美術工芸事業の現状水準維持と長期的な安定利益確保
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-07-13。
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- 2026-07-13前進業績予想の修正
「美術工芸事業は、引き続き金製品の販売が底堅く推移したことに加え、キャラクター製品の寄与もあり、当第３四半期連結累計期間の売上高は６億28百万円（同40.9％増）と前年同四半期比１億82百万円の増加となりました。」
美術工芸事業の増収が続き、現状水準の維持と安定利益確保に向けた実績が積み上がっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、新商品の開発が順調に進んで売上の増加につながり、当連結会計年度の売上高は５億58百万円（前連結会計年度比4.0％増）となりました。」
新商品の開発により美術工芸事業が増収となり、長期的な安定利益確保に向けた事業回復が継続した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、金製品の需要が底固く推移したことに加えキャラクター製品の新作のヒットもあり、当中間連結会計期間の売上高は３億34百万円（前年同期比34.0％増）と前年同期比84百万円の増加となりました。」
金製品需要の底堅さとキャラクター製品新作のヒットにより、美術工芸事業は前年同期比34.0％増収となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、新型コロナウイルス感染症の位置づけも変更となり工芸品の需要が回復して、当連結会計年度の売上高は５億36百万円（前連結会計年度比35.6％増）となりました。」
美術工芸事業は通期で35.6％増収となり、需要回復が長期的な安定利益確保に向けた実績として進展した。セグメント利益も65,605千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、金製品（仏具、置物等）の需要が引き続き底堅く推移したことに加え、キャラクター製品の売上増加もあり、当第３四半期連結累計期間の売上高は3億90百万円（同32.6％増）と前年同四半期比96百万円の増加となりました。」
美術工芸事業は前年同四半期比32.6％増収となり、金製品・キャラクター製品を通じた事業回復が進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益 6,513 8,714」
美術工芸事業のセグメント利益は前年同期の6,513千円から8,714千円へ増加した。売上高も前年同期比14.5％増となり、長期的な安定利益確保に向けた前進が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかな回復基調は見られるものの完全回復には至らず、当連結会計年度の売上高は３億95百万円（前連結会計年度比5.7％増）となりました。」
美術工芸事業は通期で5.7％増収となり、セグメント利益も5,167千円の利益となった。完全回復には至らないが、安定利益確保に向けた回復が進んでいる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかながらも回復基調となり、当第２四半期連結累計期間の売上高は２億９百万円（同9.1％増）と前年同四半期比17百万円の増加となりました。」
美術工芸事業は前年同四半期比9.1％増収となり、セグメント利益も前年同期の5,658千円の損失から11,472千円の利益へ転じた。長期的な安定利益確保に向けて、売上回復に加え利益面でも具体的な前進が示されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかながらも回復基調となり、当第１四半期連結累計期間の売上高は１億円（前年同四半期比6.2％増）と前年同四半期比５百万円の増加となりました。」
美術工芸事業は前年同四半期比6.2％増収となり、長期的な安定利益確保に向けた事業回復が進んでいる。 - FY2022対処有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかな回復基調は見られるものの完全回復には至らず、当連結会計年度の売上高は３億74百万円（前連結会計年度比11.9％増）となりました。」
売上高は前年度比11.9％増となり回復が進んだが、完全回復には至らず、長期的な安定利益の確保はなお進行中である。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかながらも回復基調で推移し、当第３四半期連結累計期間の売上高は２億94百万円（同25.9％増）と前年同四半期比60百万円の増加となりました。」
美術工芸事業は前年同四半期比25.9％増収となり、コロナ禍からの回復が進んでいる。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「美術工芸事業は、コロナ禍から緩やかながらも回復基調となり、当第2四半期連結累計期間の売上高は１億92百万円（同29.5％増）と前年同四半期比43百万円の増加となりました。」
