ものづくり産業の生産性向上を通じた社会貢献
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-05-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-25前進決算説明資料
「切削工具の専門商社から、 ものづくりの専門商社へ。」
従来の専門商社から、KMS事業や機械・設備・自動化提案を含むものづくりの専門商社へ転換する方針を、資料全体の事業モデルとして継続・具体化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今後も、当社グループは『ものづくりに携わるすべての人々に寄り添い、世界に「できる」を生み出す。』を存在意義として、対話を繰り返すことで相互の理解を深めながら、提案営業の質を高め、ものづくり産業の生産性向上と付加価値の向上を通じて、社会に貢献してまいります。」
従来の社会貢献・生産性向上方針を、明文化した存在意義と「ものづくりの専門商社」への変革として再整理した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当社はこのような不透明な環境の中で、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」を中長期基本方針に掲げ、新中長期計画の2年目として、引き続き「持続的な成長」と「改革」を実現するための戦略としてEV業界の開拓などの新市場の開拓や、切削工具の専門商社から「ものづくりの専門商社」への変革を掲げ、お客様の生産性向上に資する活動を積極的に推進いたしました。」
従来の切削工具中心の専門商社から、EV業界などの新市場を開拓する「ものづくりの専門商社」への変革として、社会への生産性向上貢献の方針を具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社はこのような不透明な環境の中で、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」を中長期基本方針に掲げ、新中長期計画の2年目として、引き続き「持続的な成長」と「改革」を実現するための戦略を進めてまいりました。」
高度専門商社への変革、持続的成長、改革を新中長期計画の2年目として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社はこのような不透明な環境の中で、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」を中長期基本方針に掲げ、新中長期計画の2年目として、引き続き「持続的な成長」と「改革」を実現するための戦略を進めてまいりました。」
「高度専門商社への変革」と持続的成長・改革を、新中長期計画の2年目として継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社はこのような不透明な事業環境下において、本年度よりスタートさせた新中長期計画に掲げた基本方針のとおり、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」に取り組みました。特に、戦略骨子として掲げた「収益性向上」としての商品粗利率の改善や、11月に開催された日本国際工作機械見本市(JIMTOF2022)では当社の競争力の源泉となる幅広い取扱商材を展示・紹介するなど、シェア拡大や成長領域の拡充に注力いたしました。」
高度専門商社への変革を、新中長期計画の収益性向上、JIMTOF2022での商材展示、シェア拡大・成長領域拡充として実行した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社はこのような不透明な環境の中で、本年度よりスタートさせた新中長期計画に掲げた基本方針のとおり、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」に取り組みました。特に、戦略骨子として掲げた「収益性向上」としての商品粗利率の改善や、「新領域・成長分野への積極展開」として、光製品事業における画像処理分野や海外マーケットのさらなる開拓へ注力しました。」
従来の社会貢献・提案営業の方針が、新中長期計画の「高度専門商社への変革」として実行段階に置かれ、粗利率改善、画像処理分野、海外マーケット開拓に具体化された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社はこのような不透明な環境の中で、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」を中長期基本方針として、本年度より新中長期計画をスタートさせ、Cominixグループ全体でのグローバル展開を武器に、「持続的な成長」と「改革」を実現するための戦略を進めて参りました。」
従来の提案営業によるものづくり産業への社会貢献という方針が、「真の生産性向上に貢献する高度専門商社への変革」という中長期基本方針へ再定義された。 - FY2017初出有価証券報告書
「私たちは、取り組むべき事業について、“社会に貢献し、社会の発展に寄与してこそ本当の事業である”と考えています。今後も、当社グループは切削工具、耐摩工具にこだわりを持ち、提案営業(顧客に潜在する問題点を見つけ出し、自社で提供する商品と使い方の提案にて解決策を提示する営業スタイル)の技術を磨き、営業の質を高め、ものづくり産業の生産性向上を通じて社会に貢献してまいります。」
切削工具・耐摩工具の提案営業の質を高め、顧客の生産性向上を通じて社会貢献するという基本的な姿勢を明示した。