TOKAIホールディングス（3167）・リスク顕在化
設備投資・新サービス投資の回収遅延と減損
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク74社が書いているテーマ・逆風75社・追い風0社
TOKAIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。26社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、超過収益力に棄損が認められたのれん及び収益性が低下した婚礼催事施設、介護施設、フィットネスジム施設、子育て支援施設につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
のれん及び複数施設で減損損失1,294百万円を計上し、投資回収・減損リスクが継続して実績化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、収益性が低下したエネルギー事業施設、婚礼催事施設、子育て支援施設、資産の処分が決定した事業用資産につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
エネルギー事業施設等で減損損失618百万円を計上し、投資回収・減損リスクが実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「投資効果を検証し、投資計画の見直しを適宜行っておりますが、景気動向・市場動向等、情勢に大きな変化が生じた等の理由により、当初想定していた投資収益が期待できなくなる可能性があります。」
投資計画の見直しや案件管理を行う一方、投資収益の低下・回収遅延・固定資産減損の可能性を記載した。