有価証券報告書
「従って、同業他社との差別化を推し進めるために、今後もプロダクト・ミックスを重視した商品力の強化に取り組んでまいります。加えて、カーボンニュートラルの実現に向けたトレンドが強まるなか、求められる事業の抜本的な変革に対し、いち早く対応するため環境に配慮した商品の選定とラインナップの拡充に取り組んでまいります。」
商品ラインナップによる差別化を、プロダクト・ミックスの重視と環境配慮商品の選定・拡充へ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「11月に開催された日本国際工作機械見本市(JIMTOF2022)では当社の競争力の源泉となる幅広い取扱商材を展示・紹介するなど、シェア拡大や成長領域の拡充に注力いたしました。」
幅広い取扱商材をJIMTOF2022で展示・紹介し、商品ラインナップを競争力の源泉として活用する施策を実施した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、主力の商材及びオリジナル製品の販売拡大に取り組みましたが、主要販売先である自動車業界における半導体不足に伴う減産・生産停止など厳しい市場環境により売上が伸び悩んだ一方で、仕入コストの上昇を着実に製品販売価格へ転嫁した結果、売上高は8,214百万円(前年同四半期比0.2%減)、セグメント利益は124百万円(前年同四半期比325.8%増)と減収増益となりました。」
主力商材・オリジナル製品の販売拡大方針を継続した。売上高は微減だったが、価格転嫁によりセグメント利益は大幅に増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「今般、同社株式を取得することにより、日本・北米をはじめとした優良な取引先を持つ同社と当社グループの強みである販売力・豊富な商品ラインナップのシナジー効果が期待できると考えております。」
川野辺製作所との資本提携により、販売力と豊富な商品ラインナップのシナジーを活用した商品・販売面の競争力強化を見込んでいる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、海外事業における営業拠点の新設や切削工具事業における新商材の拡販キャンペーン等、グローバルに拡販活動を展開しましたが、厳しい事業環境を背景に業績は低調に推移しました。」
新商材の拡販キャンペーンを含む商品・販売網強化策を継続しているが、販売減を補完する成果は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、工作機械及び機械工具業界を取り巻く環境が低迷する中、新規営業拠点の設立、取扱商品の拡充、主力メーカーとのキャンペーン等、市場シェア拡大に向けての施策を実施いたしましたが、市場環境の低迷に伴う販売減を補完するに至らず売上高及びセグメント利益は低調に推移いたしました。」
新規営業拠点、取扱商品の拡充、主力メーカーとのキャンペーンによる商品・販売網強化を継続したが、販売減を補完するには至らなかった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また取扱製品の拡充としてYG-1製品の取り扱いを開始いたしました。」
新たな取扱製品としてYG-1製品の販売を開始し、商品ラインナップ拡充が具体的に進んだ。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、新商材の販売拡充やテクニカルセンターの活用など企業成長のための取組みを積極的に展開しました。」
新商材の販売拡充とテクニカルセンターの活用による商品・技術面の差別化施策を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「海外の新規メーカーの取扱いの拡充やテクニカルセンターの活用・海外の営業拠点拡充など、企業成長のための取組みを積極的に展開しました。」
海外の新規メーカーの取扱い拡充が、商品差別化の施策として具体的に進んだ。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、新ブランドのエンドミルの販売を開始するなど取扱製品の拡充にも努めました。」
新ブランドのエンドミルについて販売開始という具体的な商品拡充の進展があった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、新商材の取扱いやテクニカルセンターの活用など企業成長のための取組みを積極的に展開しました。」
新商材の取扱いを企業成長の施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内市場で同業他社との競合がない、あるいは少ない商品を選定し、代理店として販売することを販売商品の差別化の基本的な方針としております。」
競合の少ない海外メーカー商品や独自企画商品(プライベートブランド商品)による商品力強化を記載している。