美術工芸事業は前年同四半期比29.5％増収となり、回復基調が進んだ。なお、セグメント利益はなお5,658千円の損失であり、安定利益の確保には至っていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「美術工芸事業では、コロナ禍からの底打ち感は出てきており回復過程の動きとなったことから売上高は前年度比8.3％の増収となりました。」
売上高は8.3％増加したものの、セグメント利益は前期の損失7,410千円から22,535千円の損失へ悪化しており、長期的な安定利益確保にはなお至っていない。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「美術工芸事業は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から需要が回復せず、当第３四半期連結累計期間の売上高は２億33百万円（同5.4％減）と前年同四半期比13百万円の減少となりました。」
需要未回復による減収が続き、セグメント利益も前年同期の250千円から16,436千円の損失へ転じており、長期的な安定利益確保に向けた状況が悪化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「美術工芸事業は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から需要が回復せず、当第２四半期連結累計期間の売上高は１億48百万円（同26.0％減）と前年同四半期比51百万円の減少となりました。」
美術工芸事業の需要が回復せず、売上高が前年同四半期比26.0％減少しており、長期的な安定利益確保に向けた状況は悪化している。 - FY2021-Q1需要未回復で減収継続有価証券報告書
「美術工芸事業は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から需要が回復せず、当第１四半期連結累計期間の売上高は79百万円（前年同四半期比14.5％減）と前年同四半期比13百万円の減少となりました。」
美術工芸事業の需要が回復せず、売上高が前年同期比14.5％減少しており、長期的な安定利益確保に向けた状況は改善していない。 - FY2020コロナ禍で通期減収有価証券報告書
「美術工芸事業では、新型コロナウイルスの感染拡大による百貨店などの休業により需要が急減したため、当連結会計年度の売上高は３億８百万円（前年度比24.3％減）となりました。」
美術工芸事業の長期的な安定利益確保という目標に対し、百貨店休業による需要急減で通期売上高が24.3％減少した。 - FY2020-Q3新型コロナウイルスによる百貨店休業で減収有価証券報告書
「美術工芸事業は、新型コロナウイルスによる百貨店の臨時休業の影響を受け、純金製の仏像・仏具及びキャラクター製品などの販売が減少したため、当第３四半期連結累計期間の売上高は２億47百万円（前年同四半期比23.7％減）となりました。」
金製品・キャラクター製品の需要や事業基盤に関する従来の方針に対し、百貨店の臨時休業により販売が減少し、売上高は前年同四半期比23.7％減となった。 - FY2020-Q2需要底堅いも銅製品販売減で減収有価証券報告書
「美術工芸事業は、純金製の仏像・仏具及びキャラクター製品などの需要が底堅く推移したものの、銅製品の仏像の販売が減少したため、当第２四半期連結累計期間の売上高は２億円（前年同四半期比12.9％減）となりました。」
需要は底堅いとされる一方、銅製品の仏像の販売減少により売上高は前年同期比12.9％減少した。安定利益確保に向けた状況は、需要面と売上面で異なる動きを示している。 - FY2019-Q3需要底堅いも減収・利益減少有価証券報告書
「美術工芸事業では、 金製品（仏像、仏具）、キャラクター製品の需要が引き続き底堅く推移したものの、銅製品関連の需要減少の影響から 、当第３四半期連結累計期間の売上高は３億21百万円（前年同四半期比9.7％減）となりました。」
金製品・キャラクター製品の需要は底堅いとされる一方、銅製品関連需要の減少により美術工芸事業は減収となっており、安定利益確保に向けた状況は混在している。 - FY2019-Q1売上増もセグメント利益減少有価証券報告書
「セグメント利益又は損失（△） 22,546 11,541」
美術工芸事業は純金製品の販売増で増収となった一方、セグメント利益は前年同期の22,546千円から11,541千円へ減少している。 - FY2018大型製品販売減で減収減益有価証券報告書
「製品の高付加価値化を目指している中で、大型製品の販売が減少したことにより、当連結会計年度の売上高は４億53百万円（前年同期比4.5％減）、営業利益は38百万円（同24.5％減）となりました。」
高付加価値化による長期安定利益の方針を掲げる一方、大型製品の販売減少により売上高・営業利益は減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「美術工芸事業に関しましては、当面は現状並みの水準が維持可能として計画しておりますが、長期的に安定的利益を確保できるように、企画提案力、製造技術力のより一層の強化を図ってまいります。」
当面の事業水準を維持しつつ、企画提案力と製造技術力を強化して長期的な安定利益を目指している。